人事評価システムの選び方を徹底解説

目次
• 人事評価システムとは
• 人事評価システムのメリット
• 人事評価システムのデメリット
• 人事評価システムの選び方
• 人事評価システムの導入形態
• 人事評価システムおすすめ8選
• 人事評価システムの導入事例
• まとめ：自社に合った人事評価システムを選んで効率化を進めましょう

人事評価システムとは

まずは、人事評価システムとは何かを解説します。また、導入すればどんなことができるのかについても見ていきましょう。

人事評価システムとは、人事評価を効率良く行うための業務ツールです。従業員一人ひとりの目標や実績を管理できるうえ、評価や給与の決定だけでなく、人材育成、教育施策の決定にも役立ちます。また、企業によって異なる人事評価の基準に応えられるよう、あらゆる評価方式に対応した製品がリリースされているのもポイントです。

人事評価は従業員のモチベーションに関わる重要な業務ですが、人間が評価する以上、公平さの担保は常に課題となります。そんな難しい人事評価を、テクニカルにサポートするのが人事評価システムです。システムを導入すれば、情報を一元管理できるようになるため、大幅な効率化も叶えられます。

人事評価システムには、評価業務を効率化し、公平性を高めるための多様な機能が搭載されています。主な機能は以下の通りです。

ユーザー調査から見る「必須機能」

当社PRONIアイミツSaaSが2025年5月〜9月に実施した独自調査では、人事評価システムに求める機能として次の回答が目立ちました。回答が多かったのは、「目標設定」(59.8％)と「評価のワークフロー」(52.94％)で、半数以上のユーザーが必須機能として回答。

「あればよい」との回答も含めると、いずれも8割以上のユーザーが重要視している結果となりました。このことから、人事評価システムは組織の目標達成の仕組みづくりを支えるツールとして期待されていることが分かります。

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人事評価システムのメリット

人事評価システムは、組織の目標管理やワークフロー作りに特化したツールです。そんな人事評価システムを利用することで得られる、具体的なメリットについて解説します。

人事評価システムの導入によって、人事評価業務を圧倒的に効率化できます。人事評価システムには目標管理機能やワークフロー機能があるため、目標の設定や評価、フィードバックなどすべてのプロセスを効率化させることが可能です。目標の記入やフィードバックはステータスから確認可能で、各従業員の対応状況が可視化されます。

また、リマインダーを設定し対応漏れを防げる点もメリットです。正確な考課シートの作成は骨の折れる作業ですが、人事評価システムがあれば各評価項目の設定から集計、分析まで簡単に組み立てられます。人の手で作成された考課シートに比べて完成度が高く、Excelでの管理に比べたらはるかに効率的です。

人事評価システムの導入によって、人事評価の公平性を担保できるようになります。通常、人事評価は上司や人事部によって行われますが、人が評価する限り主観を完全に排除することはできません。評価基準のブラックボックス化を防がないと、仮に公平に評価が行われてたとしても評価制度への疑念や、評価内容への不満があれば不公平感を持たれてしまうでしょう。

その点、人事評価システムを導入すれば人事評価の公平性が保たれます。明確な評価基準をもとに判定が自動化されるため、従業員の納得も得られるでしょう。従業員の意欲向上はもとより、新入社員の定着率UPにもつながります。

人事評価システムを導入することで、社内の人事情報を一元管理できるようになります。ひと口に人事情報と言っても、従業員の個人情報からはじまり、経歴、異動履歴、勤怠情報、過去の評価まで、扱われる情報はさまざまです。さらに各種情報は部署ごとに管理されていることが多く、必要な内容を探すのに手間がかかるうえ、結果的に情報を得られないようなことも少なくありません。

その点、人事評価システムを導入すれば社内に散在している人事に関するさまざまな情報を一元管理できるようになります。人事情報の検索も容易になるため、業務効率化にもつながるでしょう。

