会計ソフトランキング
最新の会計ソフト97件をランキング形式で一覧掲載(2024年11月21日時点のランキングを表示中)。会計ソフトの料金や機能、特徴をまとめて比較することができます。画面左に設置された【検索機能】を活用すれば、「導入企業の規模」「導入業界の実績」「使いたい機能」「連携したいシステム」を絞り込んで条件に合ったサービスの人気ランキングを一覧で確認できます。また、画面下に表示される【比較表を作る】から最大6サービスの比較表を作成することも可能です。簡単に操作できる会計ソフトや、連携機能によって会計業務を効率化できる会計ソフトをお探しの方は、ぜひご活用ください。
会計ソフトとは
会計ソフトとは、企業における会計業務をシステム化したもの。これまでは売掛・買掛や振替などのお金の動きを伝票に記載し、仕訳帳を作成、総勘定元帳への転記などといった面倒な作業をすべて手作業で行う必要があり、会計に関する知識がなければ行うことはできませんでした。
しかし、会計ソフトを導入すればそれらのフローをすべて自動化できるため、最低限の情報の入力のみであとはシステムに任せることができます。転記漏れや計算ミスなどのヒューマンエラーを防止することができ、何より会計業務を大幅に効率化できるのが特徴でしょう。
もっと詳しく知りたい方は、会計ソフトとは何かを解説した記事もご覧ください。
会計ソフトの選び方
会計ソフト/会計システムを導入するにあたっては、数あるサービスの中から1つを選ばなければなりません。自社にぴったりな会計ソフトを導入するためには、どのようなポイントに注意するべきでしょうか。
まず何よりも重要なのが、操作性の高さです。会計業務はただでさえ専門性が高く難しい業務であることから、分かりやすく設計されているシステムでないと、すぐにつまづいてしまうでしょう。使いづらいとせっかく導入しても定着せず、業務の効率化が進みません。業務効率化を叶えられるよう、直感的に操作できるような会計ソフトを選びましょう。
使いやすさと同様に重要なのが、セキュリティ面が整っているかどうかです。会社におけるお金の動きをまとめて管理するため、万が一情報漏洩などがあれば一大事。取引先にも関わる問題であることから、信頼回復が非常に難しくなってしまいます。そのようなトラブルを未然に防ぐためにも、セキュリティ面の機能が充実しているシステムを導入しましょう。
もっと詳しく知りたい方は、会計ソフトの選び方を解説した記事をご覧ください。
会計ソフトの価格・料金相場
会計ソフトの購入は、業務ソフトとクラウド型会計ソフトの2つから選択するのが基本です。ソフト購入の料金相場は、1万円台のものから30万円程度のものまで、機能によって幅があります。
一方、クラウド版は基本料金に加え、月額料金、オプション料金等が発生するのが基本で、多くのソフトが個人向けと法人向けとのサービスで分けられています。個人向けソフトは1,000円台からと手ごろなものも多くリリースされており、法人向けは、機能数や従量により価格が変動し、月額2,000円程度から6万円程度までさまざまなソフトが提供されています。機能は安価なものでも見積・請求・納品書・決算書の作成、記帳、入金・支払い管理等が可能。数万円台のものであれば基本機能に加え、予実管理機能やワークフロー機能、CRM連携機能などが含まれるソフトが多いようです。
【ソフト購入の場合】
1万780円~5万円程度
18万7,000円 ~30万円程度
【クラウド版の場合】
・個人向け
初期費用 0円~
月額料金 980 円~3万円程度
※無料版あり
・法人向け
初期費用 0円~7万円程度
月額料金 1,980 円~6万3,000円程度
価格が安い会計ソフトや費用相場を解説している記事もあるので、ぜひ参考にしてください。
会計ソフトのメリット・デメリット
会計ソフト/会計システムを導入することによって、企業におけるお金の管理をまとめてシステム化することができ、会計業務に詳しくなくとも簡単に管理が行えるようになります。しかし、会計ソフトを導入することはメリットだけではありません。実際に導入する前に、どのようなメリット・デメリットがあるのかを前もって確認しておきましょう。ここではそれぞれ3つずつ紹介していきます。
メリット
①会計業務を大幅に効率化できる
会計ソフト/会計システムを導入することによって、これまでに大きな負担となっていた会計業務を、格段に効率化させることができます。勘定科目入力はAIによる多くの機能で非常に楽になるだけでなく、自動で集計されていくことによってミスや転記の手間もカット。口座やカードと連携して自動でデータを収集できるのも心強いでしょう。
②不正行為を未然に防止できる
会計ソフト/会計システムを導入することによって、不正行為を未然に防ぐことができます。会社のお金の動きを手書きで管理している、あるいはExcelで管理しているという場合、不正行為があった際に気付きづらいかもしれません。しかし会計システムであれば操作ログの管理も行えるため、不正を行いづらい環境を作ることができます。
③テレワークにも対応できる
例えばインターネット環境さえ整っていれば使うことのできるクラウド型の会計ソフトを導入した場合、テレワーク先であっても会計業務を進めることができます。他の従業員はテレワーク中であるにも関わらず経理担当だけは出社しなければならない、という事態を防ぐことができるでしょう。
デメリット
①コストがかかる
クラウド型であれオンプレミス型であれインストール型であれ、導入する際にはイニシャルコストやランニングコストがかかってしまいます。なかでもシステムをゼロから構築してオンプレミスで導入するという場合にはかなりの高額費用となってしまうため、予算に余裕がない場合にはクラウド型がおすすめです。
