【2024年最新】福利厚生代行サービスおすすめ6選を比較

目次
• 福利厚生代行サービスとは
• 【比較表】おすすめの福利厚生代行サービス
• おすすめの福利厚生代行サービス3選
• おすすめの福利厚生代行サービス3選
• 福利厚生代行サービスを導入するメリット
• 福利厚生代行サービスを選ぶポイント
• まとめ：自社にあった福利厚生代行サービスを導入しよう

福利厚生代行サービスとは

福利厚生とは、企業が従業員に対して給与以外に支給するサービスです。「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2つに分けられます。

法定福利厚生：法律上、企業に義務付けられている　例：社会保険料など法定外福利厚生：企業が任意で実施する　例：財産形成、社宅・独身寮の提供、育児や介護サポートなど
本記事で紹介する「福利厚生代行サービス」は、企業が任意で実施する法定外福利厚生を代行して提供するサービスです。福利厚生代行サービスの種類は大きくわけて3つあります。なお、下記はあくまで一例であり、実際の契約形態や料金設定などはサービスによって異なります。    

●パッケージ型：従業員はメニューにある割引などのサービスを自由に受けられる／導入企業は、サービス範囲を選択し1名単価×人数分を支払う

●カフェテリアプラン：従業員は与えられたポイントの範囲内で、利用したい福利厚生メニューを自由に選択できる／導入企業は、1名単価にポイント原資をプラス×人数分を支払う  

●ポイント型：従業員同士で「ありがとう」の感謝を伝えあうなどの行動によってポイントを蓄積し、貯めたポイントを用意されたメニューと交換できる／1名単価にポイント費用を加算×人数分支払う  

このように福利厚生代行サービスは、さまざまな種類があります。一般的に多くの方がイメージする福利厚生といえばパッケージ型でしょう。また、独自のコンセプトに基づいたポイント型やカスタマイズ性の高いカフェテリアプランも多くの企業に導入されています。提携サービスは、グルメや旅行、介護・育児支援などさまざま。福利厚生サービスそれぞれの特徴を比較し、自社にあったサービスを選定しましょう。

関連記事：福利厚生代行サービスとは？類や導入メリットを解説

【比較表】おすすめの福利厚生代行サービス

ここからはおすすめの福利厚生代行サービスを紹介していきたいと思います。
まずはご紹介する福利厚生代行でPRONIアイミツがおすすめのサービスを料金や機能項目、連携サービスで絞り込んで比較表にまとめてみました。
各サービスの違いや特徴が一目でわかるのでぜひご覧ください。

各サービスの具体的な特徴は後ほどご紹介しておりますので比較表と合わせて、福利厚生代行選びの参考にしてください。

おすすめの福利厚生代行サービス3選

それでは、数ある福利厚生代行サービスの中から特におすすめのものをご紹介します。

以上、おすすめの福利厚生代行サービスを詳しく解説しました。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITサービス受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びの相談を承っています。いくつかの質問に答えるだけで自社におすすめのサービスがわかる診断（無料）も用意していますのでぜひご活用ください。

おすすめの福利厚生代行サービス3選

つづけて、3つの福利厚生代行サービスをご紹介します。

福利厚生代行サービスを導入するメリット

福利厚生代行サービスを導入したら、どのようなメリットがあるのでしょうか。5つに分けて解説します。

優秀な人材の確保や定着率向上に効果がある

福利厚生型家事シェアサービス「ショコラ」を提供するパーソルテクノロジースタッフによる意識調査では、「転職先の会社を探す際に重要視するポイント」として25～29歳の42％が福利厚生をあげています。年代によって順位は異なりますが、25～29歳では給与に次ぐ第2位で第3位が仕事内容という結果です。このように福利厚生が従業員から重要視されていることからも、人材の確保や定着率の向上につながる大切な要素のひとつであると言えるでしょう。
出典：パーソルテクノロジースタッフの意識調査より

従業員の満足度向上につながる

福利厚生代行サービスは、従業員の満足度向上にもつながります。ロンドンに本社を構えるPageGroup PLCの日本支社マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパンの調査によると、日本で働く約300名の会社員にアンケート調査を行った結果、96％が「福利厚生は大切だと感じている」と回答しています。テレワークの導入やワークライフバランスの推進など働き方改革に加え、働きやすい魅力ある環境を整備することが大切だとわかるでしょう。
出典：マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパンの調査より