人事評価システムは、人材配置などのマネジメントに活用することも可能です。人事評価システムで情報を一元管理できれば、従業員のスキルや取り組みをシステムのなかに集約できるため、人材配置の際の判断基準がより明確になります。実際、人事異動やマネジメントは管理者の記憶や印象のなかで決められることもあります。その点では、システムの導入によって客観的な基準で人材を配置することが可能になります。

とくに大企業や支店を複数持つような企業では、グループ全体から必要な人材を発掘するのは困難です。人材管理システムで人事情報を一元管理できれば、最適な人材をリアルタイムで見つけられるようになる点もメリットです。

人事評価システムのデメリット

多くのメリットを持つ人事評価システムですが、もちろんデメリットも存在します。以下では人事評価システムで起こるデメリット、解消できない課題を解説しました。

人事評価システムは、導入の検討に時間がかかるうえ、操作に慣れるまでにも一定の時間が必要です。人事評価システムは、一度導入すると変更するのに非常に労力がかかります。合わないからと言って簡単にはシステムを切り替えられないため、導入時には慎重に検討しなければなりません。目的、機能、価格、操作性など一つひとつ検討する必要がありますが、もちろんそれなりに手間がかかります。また、実際に導入したあとも操作に慣れてから本格的に運用できるまでには時間が必要で、学習コストもかかるでしょう。操作性が悪いと定着しない恐れもあります。

人事評価システムを確実に定着させるには使い勝手が決め手となるため、本格導入の前にはトライアルを利用するなど操作性の確認をしておきましょう。また、早期に使いこなせるようになるにはUIのわかりやすさも重要なポイントとなります。

人事評価システムの導入は、評価が低い人にとっては不満のもとになる可能性もあります。システムの導入によって、管理者の主観にもとづく恣意的な評価を防ぐことは可能です。しかし、人事評価を合理的に行い公平性を担保したとしても、必ず低い評価の人は出てきます。そのため、客観的に公平な評価基準による評価であっても、評価が低い人からは不満が出てしまうこともあるでしょう。どのような評価制度をもってしても、そういった不満・反発を完全に抑えることはできません。

ただし、理解を求めることは大切です。人事評価制度の改革については、まず従業員の心理を十分理解したうえで、システムの導入によってどのような評価になるのかをしっかり説明することが必要でしょう。

人事評価システムの選び方

多くの人事評価システムは、目標管理に関する機能を搭載しています。ここでは、さまざまな人事評価システムから、自社に合ったツールを選ぶためのポイントを解説します。

人事評価システムの選び方として、まずは導入目的に合うかどうかが重要なポイントとなります。評判が良くても目的にかなっていなければ、自社にとってベストの製品とは成り得ません。そのため、まずは導入の前に目的を明確にしましょう。「人事評価業務を効率化したい」「人材管理業務全般を効率化したい」など、システムを導入する目的は企業によって異なります。

目的を明確化する際は「なぜ人事評価システムを必要としているのか」また「人事評価システムの導入によって何を実現したいのか」について考えると自ずと答えは出てきます。目的によって導入すべきシステムも変わってくるため、製品選びでは大切なステップです。

人事評価システムにはさまざまな製品がありますが、評判の良い製品ならどれでもいい訳ではなく、自社の人事評価制度との相性も大切です。導入した製品が自社の人事制度に合っていない場合は、これまでに培ってきた人事評価制度を大きく変える必要も出てくるかもしれません。人事評価を効率化するためにツールを導入したのに、システムにあわせて制度を変更しなければならないとなると本末転倒です。方針変更による社内の混乱も引き起こされてしまうでしょう。

現在の人事評価制度に問題がある場合は、システムの導入を機会に見直すことも選択肢に入ります。しかし、基本的には制度をシステムに合わせるのではなく、今の制度をより効率的に運用できるシステムを選ぶべきです。

