福利厚生代行サービスおすすめ11選を比較！メリットや選び方も解説

目次
• 【比較表】福利厚生代行サービス
• おすすめの福利厚生代行サービス11選
• 福利厚生代行サービスとは
• 福利厚生代行サービスを導入するメリット
• 福利厚生代行サービスの利用シェア
• 福利厚生代行サービスの選び方・比較ポイント
• まとめ：福利厚生代行サービスのランキングはこちらから

【比較表】福利厚生代行サービス

まず、PRONIアイミツのコンペ紹介実績やアンケート調査でのシェアが高いおすすめの福利厚生代行サービスを紹介します。対応プランや入会費用、月額料金を比較表にまとめています。

「福利厚生倶楽部」「ベネフィット・ステーション」は、映画や食事、資格取得など幅広いサービスを提供している網羅型の福利厚生代行サービスでシェアが高いです。一方で「OFFICE DE YASAI」「チケットレストラン」「オフィスおかん」など、従業員の"食"を支える特化型の福利厚生代行サービスも最近では人気が出てきます。

いくつかの福利厚生代行サービスから自社に合ったサービスを知りたい方は、診断をご利用ください。質問に答えるだけで希望要件に合った福利厚生代行サービスを6つまでご提案します。

おすすめの福利厚生代行サービス11選

福利厚生代行サービスとは

福利厚生代行サービスとは、法定外福利厚生の管理・運用を委託できるサービスのことです。企業が利用料金を支払うことで、従業員はさまざまな福利厚生サービスを利用できます。提供会社によって利用できるサービスは異なり、レジャーやグルメ、資格取得などのサービスを網羅的に利用できる「網羅型の代行サービス」と、動画配信サービスや旅行、軽食などそれぞれの分野に特化したサービスを提供する「特化型の代行サービス」があります。

福利厚生代行サービスのプランには、「パッケージプラン」と「カフェテリアプラン」の2つがあります。

パッケージプランとは、 パッケージ化された福利厚生サービスの中から、従業員が好きなサービスを選んで利用できるプランです。手間をかけずに福利厚生を導入したい企業におすすめのプランです。

カフェテリアプランとは、一定期間に利用できるポイントを消費してサービスを利用するプランのこと。従業員は与えられたポイントの範囲内で、企業側がカスタマイズした福利厚生サービスを自由に理由できます。よりニーズに合った福利厚生を従業員に提供したい企業におすすめです。

福利厚生代行サービスを導入するメリット

福利厚生代行サービスを導入したら、どのようなメリットがあるのでしょうか。5つに分けて解説します。

福利厚生の充実は、従業員の定着率向上に大きく貢献します。冒頭で紹介した調査によれば、転職者の約半数が福利厚生を転職先選びの重要な基準としています。しかし、すべての福利厚生が効果的とは限りません。たとえば、リモートワーク主体の企業において据え置き型の社食サービスを導入しても、すべての従業員のニーズにそぐわないため満足度は低くなります。そのため、従業員の働き方やニーズに適した福利厚生を導入することが、従業員の定着率向上に効果があると言えるでしょう。

福利厚生代行サービスは、従業員の満足度向上にもつながります。ロンドンに本社を構えるPageGroup PLCの日本支社マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパンの調査によると、日本で働く約300名の会社員にアンケート調査を行った結果、96％が「福利厚生は大切だと感じている」と回答しています。テレワークの導入やワークライフバランスの推進など働き方改革に加え、働きやすい魅力ある環境を整備することが大切だとわかるでしょう。

従業員の心身の健康を維持し、健全な職場環境を保ちたいとどの企業も考えていることでしょう。しかし、メンタルヘルスケアを自社で行い不調を未然に防ぐ難しさに直面しているケースは少なくありません。福利厚生代行サービスを利用すれば、効率的に従業員の健康維持をサポートでき、エンゲージメントの向上も期待できます。

多岐にわたる福利厚生メニューの中から、自社に取り入れるべきものは何かを1つひとつ見つけ出して比較し契約までするのは時間と手間、さらには膨大なコストがかかってしまいます。しかし、福利厚生代行サービスを活用すれば、1社と契約するだけで複数のサービスを受けることができます。例えば、契約した福利厚生代行サービスに健康促進のためのスポーツジムの割引があるとします。スポーツジムも複数から選択できる場合がほとんど。つまり、低コストで多様な選択肢を従業員に提供できるのです。

本記事で紹介している法定外福利厚生（企業が任意で導入する福利厚生）は、税法上「福利厚生費」として計上します。この福利厚生費は非課税のため、節税につながるというメリットがあります。従業員の給与額を増やした場合、それに伴い支払うべき所得税なども上がります。つまり年収を50万円増やしたとしても、従業員の手取り額がそのまま50万円増えるわけではありません。しかし、50万円を福利厚生費として計上できた場合には、税金負担額は増えずに充実した福利厚生サービスを従業員に受けさせることができます。
※法定外福利厚生がすべて福利厚生費として計上できるとは限りません。

福利厚生代行サービスの利用シェア

PRONIアイミツSaaS（当社）は、福利厚生代行サービスを導入・利用している担当者500名にアンケート調査を実施。利用しているサービスについて質問し、回答を集計しました。

