【比較表あり】人事管理システム（人事システム）おすすめ16選！タイプ別に解説

目次
• 【比較表】人事管理システムおすすめ16サービス
• 労務手続き特化型のおすすめの人事管理システム3選
• 人事労務統合型のおすすめ人事管理システム6選
• タレントマネジメント型のおすすめ人事管理システム4選
• 人事基幹システム型のおすすめ人事管理システム3選
• 重視するポイント別人事管理システム対応表
• 人事管理システム（人事システム）とは
• 人事管理システムの基本機能一覧
• 人事管理システムのメリット
• 人事管理システムの種類｜タイプ別に解説
• 人事管理システムのシェア
• 人事管理システムの選び方
• 人事管理システムの料金相場
• 乗り換え理由から学ぶ失敗を防ぐ3つのポイント
• まとめ：人事管理システムは条件を絞って選ぼう

【比較表】人事管理システムおすすめ16サービス

PRONIアイミツSaaS（当社）が独自アンケート調査で収集したシェアやマッチング実績をもとに、おすすめの人事管理システム（人事システム）から、様々なタイプ別におすすめの16サービスをピックアップして比較表にまとめています。横スクロールで実績や機能をご覧になれます。

人事管理システムは、主に以下4つのタイプに分類できます。比較表だけでは判断が難しい方は、タイプごとのサービスから着目すると探しやすくなるでしょう。

労務手続き特化型のおすすめの人事管理システム3選

入退社や社会保険・雇用保険の手続き、電子申請や年末調整など、労務関連の業務の効率化をまずはしたい、小規模～中小企業におすすめの人事管理システムを

人事労務統合型のおすすめ人事管理システム6選

労務管理機能だけでなく、人材データを集約や分析も軸に、バックオフィス処理を正確に回したい企業におすすめのシステムを紹介します。

タレントマネジメント型のおすすめ人事管理システム4選

人事評価や人材配置、育成や分析など、労務処理はもとより「人材活用」に向いている人事管理システムを紹介します。

人事基幹システム型のおすすめ人事管理システム3選

複数の人事領域を横断して、従業員データを一元化したい企業におすすめの人事管理システムです。人材データを統合的に管理できます。

重視するポイント別人事管理システム対応表

タイプだけでは判断が難しい、人事管理システムの対応機能や推奨企業範囲について対応表にまとめました。優先したい機能を確認しつつ、自社に合ってそうなツールを絞り込みましょう。

ここでは、まず始めに「①やりたいこと・機能」で自社が重視する機能があるか確認、「②向いている企業規模」に自社の規模や従業員数が入っているかで絞り込む、「③連携しやすい既存ツール」で、連携できるツールやシステムを把握することで、向いている人事管理システムを探し出せます。

やりたいことや機能がまだハッキリしなければ、以下の診断がおすすめです。診断に回答すると、専門のコンシェルジュが必要なツールを6つ以内に絞って提案。資料請求や詳しい案内を受けることができます。

人事管理システム（人事システム）とは

人事管理システムとは、企業の人事・総務・労務担当者の業務を効率化できる機能を持つツールの総称です。採用や勤怠、給与計算から人事評価、スキル管理まで従業員の情報を集約し、ひとつのデータベースで一元管理できるのが特徴です。

最近は、労務管理を主軸とする「SmartHR」が人事評価機能を備えたり、タレントマネジメントで有名な「カオナビ」が労務手続きをカバーしたりするケースが増えており、単体ツールと人事管理システムの境界は曖昧になっています。

人事管理システムの基本機能一覧

人事管理システムはサービスによって利用できる機能や範囲は変わりますが、ここで主に備えている人事管理システムの機能を紹介します。

このほかにも、スキル管理や研修履歴管理、給与計算連携やワークフロー管理など、サービスによって多様な機能を搭載しています。詳しくは「人事管理システムの種類｜タイプ別に解説」もご覧ください。

人事管理システムのメリット

人事管理システムを企業が1から導入する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。主な7つのメリットを解説します。

入社手続きには雇用契約書・身元保証書・扶養控除申告書など多くの書類が伴い、従来は印刷・郵送・回収・保管に多大な手間がかかっていました。人事管理システムの電子申請機能を使えば、これらの手続きがすべてオンラインで完結します。

書類の印刷・郵送コストが削減されるだけでなく、紛失や記入漏れのリスクもなくなり、入社初日から従業員がスムーズに業務を開始できる環境を整えられます。

人事・総務・経理・現場マネージャーがそれぞれ別のExcelや紙で従業員情報を管理していると、データの不整合や転記ミスが発生します。人事管理システムに情報を集約することで、全部門が同じ最新データを参照できるようになります。

異動・昇格・家族構成の変更なども一箇所に登録するだけで各部門に反映されるため、データの二重管理や確認のための問い合わせがなくすことが可能です。

入社者情報を給与計算ソフトと勤怠システムそれぞれに手入力する運用は、時間のロスとミスの温床になります。

人事管理システムをAPI連携すると、一度入力したデータを給与・勤怠・経費などの周辺システムに自動で反映可能です。入力作業の削減だけでなく、担当者によって入力内容が異なるといった「揺らぎ」もなくなり、データ品質が向上します。