人事評価システムを選ぶ際は、費用対効果の考慮も必要です。人事評価システムに限らず、新たなツールの導入にはコストが発生するため、できるだけ費用を抑えたいと思うでしょう。しかし、必要な機能が搭載されていない製品を導入しても使い物にはなりません。もちろん、機能が多ければ良いという話でもなく、機能数が増えるほど料金がかさむ傾向にあるため、オーバースペックだと余計に費用を払い続けることになります。

人事評価システムの費用相場は、従業員5～10名前後のオフィス・事務所では月額5,000円〜2万円程度、従業員50名前後の中小企業では月額5万5,000円〜8万円ほどが適正です。製品によって費用は異なりますが、多くはこの範囲内に収まります。

人事評価システムにはコストがかかりますが、業務の大幅な効率化が可能なため、余剰リソースをほかの業務に充てることも可能です。導入費用以上に生産性を上げられるというメリットは見逃せません。よって、システムの導入に際しては上記の相場観を念頭に、自社で導入した場合の費用対効果についてよく検討し、効果が高いと判断できる製品を導入することをおすすめします。

人事評価システムでは、操作性も重要なポイントとなります。業務システム一般に言えることですが、操作性が悪いと導入しても効果的に利用できず、最終的に定着しない恐れもあります。できれば難しいマニュアルを見なくても直感的に操作できるものがベストです。従業員のリテラシーに課題がある場合は、とくに操作性に優れたシステムを導入することが大事だと言えるでしょう。

また、人事評価システムには評価項目が多いため、わかりやすいインターフェースであることも重要です。使い勝手は操作とUIにかかっているため、この2点は導入前にトライアルなどを利用して確認することをおすすめします。

人事評価システムの選び方としては、自社の規模感や組織体制とのマッチングも重要な点となります。大企業と中小企業では承認フローや社内システム連携の規模が異なるため、最適のシステムが異なる場合も多いでしょう。

また、現在の人事評価システムの主流はクラウド型です。従量課金制を採用しているケースが多いため、従業員数が多い大企業では自社でシステムを構築するオンプレミス型が適している場合もあります。

人事評価システムでは、外部システムとの連携可否も重要なポイント。人事評価には勤怠に関するデータや日報、給与計算、休暇管理など、さまざまな情報が必要です。ほかのシステムとシームレスに連携できれば、再入力の手間を省けるため、外部システムとの連携機能はマストでしょう。

データを再入力する場合は、労力がかかるだけでなく入力ミスも発生します。せっかく業務システムを導入しても、修正対応に時間をとられたのでは本末転倒です。多くの人事評価システムがリリースされていますが、製品を選ぶ際は自社の既存システムとの連携度が高い製品を選ぶことをおすすめします。

人事評価システムを選ぶ際は、セキュリティとサポート体制のチェックも欠かせません。人事評価システムには従業員の個人情報や機密情報が記録されているため、セキュリティ事故があると情報漏洩の恐れがあります。

また、人事評価システムの運用をベンダーに依存する場合はサポート体制も重要です。とくにメール、電話などの連絡手段について確認しておきましょう。また対応時間も重要で、土日や深夜にも人事評価システムを利用する場合は24時間365日サポート対応が可能な製品を選ぶのがベストです。

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人事評価システムの導入形態

人事評価システムにはクラウド型とオンプレミス型の2つの導入形態があります。ここからは、それぞれの特徴を見ていきましょう。

クラウド型は、データをクラウド上に保存するタイプの製品です。インターネット環境があればどこでも利用できる点が特徴。システムはベンダー側が提供するため、自社でシステム構築をする必要はありません。初期費用もリーズナブルで、人事評価システムをはじめて利用する会社や、小規模の会社でも導入しやすいでしょう。

しかし、月額課金制および従量課金制を採用している場合が多いため、従業員数の多い大企業ではランニングコストが高くつく恐れがあります。長期利用が前提の場合は、オンプレミス型を選択肢に入れてもよいでしょう。

