リアルタイム管理で未来の経営を実現する Netsuite
Oracle NetSuite（オラクル ネットスイート）とは、20年以上もの間クラウドビジネス管理ソフトウェアとして、企業のオペレーション効率化と成長をサポートしている会計ソフトです。CRMからERP、eコマース、生産管理、そして財務管理に至るまでの機能をシームレスに結びつけ、真のデジタルトランスフォーメーションを実現します。特に、高度なカスタマイズ可能性とスケーラビリティは、多様なビジネスニーズに適応する能力を持っています。企業が成長し、そのニーズが変わっても、このプラットフォームはそれに対応し続ける能力を持ち、柔軟にビジネス環境の変化に適応。その上、リアルタイムのデータアクセスと分析ツールは、即座の意思決定と戦略的洞察を可能にします。企業全体の透明性と連携を強化することで、より迅速かつ効果的な決定を下すことができます。
Oracle NetSuiteの3つの特徴やメリットをご紹介します。
統合されたクラウドベースのビジネスソフトウェアソリューションを提供し、CRM、ERP、eコマース、および財務管理を一つのプラットフォーム上で統一しています。これにより、企業は異なるシステム間でのデータ移行や情報の断片化を避けることができます。すべての業務データがリアルタイムで一元化されることで、効率的な意思決定や顧客との関係の深化が可能となります。
成長と進化するビジネスのニーズに対応できるよう設計されているのが特徴のひとつ。カスタマイズとモジュールの追加が容易であり、企業は変化する要件や市場の動向に迅速に適応できます。これにより、新しいビジネス機会や戦略的変更、国際的な拡大など、多様なシナリオでの対応が可能となります。この高い柔軟性は、企業が競争環境で先んじて行動する上での大きな強みとなります。
データ駆動の意思決定をサポートする強力なリアルタイム分析ツールとダッシュボードを提供します。これにより、企業は即座にビジネスの健全性や成果を評価し、戦略的な方向性を迅速に確定できます。詳細なレポーティング機能を通じて、市場の変動、顧客の動向、業績のトレンドなど、重要な情報を手元に持つことで、迅速かつ効果的な意思決定をサポートします。
Oracle NetSuiteの使い方を画面イメージや動画でご紹介します。
Oracle NetSuite ダッシュボードイメージ
Oracle NetSuiteの料金プランをご紹介します。
IPOを準備されている企業（30名以上）
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・内部統制の整備
・与信管理
・承認ワークフロー
・アクセス権限と申請・承認など
※詳細は運営企業へお問い合わせください。
中規模・大規模（100名以上）
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・電帳法対応
・国内外の複数子会社管理、複数元帳管理
・予算管理機能
・仕訳帳の作成機能
・キャッシュフローレポートの作成機能
※詳細は運営企業へお問い合わせください。
海外展開
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・190種類を超える通貨および為替レートに対応
・日本語、英語、中国語など約20言語に対応
・国内外の複数子会社管理、複数元帳管理
・予算管理機能
・仕訳帳の作成機能
・キャッシュフローレポートの作成機能
※詳細は運営企業へお問い合わせください。
財務会計
管理会計
予実管理／BI
経費管理
債権管理
債務管理
資産管理
販売管理
購買／受発注管理
在庫管理／倉庫管理
Oracle NetSuite の導入企業名をご紹介します。企業規模・業界・上場企業ごとの導入企業名を調べることができます。実績は、公式サイトに掲載されている情報をもとにPRONIアイミツ 編集部が編集しております。公式サイト上に公開されていない実績がある場合もございますので、詳細につきましては直接サービスへお問い合わせください。
導入実績数 4万社
サービスを運営する日本オラクル株式会社の概要です。
| 会社名 | 日本オラクル株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | アメリカ |
| 本社所在地 | 東京都港区北青山2-5-8 オラクル青山センター |
| 拠点 | 東京都（北青山・元赤坂）・北海道・宮城県・愛知県（名古屋・豊田）・石川県・大阪府・広島県・福岡県・沖縄県 |
| 設立 | 1985年10月 |
| 代表名 | 内海 寛子 |
| 従業員規模 | 2,407名（2021年5月31日時点） |
| 事業内容 | 企業の事業活動の基盤となるソフトウェア･ハードウェア、クラウドサービスならびにそれらの利⽤を⽀援する各種サービスの提供 |
| 資本金 | 25,033百万円 |
SaaSを選ぶ際、まず初めにビジネスの課題を洗い出し、何を改善したいかを明確にすることが大切です。
SaaS選びで考慮すべき点は、価格や機能、使いやすさ、サポート、セキュリティ等です。
自社の課題に沿って、各ITサービスの機能や性能を比較、検討しましょう。