労働関連法令は毎年のように改正されます。社会保険手続きの電子化義務・育児介護休業法の改正・電子帳簿保存法への対応など、都度自社で対応策を調べて様式を更新する作業は大きな負担です。

クラウド型の人事管理システムであれば、法改正に合わせたアップデートが自動で適用されるため、常に最新の様式で申請・手続きを行えます。コンプライアンスリスクを自然に下げられる点も大きなメリットです。

蓄積した従業員データ（スキル・評価履歴・異動履歴・研修受講状況など）を活用することで、感覚に頼っていた配置判断や育成計画をデータドリブンに変えられます。

誰がどのスキルを持っているか・どのポジションに適しているかを可視化することで、後継者計画や人材育成施策の精度が高まります。経営層への人事施策の根拠説明も、データに基づいて行えるようになります。

一部の人事管理システムには、従業員の勤務状況・評価傾向・サーベイ結果などをAIが分析し、離職リスクや組織ストレスの高まりを早期に検知する機能が備わっています。

問題が顕在化する前にアラートを受け取ることで、面談の実施や業務負荷の調整など、先手の対策を打てます。エンゲージメント低下による退職を未然に防ぎ、採用コストの増大を抑える効果も期待できます。

住所変更・扶養家族の追加・各種申請を「人事担当者に連絡してから」行う運用では、担当者への問い合わせが集中し、本来の業務を圧迫します。

セルフサービス機能を使えば、従業員がスマートフォンから直接申請・更新でき、承認フローも自動で進みます。担当者は対応に追われる時間が減り、採用や組織設計といった付加価値の高い業務に集中できるようになります。

人事管理システムの種類｜タイプ別に解説

人事管理システムは、得意な業務範囲や機能によっての4タイプに分けられます。自社の課題などを振り返って、最適なシステムを選びましょう。

4つのタイプは「何と一緒に管理できるか」と「何が主軸か」の2軸で分けています。

入退社手続き・社会保険・雇用保険の申請など、法定手続きの電子化を主軸とするタイプです。給与計算や勤怠管理は別システムとの連携を前提としており、まず「紙とハンコをなくしたい」という課題を解決するのに最適です。低コストで導入でき、従業員数の少ない中小企業でも負担なく始められます。

▶「労務手続き特化型のおすすめ3選」でサービスをチェックする

労務管理機能に加え、組織図・従業員データベース・セルフサービス申請など、人事業務全体を一元管理できるタイプです。SmartHRやマネーフォワード クラウド人事管理など、クラウド型サービスが中心で、中小〜中堅企業で広く採用されています。人事情報と労務情報を一つのシステムで管理したい企業に向いています。

▶「人事労務統合型のおすすめ6選」でサービスをチェックする

人事評価や育成計画、配置シミュレーションなど、人材を「戦略的に活かす」ことに向いているタイプです。ビジュアルな組織図やスキルマップ、1on1管理などの機能を持ち、中堅〜大企業の人事部門が「採用・評価・育成を一気通貫で管理したい」場合に選ばれます。

▶「タレントマネジメント型のおすすめ4選」でサービスをチェックする

給与計算と勤怠管理、人事情報と評価制度を統合した基幹システムに近いタイプです。複雑な組織構造・就業規則・グループ間の人事異動にも対応しており、既存の基幹システムとの連携実績も豊富です。数百〜数千名規模の大企業・上場企業での導入実績が多く、長期的な安定運用を重視する場合に向いています。

▶「人事基幹システム型のおすすめ3選」でサービスをチェックする

人事管理システムのシェア

人事管理システムは、いくつかのタイプに分かれており、企業によって利用しやすいツールは異なることが分かりました。では現在、主流の人事管理システムは何であり、シェアはどのようになっているのでしょうか？

PRONIアイミツSaaS（当社）は、人事管理システムを利用している600名を対象にアンケート調査を実施。利用されている人事管理システムのシェアは以下のとおりでした。

「SmartHR」や「freee人事労務」など、労務管理や会計・給与計算ソフト起点のツールが上位でした。上位になっているツールを見ると、すべて勤怠管理、給与計算、労務管理の3つの機能を具えており、人事管理システムは3つの情報の統合が優先されている傾向にありそうです。

また人事管理システムは従業員規模によって、選ばれるツールにかなり差があります。規模ごとの傾向を知りたい方は以下記事を参照ください。

人事管理システムの選び方

人事管理システムを選ぶ際は、以下6つのポイントで比較することをおすすめします。

「何を解決したいか」を最初に明確にすることが重要です。入退社手続きのペーパーレス化が目的なら労務手続き特化型、人事評価・育成の一元管理が目的ならタレントマネジメント型と、課題によって最適なシステムが変わります。