オンプレミス型はサーバーを自社内に設置するタイプの製品で、システム構築もすべて自社で行います。メリットはカスタマイズ性に優れている点で、完全自社仕様でシステムを構築することが可能です。また、セキュリティレベルも自社基準にできるため、堅牢なセキュリティシステムを希望する場合には特に適しています。

ただし、オンプレミス型は初期費用が高額になりがちです。保守・運用も自社対応になるため、人的リソースが必要となります。しかし、一度システムを構築すればクラウド型のように月額費用がかからないため、長期的なランニングコストを抑えたい場合にはおすすめです。

人事評価システムおすすめ8選

ここからは、おすすめの人事評価システムを紹介します。いずれも評価が高いため、ぜひ人事システムを導入する際の参考にしてください。

人事評価システムの導入事例

最後に、人事評価システムを活用している企業の導入事例をご紹介します。

ホテル・旅館の宿泊予約サービスを運営する企業では、人事評価システムの導入により内部統制レベルの向上を実現しました。これまで、Googleスプレッドシートでの運用をベースに人事オペレーションを行ってきましたが、従業員数が増えるにしたがって人力の限界を超えていると感じるように。人事施策を行う基盤がなく、従業員情報を一元管理したいとの思いから、人事管理システムの導入を決定。数あるなかから選んだのが「ハーモス（HRMOS）」です。

導入の決め手となったのはSlackとの通知連携、サポート体制の充実度、導入済みの「ハーモス採用」との連携です。また、自然な認知、直感的な見やすさが特徴の現代的なUIにも惹かれました。導入後は「こういうことができたら良いな」と思うような機能が用意されており、やりたいことが実現できるという実感があるとのこと。現在では人事について問題点の要因分析ができる環境となり、内部統制レベルも向上。今後は従業員一人ひとりに合った人事施策を進めていきたいそうです。

※参照：ハーモス『導入事例』

全国9ヶ所に拠点を置く労働組合組織では、人事評価システムの導入によって申請承認が最短1日に短縮できるようになりました。以前まで人事情報をExcelやWordで管理しており、拠点をまたぐ各種申請については管理が難しく、やり取りに時間がかかっていたそうです。課題解決に向けて、情報のデータベースを整え、業務を効率化すべく人事管理システムの導入を検討。3社のなかから比較検討した結果、「sai*reco」の導入を決定しました。決め手は、担当者の対応が迅速であったことと、勤怠管理システムと連携できる点。また、価格面の優位性もポイントだったと言います。

導入後は人事情報に関する書類をほぼ電子化できたため、社内のペーパーレス化に成功。全国の支店からの申請承認が最短1日でできるようになりました。約80％の時間と労力が軽減できた実感があるとのことです。

※参照：サイレコ『導入事例』

2001年に創業し、世界各国に事業を展開しているインターネット広告企業では、近年の組織規模の拡大、就業形態の変化に伴い、従業員の声を吸い上げにくくなっていることに課題を感じていました。そして、評価制度の透明性・客観性を持った施策が必要で、制度変更、システム変更、評価のオペレーションという3つの点を確立する必要があるという結論に達したのです。

そこで導入したのがタレントマネジメントシステム「HRBrain」。決め手はカスタマイズの多様性にあります。また、導入フェーズでは戦略人事コンサルタンティングとも言えるべきサポートがあり、導入後も専任サポートによって安定的な運用ができているとのこと。全社的に月100時間を要した評価業務を効率化、コスト削減に成功しています。

※参照：HRBrain『導入事例』

まとめ：自社に合った人事評価システムを選んで効率化を進めましょう

人事評価システムを導入することによって、人事情報を一元管理し、業務の効率化を実現できます。また、人事評価の公平性を担保できるほか、人事情報を効率良くマネジメントに活用することも可能です。今回ご紹介した人事評価システムは、いずれも高い評価を得ています。実際に導入する際はぜひ参考にしてください。

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