②セキュリティ面に配慮する必要がある
会計システムを導入する場合にはクラウド型が主流ですが、インターネットを通じて使用することとなるため、情報漏洩など万が一のトラブルに備えておかなければなりません。会社内における管理意識を高めるだけでなく、セキュリティ体制が万全に整えられたシステムを選びましょう。
③オンプレミス型やインストール型の場合、バージョンアップの手間がかかる
クラウド型の会計ソフト/会計システムの場合、定期的なバージョンアップはベンダー側が行ってくれます。そのため、度重なる法改正を気にする必要はありません。しかし、オンプレミス型で導入している場合や会計ソフトをパソコンにインストールして使用している場合のバージョンアップは自動ではありません。法改正にスムーズに対応するためにも、クラウド型の導入をおすすめします。
会計ソフトの機能
会計ソフト/会計システムを導入すれば、企業におけるお金の動きをまとめて管理することができます。具体的な機能としては、仕訳帳や現預金出納帳、総勘定元帳、残高試算表、月次推移表、固定資産台帳、決算表などの帳票の作成機能をはじめ、仕訳や取引の自動入力、銀行口座やコーポレートカードとの連携などがあげられるでしょう。
また、システム内で集計されたデータをもとにキャッシュフローに関するレポート作成や収益・費用のレポート作成、データのCSVファイルによる出力なども可能です。会計ソフトによっては、経費精算システムや給与計算システム、勤怠管理システムなどといった外部システムとも連携できるでしょう。
会計ソフトのシェア
自社にマッチした会計ソフトを選ぶ際に、知っておきたいのが主要会計ソフトのシェア数ではないでしょうか。導入実績が多いということは、それだけ多くの企業から信頼を寄せられているということ。ソフトを選定する際に、大きな安心材料となるはずです。ここでは、主要会計ソフトのシェアについていくつか確認しておきましょう。
例えば、誰でも使える会計ソフトとして法人や個人事業主を問わず導入されている「クラウド会計freee」は、ユーザー数25万以上。操作性の高さや充実したサポートで人気を集めています。
また、中小企業向けのクラウド型会計ソフトとして人気の「FX4クラウド」は、1万5,500社への導入実績を記録。無料で利用できる気軽さが魅力の「フリーウェイ経理Lite」は25万2,404ユーザーを誇ります。
会計ソフトの仕組みと使い方
会計ソフト/会計システムを導入する前に、基本的な仕組みや使い方も確認しておきましょう。法人向けの会計ソフトは基本的に、財務会計、管理会計、債務・支払管理の3つを担っています。つまり、日々の仕訳に始まり決算書の作成、さらには予算管理やデータ分析、債務の支払いや債権の入金までまとめて行うことが可能です。使い方はとてもシンプルで、初期の設定さえ済ませてしまえば大半の業務を自動化させることができます。
導入形態としてはクラウド型やオンプレミス型、インストール型などがありますが、主流となっているのは気軽に導入できるクラウド型。クラウド型の場合インターネット環境さえあればいつでもシステムを利用できるため、テレワーク中に会計業務を行うことも問題ありません。
また、パソコンのみならずスマートフォンやタブレットなど、デバイスを問わずアクセスすることができるでしょう。クラウド型であれば無料でバージョンアップされるので、自動で法改正にも対応できるのが心強いポイントです。
会計ソフトを導入せず無料(エクセル)を利用する場合
もしも会計ソフト/会計システムを別途導入することなくエクセルを利用する場合には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
何より大きなメリットとしてあげられるのは、難しい初期設定などが必要なく、ハードルが低いということでしょう。例えば銀行やコーポレートカードの取引内容に関しては、 CSVファイルとしてダウンロードしてそのままExcelへと出力すれば、エクセルを帳簿として用いることもできるはずです。会計ソフトを利用するためのイニシャルコストやランニングコストもカットすることができるため、費用面が気になるという場合もExcelは役立つかもしれません。
一方デメリットとしてあげられるのが、会計業務の効率化が難しいということ。例えば消費税計算を組み込む場合には関数、マクロなどの処理を正しく行わなければならず、エクセルの管理に長けている人がいない場合には非常に手間がかかります。誰もがエクセルを使いこなせれば問題ありませんが、限られている場合には業務過多となってしまう恐れもあるでしょう。また、エクセルを用いてオリジナルの書式を作成するにも手間がかかってしまいます。
ミスなくスムーズに会計業務を行うためには、会計ソフトの導入がベストといえるでしょう。
会計ソフトを自社開発した場合
もしも会計ソフト/会計システムを自社開発した場合には、かなりの構築費用がかかると予想しておきましょう。業務系システムをフルスクラッチ開発する場合、基本的には300万円〜、場合によっては1,000万円以上かかることもあるため予算に余裕がなければ厳しいかもしれません。
しかし、多額の構築費用はかかってしまうものの、カスタマイズ性の高さやセキュリティ面を考えるのであれば自社開発がおすすめなのも事実。クラウド型やインストール型は気軽に導入することができますが、基本的にカスタマイズは行えません。インターネットを通じて利用するクラウド型は、リスクと隣り合わせでもあります。そのため、自社にマッチさせるためにさまざまなカスタマイズを施したい、クラウド上ではなく自社サーバーで会計ソフトを運用したいという場合には、ゼロから開発するのも1つの手段でしょう。