小売業界へ導入実績がある会計ソフト11選ランキング

ジョブカン会計とは、多機能で使いやすいクラウド会計ソフトです。ジョブカンシリーズリリース以降、値上げ無し。主な機能はジョブカンシリーズ連携、ツカエルシリーズ連携、カスタム帳簿、ライブラリ、集計、決算書作成、部門登録、金融機関連携サービスなど。パッケージの操作性をそのままに、クラウドならではのスピード感・スムーズさで会計業務を効率化します。無料トライアル期間中から「電話サポート」が利用可能。初めてクラウド会計を利用する際や記帳データの移行もスムーズに行えます。

PCAクラウド会計とは、会計ソフトの先駆者ピー・シー・エー株式会社が提供する会計ソフトです。日常の伝票入力で簡単に元帳や試算表、決算書の帳票を作成できるのに加え、損益分岐点計算書など分析表も作成できるのが特徴です。仕訳の承認機能や予約伝票を登録することで入力忘れを防止する機能や自動仕訳など、業務効率化に役立つ機能も搭載しています。ピー・シー・エー株式会社の他システムと連携すれば、バックオフィス業務全体の効率化も実現できます。API連携により他製品との連携も可能です。

Manageboardは、成長企業や中堅企業向けのクラウド型予算管理システムです。 導入社数は7,100社以上！Excelやスプレッドシートなど社内に散らばったあらゆるデータを一元管理し、集計・分析するプラットフォームを提供しています。 ご利用中の会計ソフトとのAPI連携が可能（一部例外あり）で、経営分析に欠かせない正確なデータをリアルタイムで取得・レポート化できる環境の構築が可能です。 さらに、財務情報と非財務情報も同一画面上で管理し、担当者・部署毎に必要な情報に応じて閲覧権限をカスタマイズすることもできるため、予算管理への全社的な意識向上・仕組み化を実現。 予算管理業務の工数を大幅に削減し、経営会議の活性化と意思決定精度の向上に貢献します。

FX4クラウドとは、環境の変化が目まぐるしい現代において、資金繰り計画や業績管理などを徹底して管理できる会計ソフトです。金融機関へ決算書などのデータをタイムリーに提供することができます。また、税務と会計の専門家であるTKC会員事務所によるサポートがあり、企業の業務フローの改善や経営者の「気づき」につながる支援を受けられます。また、スマートフォンやタブレットでもデータが参照できるので、外出先などでもスピーディーに状況を把握し、迅速な意思決定が可能になります。「電子帳簿ソフト法的要件認証」を国内第一号で取得。もちろん電子帳簿保存法に対応しており、企業のデジタル化をサポートしています。中堅・中規模企業で業種を問わず15,800社の導入実績があります。

ProActive C4とは、出張に際の精算手続きに強い機能をもつ経費精算システムです。AI-OCR機能により、スマホで領収書を撮影するだけで申請内容を95 %の精度でデータ化することが可能です。PCの画面上では添付ファイルと申請内容を確認でき、それぞれの項目における信頼度が表示されます。そのため、書類の照合の手間を省くことができます。海外出張精算入力、海外接待・会合精算入力機能など、海外出張向けの機能も豊富であるため、忙しい営業担当や出張の多い企業ではかなり使えるシステムとなっています。また、個々の役職や等級などに合わせて出張手当や宿泊費、経費承認フローの設定、費用の種類に応じたルート変更など、社内ルールへの適応も柔軟にできます。

大蔵大臣NXとは、初心者から上級者まで全てのユーザーが満足できるよう、使う人の立場に立って機能性と使いやすさを追求した会計ソフトです。支払先・得意先別の管理、手形の管理、売掛・買掛管理もこれ一本で完結します。振替伝票そのままの実務に即した効率的な入力画面で直感的に操作できるなど、初心者にも親しみやすい操作性が特徴です。伝票入力と同時にすべての財務諸表が完成しており、非常に効率的です。また、必要な資料をメニューから選択するだけで帳票画面を表示でき、すべての資料を印刷できます。入力担当者の部門や、データやメニューへのアクセスを制限できるなど、セキュリティも万全です。

Bill One請求書受領とは、あらゆる請求書をオンラインで受け取り、企業全体の請求書業務を加速する請求書システムです。紙の請求書は代理で受け取り、面倒なスキャンも代行、PDFの請求書はアップロードするだけ。Bill Oneなら、どんな請求書でもオンラインで受け取れます。請求書を受け取る側はもちろん、発行する側にも負担をかけずに利用をスタートできます。

STRAVISは、電通総研が提供する連結会計・決算システムです。最新の会計基準に準拠した制度連結機能を備えています。月次連結や連結予算、連結見込などの管理連結業務にも対応しており、グループ経営の効率化を強力にサポート。また、製品別損益管理や単体予算編成管理、設備投資管理などの管理会計機能も充実しており、連結会計データと組み合わせることで、より高度な経営管理が可能です。さらに、グループ会社からの情報収集基盤として、BEPS関連情報やグループ人事情報、店舗情報など、グループ経営に必要な多様なデータを一元管理できます。複数の会計基準に対応しており、IFRSと日本基準の両方の連結財務諸表を並行して作成することも可能です。