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2025上期アワード

freee会計

(フリー会計)
freee株式会社
個人事業主から中小企業までに対応します。
トライアルあり IT導入補助金対象 上場企業導入実績あり IT業界の実績多数 小売業界の実績多数

freee会計で請求・支払業務から会計帳簿・決算書の作成、経営管理までスムーズに効率化

freee会計のイメージ画像

freee会計とは

freee会計とは、個人事業主から中小企業までに対応したバックオフィスをリモートで行える会計ソフトです。製品は個人向け、20名以下の法人向け、20名以上の法人向けの3種類あり、自社の規模によって選択できます。クラウド型のシステムなので、出張先やテレワークをしているバックオフィスの担当者はどこでもアクセスし会計業務を行うことが可能。通帳や明細から転記作業を行ったり、仕分け入力も自動化することができ、入力ミス防止や業務効率化に貢献します。同社が提供している各種バックオフィス業務のシステムと連携可能なので、バックオフィス全体の業務効率化を図ることができます。

freee会計の特徴・メリット

freee会計の特徴やメリットを3つ紹介します。

01
簿記・経理知識不要で使える

担当者が簿記・経理知識を持っていなくても使える点が特徴。従来の会計ソフトだと簿記や帳簿系の知識がないと使えないものも少なくありませんが、freeeであれば簿記系の知識不要で、使いやすいデザインによりストレスなしで利用できます。「自動で経理」機能を活用することで、手間のかかる入力作業自体が不要になるため、経理担当者の負担を大幅に軽減が可能です。

02
充実したサポート体制

充実したサポートを利用できます。いくら簿記系の知識不要で利用できるといっても、新しいシステムを利用するにあたってはさまざまな不安を感じることでしょう。追加料金不要で充実したサポートを利用することが可能で、メールや電話でのサポートもありますが「チャットサポート」は好評であり、わからないことをその場ですぐに解決が可能です。

03
税理士との連携も簡単

税理士と簡単に連携できるほか、クラウドサービスなので担当税理士との画面共有もすぐにできるので、複数枚の書類を印刷して電話や対面で時間をとられる必要もありません。画面共有中にコメントを残す機能も搭載されており、必要なアクションを直観的に情報共有できる点は大きなメリットでしょう。契約中の税理士がいない場合、認定アドバイザーと呼ばれる約7,900の会計事務所から検索・無料の紹介依頼ができます。

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freee会計と類似サービスとの比較

freee会計と類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。

サービス名
freee会計
IT導入補助金対象
トライアルあり
IT導入補助金対象
トライアルあり
特徴・メリット
  • 簿記・経理知識不要で使える
  • 充実したサポート体制
  • 税理士との連携も簡単
  • データ入力の手間を削減
  • 自動仕訳で会計業務がどんどんラクに
  • 経営状況をリアルタイムで見える化
  • 効果的に内部統制に対応
  • こだわりの画面設計による使いやすさ
  • 監査法人とのコミュニケーションが円滑になる
  • 異なる会計システムもそのまま活用可能
  • 初期コスト削減と短期間導入を両立
  • AIとクラウドで連結業務の負担を軽減
料金
2,980 円~
初期費用
要問合せ
(他4プラン)
2,480 円~
初期費用
0円 /契約
(他3プラン)
問い合わせ
問い合わせ
導入実績社数
導入実績社数
54万事業所(※2024年3月末時点)
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
情報なし
重要機能カバー率
100 % (14/14)
86 % (12/14)
79 % (11/14)
0 % (0/14)
仕訳帳の作成機能
総勘定元帳の作成機能
補助元帳の作成機能
試算表の作成機能
法人税申告書の作成機能
決算書の作成機能
貸借対照表の作成機能
損益計算書の作成機能
勘定科目の設定
仕訳ルール設定機能
ダッシュボード機能
銀行口座明細取込機能
クレジットカード明細取込機能
電子帳簿保存法対応

freee会計の料金プラン

freee会計の料金プランを紹介します。

ひとり法人

2,980 円~

初期費用

要問合せ

スターター

5,480 円~

初期費用

要問合せ

スタンダード

8,980 円~

初期費用

要問合せ

アドバンス

39,780 円~

初期費用

要問合せ

エンタープライズ

要問合せ

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freee会計の機能・連携サービス

freee会計の機能・連携可能なサービスを紹介します。

freee会計の機能

freee会計の機能ごとの対応範囲を紹介します。

重視される機能
重要機能カバー率
100 %
対応 電子帳簿保存法対応
対応 勘定科目の設定 使う科目を社内ルールに合わせて登録できる
対応 仕訳ルール設定機能 あらかじめ設定した条件に応じて勘定科目を自動で割り当てる
対応 仕訳帳の作成機能 日々の取引を日付順に「借方」と「貸方」に分けて記録できる
対応 総勘定元帳の作成機能 日々の仕訳入力を基に自動で総勘定元帳を作成できる
対応 補助元帳の作成機能 特定の勘定科目について、補助科目ごとに仕訳を記録できる
対応 試算表の作成機能
対応 法人税申告書の作成機能
対応 決算書の作成機能 日々の取引データを基に自動で決算書の作成ができる
対応 貸借対照表の作成機能 資産や負債のデータを基に貸借対照表の作成ができる
対応 損益計算書の作成機能 日々の取引データを基に自動で損益計算書の作成ができる
対応 ダッシュボード機能 会計情報から集計情報を自動でグラフ化して表示できる
対応 銀行口座明細取込機能 銀行口座明細を連携させ、仕訳項目として登録できる
対応 クレジットカード明細取込機能 クレジットカード明細を連携させ、仕訳項目として登録できる

freee会計の連携サービス

freee会計の連携サービスを紹介します。

POSシステム

Airレジ

スマレジ

ユビレジ

Square POSレジ

請求書作成ソフト

Misoca

CLOUD PAPER

グループウェア

kintone

SFA

ネクストSFA

粗利管理クラウドソフト

uconnect

EDIシステム

Tradeshift

CRM

Salesforce

サブスクリプション管理アプリ

ソアスク

Web請求書クラウド請求書

BtoBプラットフォーム 請求書

表計算ソフト

Excel

Google スプレッドシート

自社に必要な機能がわかる!

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freee会計の導入実績事例

freee会計の導入実績数と、代表的な導入企業を紹介します。

導入実績数 54万事業所(※2024年3月末時点)

代表的な導入企業
ラクスル株式会社 株式会社GA technologies GMOペパボ株式会社

freee会計の運営会社

サービスを運営するfreee株式会社の概要です。

会社名 freee株式会社
本社の国 日本
本社所在地 東京都品川区大崎1-2-2アートヴィレッジ大崎セントラルタワー 21階
拠点 北海道・新潟県・東京都・愛知県・大阪府・福岡県・沖縄県・フィリピン
設立 2012年7月
代表名 佐々木 大輔
従業員規模 1,728名(※2024年6月末時点、連結会社の総数)
事業内容 freee会計、freee人事労務、freee勤怠管理Plusをはじめバックオフィス全体を効率化するクラウドサービスの開発および販売
資本金 26,348百万円 (2024年6月時点)
提供サービス

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