個人事業主向け会計ソフトおすすめ12選を比較!確定申告を効率化
支払単位は、6ヶ月または12ヶ月から選択可能。
JDL IBEX会計netは、株式会社日本デジタル研究所が提供するクラウド対応の会計ソフトです。大量データ処理や拠点間連携、インボイス制度対応など、企業の高度な経理ニーズに応えられる設計が特徴です。財務帳表や部門別管理、固定資産管理などの機能を標準搭載し、クラウド環境を活用して経理業務のスピード化と効率化を実現します。
JDL IBEX会計netの3つの特徴やメリットをご紹介します。
JDL IBEX会計netは、ネット環境を通じて支社や営業所、会計事務所とデータを連携できる「ネット会計」に対応しています。支店で入力したデータを本社が即時把握し、顧問会計事務所とのリアルタイムなやり取りが可能です。
JDL IBEX会計netは、インボイス制度や電子帳簿保存法の「電子取引」データ保存要件にも対応。eレシート読み取りや銀行・クレジット明細取り込み機能も備え、煩雑な経理入力・帳簿整理作業を大幅に軽減します。
JDL IBEX会計netは、常に最新バージョンのプログラムを利用できるクラウド型サービスとして提供されています。追加の更新作業やバージョンアップの手間が不要で、法改正や制度変更にも迅速に対応可能。定期的なメンテナンスに頼らず、安定した環境で経理業務を継続できる点が大きなメリットです。
JDL IBEX会計netの料金プランをご紹介します。
プラン1
月 3,610 円 / 契約
初期費用
要問合せ
最低利用期間
6ヵ月
最低利用人数
要問合せ
支払単位は、6ヶ月または12ヶ月から選択可能。
電話サポートあり
メールサポートあり
チャットサポートあり
税理士・会計士の導入支援
電子帳簿保存法対応
Mac対応
Windows対応
モバイルブラウザ(スマホブラウザ)対応
スマホアプリ(Android)対応
スマホアプリ(iOS)対応
タブレット対応
パソコン対応
勘定科目のCSVインポート機能
AIによる勘定科目の提案機能
取引先のCSVインポート機能
取引明細の自動取込機能
勘定科目の設定
勘定科目のCSVエクスポート機能
取引先など補助科目の登録機能
取引先のCSVエクスポート機能
繰越処理機能
不正仕訳の入力エラー通知
過年度遡及修正への対応
仕訳ルール設定機能
単式簿記入力機能
複式簿記入力機能
仕訳の承認ワークフロー設定
仕訳伝票の変更履歴自動保存
仕訳帳の作成機能
現預金出納帳の作成機能
総勘定元帳の作成機能
補助元帳の作成機能
残高試算表の作成機能
白色申告対応
青色申告対応
プロジェクト別の管理機能
試算表の作成機能
買掛帳の作成機能
売掛帳の作成機能
預金出納帳の作成機能
支払調書の作成機能
法人税申告書の作成機能
部門別の管理機能
法人事業概況書の作成機能
製造原価報告書の作成機能
完成工事原価報告書の作成機能
前期比較表の作成機能
月次推移表の作成機能
四半期推移表の作成機能
半期推移表の作成機能
決算書の作成機能
固定資産台帳の作成機能
消費税集計表の作成機能
販売費及び一般管理費内訳書の作成機能
社員資本等変動計算書の作成機能
株主資本等変動計算書の作成機能
貸借対照表の作成機能
損益計算書の作成機能
連結決算機能
決算の仮締め
決算の変更履歴表示
キャッシュフロー計算書の作成機能
注記表の作成機能
キャッシュフローレポートの作成機能
収益レポートの作成機能
費用レポートの作成機能
レポートのCSVエクスポート機能
レポートのPDFエクスポート機能
レポートの印刷機能
ダッシュボード機能
クラウド(SaaS)
オンプレミス(パッケージ)
ISMS
Pマーク
冗長化
通信の暗号化
IP制限
二要素認証・二段階認証
シングルサインオン
TRUSTe
ISO 9001(品質マネジメント)
ISO/IEC 27017(クラウドサービスセキュリティ)
操作履歴の自動保存
バックアップ機能
権限管理機能
英語
中国語
デンマーク語
オランダ語
フィンランド語
フランス語
ドイツ語
イタリア語
韓国語
ノルウェー語
ポルトガル語
ロシア語
スペイン語
スウェーデン語
タイ語
アラビア語
インドネシア語
ブルガリア語
チェコ語
ヘブライ語
ヒンディー語
ハンガリー語
ポーランド語
トルコ語
ベトナム語
ミャンマー語
日本語
月次での帳簿作成
年次での帳簿作成
半期での帳簿作成
四半期での帳簿作成
確定申告に対応(個人)
消費税申告に対応
確定申告に対応(法人)
会社設立書類の提供
IT導入補助金対象
予算管理機能
年末調整書類の作成機能
勤怠管理機能
給与計算機能
経費精算機能
マイナンバー管理機能
納品書の作成機能
証憑の電子保管
見積書の作成機能
請求書の作成機能
3402監査(旧86号監査)報告書受領
SOC1報告書受領
無償で移行代行
有償で移行代行
マニュアルにてユーザー対応
米ドル
日本円
香港ドル
台湾ドル
人民元
韓国ウォン
欧州ユーロ
英ポンド
カナダドル
メキシコ・ペソ
インド・ルピー
タイ・バーツ
ベトナム・ドン
入出金データ取込時の自動消込
銀行連携の振込処理
入出金処理のCSV取込機能
入出金処理のExcel取込機能
銀行口座明細取込機能
クレジットカード明細取込機能
電子マネー取引の取込機能
ネットショップの売上連携取込機能
領収書画像認識・取込機能
請求書画像認識・取込機能
資金繰り管理機能
日本会計基準
IFRS(国際会計基準)
社会福祉法人会計基準
サービスを運営する株式会社日本デジタル研究所の概要です。
| 会社名 | 株式会社日本デジタル研究所 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 東京都江東区新砂一丁目2番3号 |
| 拠点 | 東京都(新砂・新宿・外神田・西池袋・西五反田・八王子)・北海道・青森県・宮城県・福島県・栃木県・埼玉県(さいたま・川口)・千葉県・神奈川県(横浜・川崎・厚木)・愛知県(椿町・葵)・新潟県・長野県・石川県・静岡県・岐阜県・京都府・大阪府(曽根崎・久太郎町・旭町)・兵庫県・香川県・広島県・福岡県・熊本県 |
| 設立 | 1968年9月 |
| 代表名 | 前澤 和夫 |
| 従業員規模 | 1,146名(令和3年3月31日現在) |
| 事業内容 | ・会計事務所や企業の経理部門に特化した会計システムの開発・製造・販売・アフターサポート ・コンピューターメーカーならではの独創的なソリューションでお客様の業務改善・経営革新を支援 |