中小企業におすすめの福利厚生代行サービス12選！長く健康に働ける環境を整備

目次
• 中小企業こそ福利厚生にこだわるべき理由
• 中小企業には福利厚生代行サービスの導入がおすすめ
• 【比較表】中小企業におすすめの福利厚生代行12サービス
• 中小企業におすすめの福利厚生代行サービス6選【総合型】
• 中小企業におすすめの福利厚生代行サービス4選【食事補助・設置型社食】
• 中小企業におすすめの福利厚生代行サービス2選【特定分野特化型】
• 福利厚生代行サービスの選び方
• まとめ：自社のニーズに合った福利厚生制度を作ろう
• よくある質問

中小企業こそ福利厚生にこだわるべき理由

福利厚生とは、企業が従業員に対して給与以外に提供するサービスです。福利厚生は「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2つがあります。

法定福利厚生とは、法律で企業に義務付けられている福利厚生です。健康保険・厚生年金保険・介護保険などの従業員（またはその家族）の健康を支える保険や、雇用保険や労災保険などの労働を支える保険、有給休暇などの法定休暇があります。

一方で法定外福利厚生は、企業が任意で構築している福利厚生です。自社で運用している住宅手当・育児手当などの各種手当てや、交通費・特別休暇なども法定外福利厚生です。本記事で紹介する「福利厚生代行サービス」は、この法定外福利厚生に含まれます。

まずは、中小企業こそ福利厚生にこだわるべき3つの理由を解説します。

中小企業が福利厚生にこだわることで、従業員満足度を向上させ、離職防止につなげられます。福利厚生が充実しているということは、それだけ従業員を大切にしているということ。従業員の求める福利厚生を提供することが、離職防止につながります。

ちなみに、株式会社ビズヒッツによる「あったら嬉しい福利厚生に関する意識調査」では、現在の福利厚生に満足している人は5割ほど。あったら嬉しい福利厚生には、家賃補助・住宅手当や特別休暇、旅行・レジャーの優待が上位にあげられました。

このような従業員のニーズを汲み取りつつ、福利厚生を充実させることがポイントです。

福利厚生を充実させることで、従業員が長く健康に働ける環境を整えられるのも大きなメリットです。中小企業の場合、人手不足を原因にワークライフバランスが崩れてしまう会社も多いもの。その場合、従業員の身体的・精神的体調に悪影響を及ぼしてしまいます。

そういった事態を未然に防ぐためにも、福利厚生の充実は効果的。健康増進につながるサービスや、リフレッシュできるサービスを用意し、従業員の健康を守りましょう。人材は会社の資本なので、従業員の健康を第一に考えることが、長期的に見て業績向上へとつながります。

中小企業の福利厚生が充実している場合、採用活動において魅力的なホワイト企業であることをアピールできます。

就職希望者の多くは、企業の知名度や安定性だけ重視しているわけではありません。実際に、株式会社L100が実施した「2023年度卒業の就活生が企業を選ぶ上で最も重視するポイントの調査結果」では、1位に「働きやすさ」が、続く2位には「仕事のやりがい」、3位には「福利厚生の充実」がランクインしました。

中小企業には福利厚生代行サービスの導入がおすすめ

中小企業は大企業に比べて、福利厚生にかけられる予算や担当者が限られ、独自の制度を企画・運用する余力がないことも少なくありません。「福利厚生を充実させたいものの、時間も人も足りない」とお悩みの中小企業には、福利厚生代行サービスの導入がおすすめです。福利厚生代行サービスとはどんな内容なのか、簡単に解説します。

福利厚生代行サービスでは、法定外福利厚生（＝企業が任意で設ける福利厚生）を提供しています。提供サービスは幅広く、各代行サービスで細かな内容は異なりますが、基本的なラインナップは以下の通りです。

また、福利厚生代行サービスを検討する企業は中小企業が増えています。PRONIアイミツSaaS（当社）は、福利厚生代行サービスを問い合わせた企業の従業員数を集計しました。1～9人と回答した企業が最も多く24.5％。50～99人と回答した企業が18.1％が続きます。

299人以下の企業からの問い合わせが多く、中小規模の企業で利用を検討する動きが増えている様子でした。従来大企業で多かったパッケージプランだけでなく、置き型社食のように特定のサービスだけの利用ができるようになり、選択肢が広がったことが要因にありそうです。

