IT業界へ導入実績がある会計ソフト11選ランキング

freee会計で請求・支払業務から会計帳簿・決算書の作成、経営管理までスムーズに効率化

freee会計とは、個人事業主から中小企業までに対応したバックオフィスをリモートで行える会計ソフトです。製品は個人向け、20名以下の法人向け、20名以上の法人向けの3種類あり、自社の規模によって選択できます。クラウド型のシステムなので、出張先やテレワークをしているバックオフィスの担当者はどこでもアクセスし会計業務を行うことが可能。通帳や明細から転記作業を行ったり、仕分け入力も自動化することができ、入力ミス防止や業務効率化に貢献します。同社が提供している各種バックオフィス業務のシステムと連携可能なので、バックオフィス全体の業務効率化を図ることができます。

データの自動取得・自動仕訳・自動学習の3つ自動化で経理業務を効率化！

マネーフォワード クラウド会計Plusとは、IPO準備企業や上場企業の会計業務をサポートする会計ソフトです。電子承認などの内部統制を保ちながら、領収書などの証憑を添付することで、Web上で証憑確認などの監査手続きを行うことができます。仕訳承認フローの導入によってすべての仕訳が承認を経て記帳されるので、正確性と信頼性が担保されます。また、システム管理者や業務管理者などの業務分担に合わせた権限設定など、管轄部署や業務内容に応じて柔軟な対応が可能です。マネーフォワード社の自社調べでクラウド会計ソフト満足度NO.1、おすすめしたいクラウド会計ソフトNO.1と高評価なソフトです。

勘定奉行クラウドとは、中堅、中小企業向けに提供している汎用性の広い会計ソフトです。金融機関からの入出金データやExcelなどのデータと連携し、クラウドならではの学習機能により伝票起票を自動化することができます。元帳や試算表はもちろん、企業独自の視点を加えた管理会計に対応することができます。経営状況をリアルタイムに把握することができるので、各種施策の改善にも役立ちます。専門家ライセンスがあり、顧問の税理士に1ライセンスが無償で付与でき、専門の税理士などが会計データを参照・入力を行うことが可能。専門家との連携もスムーズに行えるようになります。グループ各社の業務支援体制も構築されているので、業務担当者がわからないところがあっても、本部からすぐに支援を行うことができます。

弥生会計 オンラインとは、初めての人でも簡単に、直感的に利用できる会計ソフトです。銀行明細やクレジットカードなどの取引データ、レシートや領収書のスキャンデータやスマホアプリで撮影したデータを自動仕訳できるので、帳簿作成や仕訳作業を大幅に効率化できます。スマートフォンからの取引入力もでき、出先や移動中にも作業が可能。各種レポートや決算の書類も自動で作成されるので、作成漏れや作成ミスを防ぎ本来の業務に専念できます。会計事務所とのデータ連携もスムーズにできて安心です。料金プランはセルフプラン、ベーシックプランの2種類から自社にあったプランを選択できます。

Oracle NetSuite（オラクル ネットスイート）とは、20年以上もの間クラウドビジネス管理ソフトウェアとして、企業のオペレーション効率化と成長をサポートしている会計ソフトです。CRMからERP、eコマース、生産管理、そして財務管理に至るまでの機能をシームレスに結びつけ、真のデジタルトランスフォーメーションを実現します。特に、高度なカスタマイズ可能性とスケーラビリティは、多様なビジネスニーズに適応する能力を持っています。企業が成長し、そのニーズが変わっても、このプラットフォームはそれに対応し続ける能力を持ち、柔軟にビジネス環境の変化に適応。その上、リアルタイムのデータアクセスと分析ツールは、即座の意思決定と戦略的洞察を可能にします。企業全体の透明性と連携を強化することで、より迅速かつ効果的な決定を下すことができます。

Manageboardは、成長企業や中堅企業向けのクラウド型予算管理システムです。 導入社数は7,100社以上！Excelやスプレッドシートなど社内に散らばったあらゆるデータを一元管理し、集計・分析するプラットフォームを提供しています。 ご利用中の会計ソフトとのAPI連携が可能（一部例外あり）で、経営分析に欠かせない正確なデータをリアルタイムで取得・レポート化できる環境の構築が可能です。 さらに、財務情報と非財務情報も同一画面上で管理し、担当者・部署毎に必要な情報に応じて閲覧権限をカスタマイズすることもできるため、予算管理への全社的な意識向上・仕組み化を実現。 予算管理業務の工数を大幅に削減し、経営会議の活性化と意思決定精度の向上に貢献します。

FX4クラウドとは、環境の変化が目まぐるしい現代において、資金繰り計画や業績管理などを徹底して管理できる会計ソフトです。金融機関へ決算書などのデータをタイムリーに提供することができます。また、税務と会計の専門家であるTKC会員事務所によるサポートがあり、企業の業務フローの改善や経営者の「気づき」につながる支援を受けられます。また、スマートフォンやタブレットでもデータが参照できるので、外出先などでもスピーディーに状況を把握し、迅速な意思決定が可能になります。「電子帳簿ソフト法的要件認証」を国内第一号で取得。もちろん電子帳簿保存法に対応しており、企業のデジタル化をサポートしています。中堅・中規模企業で業種を問わず15,800社の導入実績があります。