テレワーク・リモートワークにおすすめの勤怠管理システム12選【2022年最新版】

目次
• 1.テレワークにおいて勤怠管理システムの果たす役割とは
• 2.テレワークに勤怠管理システムを導入するメリット2つ
• 3.テレワーク勤怠管理システムを選ぶ上での注意点
• 4.【比較表】テレワークの勤怠管理におすすめのシステム
• 5.テレワークの勤怠管理におすすめのシステム12選
• 6.テレワークにおすすめの勤怠管理システムを選ぶポイント3つ
• 7.まとめ

1.テレワークにおいて勤怠管理システムの果たす役割とは

「テレワーク」と「リモートワーク」は、現在ほぼ同義の言葉として一般に扱われています。国が発表した「働き方改革」の文面では、「テレワーク」に統一されており、その定義は「ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と発表されています。インターネットを通じて在宅やサテライトオフィスで勤務するテレワークは、すでに多くの企業に導入されています。

一方でテレワークには解決するべき課題もあります。それは目に見えない社員の労務状況や生産性の可視化、そしてこれまで紙面ベースで行っていた各種申請のクラウド化です。遠隔で働く社員を適切に管理するためには、これらのバックオフィス体制の構築は必須といえるでしょう。

そしてそれらの課題を解決できるものが、勤怠管理システムです。社員の就労状況をリアルタイムに把握できるだけでなく、勤怠データの自動集計機能により業務コストを削減。また業務フローの管理が行える機能や、成果をデータとして分析できる機能など、業務に役立つシステムもあります。
勤怠管理システムを導入すれば、テレワークを行う社員の管理ができるだけでなく、これまで以上にバックオフィス業務にかかっていたコストの削減も期待できるのです。

勤怠管理システム導入を検討中の方は、まずは無料の見積もりから始めてはいかがでしょうか。
アイミツSaaSをご利用いただくと、特に人気の勤怠管理システムの一括見積もりが可能です。勤怠管理システム選びの時間も大幅に節約できるでしょう。

2.テレワークに勤怠管理システムを導入するメリット2つ

ここからは、テレワークに勤怠管理システムの導入をおすすめする理由について、詳しく解説していきます。

2-1.勤務時間など就業状況を把握できる

主なテレワークの問題点として、従業員がオフィスと異なる場所で働くため、管理者は社員の労働状況を監督できない点が挙げられます。
しかし勤怠管理システムを導入すれば、各企業の勤務体系や就業規則に沿った設定ができるだけでなく、従業員の出勤・退勤時刻を正確に把握することができます。
テレワークを推進する企業は、導入する勤怠管理システムに始業・就業時刻の確認機能や、隠れ残業の防止になる機能を備えているか、予め確認しておくと良いでしょう。

2-2.有給休暇など各種申請も管理できる

テレワークを実施する企業では、各従業員が異なる勤務時間に就業しているケースも珍しくありません。そうした従業員の労務管理は、システムを使わずに処理することは難しいのではないでしょうか。その点、勤怠管理システムを導入すれば、各企業の勤務体系や就業規則を予め設定しておくことで、異なる働き方をする従業員の労務管理を一括処理できます。
柔軟なシフトへの対応や有給休暇の申請なども簡単に処理できるので、バックオフィス業務の効率化も実現できるのです。

3.テレワーク勤怠管理システムを選ぶ上での注意点

テレワーク勤怠管理システムを選ぶ際の注意点を解説します。

3-1.作業状況が把握出来るか

勤怠管理システムの中には、作業状況を把握できる仕組みを導入している製品も存在します。
テレワークの導入にあたってネックとなるのが、作業状況や進捗管理の難しさです。
電話やメールなど、従来から使用されているツールを使用すればある程度把握できますが、社員数が多い企業の場合、情報を集約して管理するのは容易ではありません。
作業中のパソコンのスクリーンショットをランダムに撮影する機能や、操作を記録する機能があるシステムであれば、効率的に作業状況をチェックできるでしょう。
作業状況や進捗を確認できるかどうかも、テレワーク用の勤怠管理システムを選ぶ際の重要なポイントです。

3-2.給与システムとの連携機能があるかの有無

テレワーク環境下で、社員の正確な労働時間を把握するのは容易ではありません。
勤怠管理システムを選ぶ際には、給与システムと連携できるものを選びましょう。
勤怠管理システムの中には、ほかのシステムと連携してパソコンの操作ログなどを用いて作業時間を把握できるシステムも存在します。
上記のような勤怠管理システムを利用すれば、テレワークでも労働時間や残業の有無といった実働時間の把握が容易に。
さらに、給与システムと連携できる勤怠管理システムを活用すれば、給与計算を自動化でき、業務負担の軽減にも繋がります。
契約する前に、対応している給与システムを必ずチェックしましょう。

3-3.各種申請・承認機能の有無

勤怠管理システムの中には、各種申請や承認機能を利用できるシステムもあります。
有給休暇や残業の申請は、書面で行うケースが一般的ですが、テレワークでは書面による申請は現実的な方法ではありません。
勤怠管理システムの申請・承認機能を活用すれば、各種手続きをオンラインで完結できます。
書面による申請と比較して簡単に手続きを行える上、有給休暇などの取得状況も効率的に管理できるので、社員の負担を軽減できるでしょう。
休暇申請が承認された場合は、リアルタイムで出勤簿にも反映されるので、すぐに関係者間で情報を共有できます。
勤怠管理システムを導入するのであれば、申請・承認機能が付いているシステムを選んだ方がよいでしょう。

4.【比較表】テレワークの勤怠管理におすすめのシステム

ここからはテレワークの勤怠管理におすすめのシステムを紹介していきたいと思います。
まずはご紹介する勤怠管理システムでアイミツSaaSがおすすめのサービスを料金や機能項目、連携サービスで絞り込んで比較表にまとめてみました。
各サービスの違いや特徴が一目でわかるのでぜひご覧ください。