従業員の健康維持・管理に貢献できる

従業員の心身の健康を維持し、健全な職場環境を保ちたいとどの企業も考えていることでしょう。しかし、メンタルヘルスケアを自社で行い不調を未然に防ぐ難しさに直面しているケースは少なくありません。福利厚生代行サービスを利用すれば、効率的に従業員の健康維持をサポートでき、エンゲージメントの向上も期待できます。

充実した福利厚生を低コストで整備できる

多岐にわたる福利厚生メニューの中から、自社に取り入れるべきものは何かを1つひとつ見つけ出して比較し契約までするのは時間と手間、さらには膨大なコストがかかってしまいます。しかし、福利厚生代行サービスを活用すれば、1社と契約するだけで複数のサービスを受けることができます。例えば、契約した福利厚生代行サービスに健康促進のためのスポーツジムの割引があるとします。スポーツジムも複数から選択できる場合がほとんど。つまり、低コストで多様な選択肢を従業員に提供できるのです。

節税効果につながる

本記事で紹介している法定外福利厚生（企業が任意で導入する福利厚生）は、税法上「福利厚生費」として計上します。この福利厚生費は非課税のため、節税につながるというメリットがあります。従業員の給与額を増やした場合、それに伴い支払うべき所得税なども上がります。つまり年収を50万円増やしたとしても、従業員の手取り額がそのまま50万円増えるわけではありません。しかし、50万円を福利厚生費として計上できた場合には、税金負担額は増えずに充実した福利厚生サービスを従業員に受けさせることができます。
※法定外福利厚生がすべて福利厚生費として計上できるとは限りません。

関連記事：福利厚生代行の費用

福利厚生代行サービスを選ぶポイント

数ある福利厚生代行サービスから、自社に合ったものを選ぶポイントを3つ紹介します。

導入の目的に合致しているか

福利厚生代行サービスを導入する際には、自社の目的に合致するものを選ぶことが大切です。導入の目的が、従来のサービスからのコスト削減なのか、従業員満足度を高め人材確保をするためなのかなど、目的によって選ぶ基準は変わってくるでしょう。また、福利厚生代行サービスによって提供メニューはさまざまなので、例えば従業員の健康管理をしっかり行いたい場合には、健康増進に関するメニューが豊富かどうか確認する必要があります。

料金は適切か

料金体系も福利厚生代行サービスによってさまざまです。例えば、パッケージ型の場合には、入会金に加え、1名あたり月会費〇円と料金設定されている場合がほとんどなので、将来的な人員計画とあわせてコストを確認しておきましょう。しかし、料金が安いという理由だけで選んでしまい希望しているメニューが利用できなければ、本末転倒です。コストはもちろん、従業員に使われるメニューかどうかなども確認して総合的にマッチするサービスを選びましょう。

十分な実績や継続性は期待できるか

福利厚生は、基本的に1年スパンなど短い単位で契約先を変更したり、制度を停止するものではありません。導入時には、長期的に利用できるサービスかどうか、導入実績なども参考にきちんと比較検討することが大切です。もちろん、導入実績が多いことだけを理由に決めるのも正解ではありません。サービスリリース直後で十分な実績がなくても、自社に一番マッチすると判断できればそれを選ぶのもいいでしょう。後発の方が使いやすいサービス設計になるよう工夫されていたり、コストパフォーマンスに優れていたりすることもあるからです。このように、長期的に使える可能性が高いかどうかという視点を、頭の片隅にいれておくとよいでしょう。

まとめ：自社にあった福利厚生代行サービスを導入しよう

福利厚生サービスを充実させることは、優秀な人材の確保や従業員の満足度向上につながるなど企業にとって重要な施策であることがお分かりいただけたことでしょう。しかし福利厚生サービスの導入には、膨大な時間と手間、コストがかかることも。

そこで、スムーズかつ低コストで導入可能な福利厚生代行サービスの活用がおすすめです。自社にあった福利厚生代行サービスを導入して、効果的かつ戦略的な福利厚生の整備を実現しましょう。

しかし、福利厚生代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITサービス受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合ったサービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。