基本的には、食の福利厚生などではなく、パッケージプランないしカフェテリアプランを利用できる福利厚生代行サービスの人気が高いことが分かります。特にベネフィットステーションのシェアは抜きん出ています。選定者の多くが知名度や人気サービスから選ぶ様子がうかがえます。

福利厚生代行サービスの選び方・比較ポイント

福利厚生代行サービスを選ぶ際は、単にメニュー数や料金だけで比較するのではなく、自社の従業員が使いやすく、継続的に活用できるかを確認することが大切です。特に以下の6つのポイントを押さえて比較しましょう。

自社の状況に合った提供形式を選ぶことが、導入後の満足度を左右します。形式ごとの特徴を理解したうえで、従業員の多様性や人事担当者の運用リソース、予算感踏まえてどの提供形式がいいか選びましょう。

「まずは手軽に始めたい」「人事担当者が少なく運用に時間をかけられない」という場合は、メニューがあらかじめ揃っていて管理の手間が少ないパッケージ型が向いています。一方、「リモートワーカーと現場スタッフが混在していてニーズがバラバラ」「個人の裁量で使い道を選ばせたい」という場合は、カフェテリア型のほうが従業員満足度につながりやすいでしょう。また、「食事補助だけ強化したい」「すでに別のサービスを使っていて一部だけ追加したい」という場合は、特定ジャンルに特化した単体サービスを組み合わせる選択肢もあります。

PRONIアイミツSaaS（当社）が福利厚生代行サービスの導入・運用に関わった担当者500名を対象に実施したインターネット調査では、パッケージ型を選んでいる企業が最も多く、カフェテリア型は中〜大規模企業での採用率が高い傾向が見られました。一方、特化型は小規模企業で相対的に多く選ばれていました。

「導入したけれど、肝心の従業員が使ってくれない」という状況は、福利厚生代行サービスにありがちな失敗パターンのひとつです。当社が実施したアンケート調査において、他サービスからの乗り換え理由として「従業員の利用率が低く形骸化」を挙げた企業が3〜4割にのぼりました。

これは、サービスを導入する際にメニューと従業員ニーズのマッチングを十分に確認していなかった結果と考えられます。そのため福利厚生を導入する前に以下の点を確認してみてください。

サービスによっては「体験トライアル」や「メニューの事前公開」を行っていることもあるため、導入前に主要なメニュー一覧を確認するか、従業員の声をヒアリングしてから選ぶのが失敗を防ぐ近道です。

優待メニューがどれだけ充実していても、使い方が複雑であれば従業員の利用率は上がりません。サービスの乗り換え理由として「アプリ・サイトが使いづらかった」を選ぶユーザーは22.7%。使い勝手の悪さが乗り換えのきっかけになっているケースは決して少なくありません。簡単に利用できるかは、以下3点を確認するといいでしょう。

可能であれば、事前にデモ画面やトライアルを依頼し、実際の使い勝手を担当者自身で確かめることをおすすめします。

導入して終わりではなく、「従業員が実際にどれだけ使っているか」「どのメニューが人気か」を把握して改善できる仕組みがあるかどうかも、長く使い続けるうえで重要なポイントです。

管理画面からレポートや利用状況データをダウンロードできるサービスであれば、人事担当者が定期的に利用率を確認し、使われていないメニューの周知や入れ替えを検討するといったPDCAを回しやすくなります。サービスを比較する際は、「従業員向けの機能」と「管理者向けの機能」を両軸でチェックするようにしましょう。

費用は、多くの企業にとってサービス選定の最大の関心事です。当社調査でも「初期費用・月額料金の手頃さ」が選定時の重視ポイント1位となっており、費用面が自社の運用に合うのかの確認は不可欠です。実際の費用感としては、ほぼ8割が「300～1,500円まで」の価格範囲に収まります。

また、当社のアンケート調査で「想定より費用がかかった」と回答した企業の多くが、各種事務手数料・更新料や利用率増加による従量課金を理由として挙げていました。そのため、月額の基本料金だけでなく、以下の点を事前に確認しておくことが大切です。

「導入を決めたはいいが、社内展開の手間が思ったより大きかった」という声も、実際の現場では少なくありません。当社調査において乗り換えの理由として「自社事務の運用工数が重かった」と答えた企業は21.1%%にのぼっています。とくに以下の点は、契約前に確認しておきたいサポート内容です。

小規模企業ほど人事担当者が兼任で動いているケースも多く、サポートの手厚さがそのまま運用負荷の差に直結します。無料トライアルや初期サポート期間を設けているサービスは積極的に活用し、「実際にどこまで助けてもらえるか」を肌で確かめてから本契約に進むことをおすすめします。

まとめ：福利厚生代行サービスのランキングはこちらから

福利厚生サービスを充実させることは、従業員の定着率や満足度の向上につながります。しかし福利厚生代行サービスの導入には手間やコストがかかることあるため、スムーズかつ低コストで導入可能な福利厚生代行サービスの導入がおすすめです。自社にあった福利厚生代行サービスを導入して、手厚い福利厚生の構築を実現しましょう。

PRONIアイミツの福利厚生代行サービスのランキングでは、さまざまな条件で最新の福利厚生代行サービスを比較できます。導入実績のある業界・企業規模で絞り込み、あなたの会社に最適なサービスを探してみてください。

しかし、福利厚生代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、福利厚生代行サービス選びについての相談を受け付けています。以下のボタンから、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合ったサービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。