各サービスの具体的な特徴は後ほどご紹介しておりますので比較表と合わせて、勤怠管理システム選びの参考にしてください。

5.テレワークの勤怠管理におすすめのシステム12選

ここからは、テレワークを推進する企業におすすめの勤怠管理システムをご紹介します。資料請求は無料です。

F-Chair+（エフチェアプラス）

出典：株式会社テレワークマネジメント https://fchair-plus.jp/

「F-Chair+（エフチェアプラス）」はテレワークマネジメントが提供している勤怠管理システムです。テレワークを行う社員の「働いている時間」と「具体的な業務内容」を把握できることが最大の特徴です。社員は専用の打刻ツールをデスクトップに表示しておき、ワンクリックで出退勤の申告が可能。着席・退席の切り替えは簡単で、勤務時間が細切れとなった場合でも合計時間を算出できます。育児にあたりながら業務を行う社員などには大変助かる機能です。またランダムの画面キャプチャ機能や同僚の勤務状況表示、残業時間の強調表示なども利用できるので、各社員は緊張感を持って作業にあたれるでしょう。

料金は人数によって変動します。基本となる「スタンダードプラン」は、1~10名の利用で月額1万円。より詳細な勤務状況の把握が行える「プレミアムプラン」は、1~10名の利用で月額1万5,000円です。

MITERAS勤怠

出典：パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 https://www.persol-pt.co.jp/miteras/kintai/

パーソルプロセス＆テクノロジーが提供している「MITERAS（ミテラス）勤怠」は、従業員のパフォーマンスを向上させる機能が豊富な勤怠管理システムです。

管理者は従業員の就業状況をひと目で把握できるので、適切なパフォーマンスを維持できるよう管理できます。また残業などが増えてきた従業員も自身のパフォーマンスを判断できるよう、プロジェクト単位で業務内訳を設定することが可能。タスクの申告時間と実際の時間を比較できるため、モチベーションアップにもつながるのです。また従業員のコンディション・モチベーションを打刻時に入力する機能もユニーク。個人だけでなく組織全体のモチベーション推移も可視化できるため、定期的に課題改善を図れるでしょう。柔軟なシフト作成や、独自のアルゴリズムによるシフトの自動作成も可能。料金は問い合わせが必要ですので、気になる方は資料請求をしてください。

Touch On Time（タッチオンタイム）

出典：株式会社デジジャパン https://www.kintaisystem.com/

「タッチオンタイム」は、デジジャパンが提供している勤怠管理システムです。多彩な機能やサポートサービスを、追加費用なしで使えるコスパの良さが最大の魅力。さまざまな打刻方法に対応しており、テレワークで勤務する従業員は携帯やwebブラウザから、オフィスに出勤する従業員はICカードや生体認証などで処理が可能。従業員の働く環境を選びません。リアルタイムに勤怠状況を確認できるだけでなく、勤怠の自動集計や残業基準の設定によって労務管理の負担を軽減。アラート機能を利用することで、大幅な勤務時間超過や打刻漏れを未然に防ぐこともできます。

打刻用の端末を利用しない場合は初期費用が無料。1人あたり月額300円で利用できます。
これらの料金にはサポートも含まれているので、サポートを利用するたびに余分なコストがかかる心配もありません。

6.テレワークにおすすめの勤怠管理システムを選ぶポイント3つ

ここでテレワークの管理に役立つ、勤怠管理システム選びのポイントをご紹介します。これからシステム導入を検討している方は是非参考にしてください。

自社に必要な機能を明確にしておく

勤怠管理システムに限らずですが、自社に新しいシステムを導入することで「どのような課題を解決したいのか」を、明確に洗い出しておくことが大切です。さらにいえば「労務管理のどの業務で大きな負担がかかっているか」など、できるだけ細かく課題を分類しておくと良いでしょう。
本当に必要な機能を備えた勤怠管理システムを選ぶためには、自社における労務管理体制の現状をきちんと把握することが第一歩になるのです。

導入後にかかる費用も含めてコストを計算する

勤怠システムを導入する際、ランニングコストだけでなく初期費用も含めた全体のコストを算出するようにしましょう。
多くの勤怠管理システムは、1人あたり月額100〜300円に設定されており、システムごとの差異はあまりないようにも見えます。
しかし実際はシステムごとに、初期費用や保守料金の有無、有料サポート、ほかシステムとの連携は有料オプションの扱いとなるなど、多様な料金体系があるのです。勤怠管理システムを導入する際は、全ての合計金額を踏まえて検討することが大切といえるでしょう。

サポート内容や体制を確認しておく

勤怠管理システムは機能の多さや料金の安さが重要視されてしまいがちですが、システム自体の使いやすさも大変重要な要素です。多くの従業員がテレワークを行う企業では、従業員の勤怠状況を毎日確認する管理画面や申請に対する承認機能などの使い勝手は、積み重なって全体の時間効率に大きく影響しますので注意が必要です。
また導入後のサポート内容についても、予め確認しておくことをおすすめします。電話・メール・チャットなど用途に合わせてさまざまな問い合わせ手段がある方が、いざというときも安心です。

7.まとめ

今回はテレワークを導入する企業におすすめの勤怠管理システムをご紹介しました。
テレワークは従業員の自主性に依存する勤務形態。管理者は勤怠管理システムを使って時間内に業務を終わらせることを手助けし、隠れた残業を無くせるよう、上手にコントロールすることが大切です。
テレワークの導入に向けて勤怠管理をしっかりと行いたい方は、勤怠管理システムの詳しい資料を集めてはいかがでしょうか。