まず「今、最も困っている人事業務は何か」「導入後に何が変わっていれば成功といえるか」を社内で整理してから比較検討を始めましょう。機能が多すぎるシステムを選ぶと導入コストが上がり、活用しきれない機能への支出が無駄になりやすい点にも注意が必要です。

人事担当者だけでなく、現場マネージャーや全従業員が使うシステムであることを意識して操作性を確認してください。画面がわかりにくい・入力が複雑というシステムは、従業員の利用率が上がらず、結果として担当者の手入力が増えてしまいます。

無料トライアルやデモを活用して、実際の操作感を確認するのがおすすめです。スマートフォンで使いやすいかどうかも、現場からの申請率に直結するポイントです。

人事管理システムは単独で使うのではなく、給与計算・勤怠管理・採用管理・経費精算などの周辺システムと連携して使うケースがほとんどです。現在使っているシステムとAPI連携できるかを事前に確認しましょう。

連携ができない場合、データを手作業で移す必要が生じ、二重入力や入力ミスの原因になります。同シリーズのサービスで統一する（例：ジョブカンシリーズ、マネーフォワードシリーズなど）と、連携の手間が省ける場合があります。

初めて人事管理システムを導入する場合、設定・データ移行・社内への展開に時間と手間がかかります。「導入時の伴走支援があるか」「電話・チャット・メールで素早く対応してもらえるか」「ヘルプセンターや動画マニュアルが充実しているか」を確認しましょう。

特に人事部門が少人数の中小企業では、サポートの質がシステム定着率に大きく影響します。導入実績が豊富なサービスは、業界や規模に合ったサポートノウハウを持っていることが多い点も参考にしてください。

従業員が自分の情報を更新したり、各種申請を行ったりするためには、スマートフォンから操作できることが重要です。PCを持たない現場スタッフや外出が多い従業員も、スマートフォンから申請・確認ができれば、担当者が代わりに入力する手間がなくなります。また、上長が外出中でも承認フローをスムーズに進めることができ、手続きの滞留を防ぐ効果もあります。

人事管理システムには、従業員の氏名・住所・給与・マイナンバーなど、極めて機微な個人情報が集約されます。サービスのセキュリティ基準として、ISO27001やプライバシーマーク（Pマーク）の取得有無、データの暗号化方式、アクセス権限の設定粒度などを確認しましょう。不正アクセスが発生した際の通知体制や、データのバックアップ・復旧ポリシーも重要なチェックポイントです。

人事管理システムの料金相場

人事管理システム（人事システム）の料金は、利用人数や機能範囲、導入形態によって異なります。PRONIアイミツSaaSが人事管理システムの利用・導入者600名を対象に実施したアンケート調査では、初期費用は10万円〜30万円未満、月額利用料は1人あたり300円〜500円未満がボリュームゾーンでした。

比較する際は、月額料金だけでなく、初期費用やオプション費用、サポート費用まで含めた総額で確認することが大切です。

見積もりが相場より高い場合は、機能範囲やサポート内容を確認しましょう。特に、タレントマネジメントや高度な分析機能、大企業向けの権限管理、グループ会社管理などが含まれている場合、月額料金が相場より高くなることがあります。

一方で、相場より安い場合は、必要な機能が不足していないかを確認することが大切です。初期費用や月額料金を抑えられても、導入後にオプション追加が必要になると、結果的に総額が高くなる可能性があります。

乗り換え理由から学ぶ失敗を防ぐ3つのポイント

PRONIアイミツSaaS（当社）のアンケート調査で、以前の管理方法から別のシステムに乗り換えた方（n=256）に乗り換えた理由を聞いたところ、以下のような結果になりました。結果から「最初の選定でどこを見落とすと失敗するか」をが分かります。

【人事管理システムの乗り換え理由】

1位「機能不足」を防ぐには

デモ時に「労務管理」「勤怠管理」「タレントマネジメント」機能の有無と操作感を必ず確認しましょう。特に将来的に必要になりそうな機能はリスト化しておき、担当者に質問するのが効果的です。

2位「連携できない」を防ぐには

現在使っている勤怠管理・給与計算・経費精算システムとのAPI連携携が可能かを確認してください。連携できないと、同じデータを複数のシステムに手入力する「二重管理」が生じてしまいます。

3位「形骸化」を防ぐには

デモや無料トライアルに、実際に現場で使う担当者（一般社員・現場マネージャーなど）も参加させましょう。人事担当者だけが使いやすいと思っていても、現場が使わなければ意味がありません。

まとめ：人事管理システムは条件を絞って選ぼう

人事管理システム（人事システム）の比較・選定は、「費用だけで決める」「機能の多さだけで決める」ではなく、自社の規模・人材データをどう活用したいか・既存システムとの連携性を加味して選ぶことが大切です。シェアが高い人事管理システムやタイプ別のおすすめ製品を比較して、自社に必要な人事管理システムを選びましょう。

PRONIアイミツでは、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った人事管理システム（最大6サービス）をご案内可能です。1社1社に問い合わせる手間・ツール選びの時間を大幅に節約できるため、ぜひ一度お試しください。