【比較表】中小企業におすすめの福利厚生代行12サービス

中小企業におすすめの福利厚生代行サービス12サービスをピックアップし、料金・導入実績など比較表にまとめました。

中小企業におすすめの福利厚生代行サービスを、「総合型」「食事補助・設置型社食」「特定分野特化型」の3タイプに分けて紹介します。

中小企業におすすめの福利厚生代行サービス6選【総合型】

総合型は、旅行・レジャー、グルメ、ヘルスケア、育児・介護、スキルアップなど幅広いメニューをパッケージで提供する福利厚生代行サービスです。

中小企業におすすめの福利厚生代行サービス4選【食事補助・設置型社食】

食事補助・設置型社食は、オフィスに冷蔵庫や冷凍庫を置いて惣菜や弁当を提供したり、ランチ代を補助したりと、「食」に特化した福利厚生代行サービスです。社員食堂を持てない中小企業でも、毎日使われる福利厚生を手軽に導入でき、従業員の健康経営の第一歩にもなります。

中小企業におすすめの福利厚生代行サービス2選【特定分野特化型】

特定分野特化型は、社宅制度やジム利用など、1つのニーズに絞って提供する福利厚生代行サービスです。総合型と組み合わせて「住まい」や「健康」を手厚くしたい場合や、従業員の手取りアップや健康増進など明確な目的がある中小企業に向いています。

以上、中小企業におすすめの福利厚生代行サービスを3タイプに分けて解説しました。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びの相談を承っています。いくつかの質問に答えるだけで自社におすすめのツールがわかる診断（無料）も用意していますのでぜひご活用ください。

福利厚生代行サービスの選び方

最後に、福利厚生代行サービスの選び方を解説します。数ある福利厚生代行サービスからどれを選ぶべきかお悩みの際は、参考にしてください。

福利厚生代行サービスを選ぶ際は、提供サービスの充実度を比較しましょう。各福利厚生代行サービスによって、サービスのラインナップは大きく異なります。メニュー数が豊富であればあるほど、従業員の細かなニーズにも対応できるので、できる限りメニュー数の多いサービスを選びましょう。

「従業員の健康増進を叶えたい」「食事補助で健康経営を進めたい」など、特定のニーズがある場合には、それらの内容に特化した福利厚生代行サービスを選ぶのもおすすめです。

メニューが豊富でも、従業員が使わなければ費用対効果は上がりません。導入前に社内アンケートなどで、従業員がどんな福利厚生を求めているかを把握しましょう。前述の調査でも、あったら嬉しい福利厚生として家賃補助・住宅手当や特別休暇、旅行・レジャーの優待が上位に挙がっています。従業員の年齢層や働き方に合うメニューがそろっているかを比べることが大切です。

福利厚生代行サービスを選ぶには、初期費用や月額料金を比較することも重要です。基本的には、従業員1名あたり月額料金1,000円以内で利用できますが、利用するプランによっても料金は異なります。また、従業員数によって1名あたりの月額が変わることもあるため、複数サービスの見積もりを取って比較するのがおすすめです。

福利厚生代行サービスを選ぶ際は、スマホアプリに対応しているかも確認しましょう。福利厚生アプリでは、マップ検索機能で必要なサービスを迅速に見つけ、クーポン管理機能を活用すれば、飲食店のクーポンや映画の割引といったサービスを手軽に利用できます。これにより、従業員の満足度やサービス利用頻度が向上し、結果的に福利厚生の費用対効果を高めることが期待できます。以下の記事では、おすすめの福利厚生アプリ紹介しているので、興味のある方はぜひご覧ください。

まとめ：自社のニーズに合った福利厚生制度を作ろう

本記事では、中小企業こそ福利厚生を充実させるべき理由を解説するとともに、中小企業におすすめの福利厚生代行サービスを紹介しました。福利厚生を充実させることは、従業員を大切にすること、企業イメージをアップさせることにもつながります。離職率低下や採用力強化を叶えるためにも、福利厚生代行サービスを利用し制度を充実させましょう。

しかし、中小企業向け福利厚生代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合ったサービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。

よくある質問

中小企業の福利厚生について、よくある質問に答えます。

サービスやプランによって異なりますが、パッケージ型の福利厚生代行サービスは従業員1名あたり月額1,000円以内で利用できるものが一般的です。従業員数によって1名あたりの料金が変わることもあるため、複数サービスの見積もりを取って比較しましょう。

従業員の満足度を高めるには、従業員のニーズに合う福利厚生を選ぶことが大切です。株式会社ビズヒッツの調査では、あったら嬉しい福利厚生として家賃補助・住宅手当や特別休暇、旅行・レジャーの優待が上位に挙がりました。社員食堂を持てない中小企業では、置き型社食や食事補助など「食」の福利厚生も導入しやすい選択肢です。