マネーフォワード クラウド経費とは、成長企業から変革企業まで多くの企業が導入している経費精算システムです。手入力を徹底的に廃止することで、経費業務に費やす時間の大幅削減に貢献します。OCRによる領収書・レシートのシステムへの自動入力、駅名入力および交通系ICカードリーダーの読み取りによる交通費自動計算、各種カードの利用履歴、取引先への支払い情報の自動取得機能などを搭載。また、モバイルOS(Android、iOS)やモバイルブラウザへの対応、通信の暗号化やシングルサインオンなどのセキュリティ対応、代理入力やチャット・メールサポート、英語対応など、充実した機能が盛り込まれています。サービスの提供としては、無料プランに加えて、小規模事業者・中小企業・中堅・大企業向けと、企業規模による様々なプランから選択できます。
マネーフォワード クラウド経費の3つの特徴やメリットをご紹介します。
交通系ICカード、クレジットカードなど各種サービスとの連携により明細データを自動取得できるのが特徴のひとつ。対象の明細を選ぶだけで経費登録が完了します。一部サービスでは領収書画像も取得可能。OCR/オペレーター入力機能も搭載しており、領収書やレシートをスマホカメラで撮影すると画像から日付・金額・支払先をデータ化。手入力によるミスを削減します。
いつでもどこでもスマホアプリで申請・承認可能。申請者・承認者はチャット機能でやりとりできるのも便利です。申請ごとにスピーディーに確認できます。証憑画像と明細データのスムーズな突合確認ができるのも特徴のひとつ。画面の切り替え不要で、添付された領収書画像と明細データを一括で確認・編集できます。経費精算の規定にあわせてエラー・アラートの設定も可能。申請の不備や不正の削減に貢献します。
振込データの自動作成、インターネットバンキングとの自動連携が可能です。株式会社マネーフォワード独自の振込API機能で振込依頼もワンクリックで完了。データ処理の手間を削減するとともに、セキュリティリスクを低減できます。マネーフォワード ビジネスカードを併せて使用すれば従業員立替も不要に。リアルタイムで購買データが反映されるため、申請漏れを防ぐとともに月次決算の早期化にも効果的です。
マネーフォワード クラウド経費の使い方を画面イメージや動画でご紹介します。
各種申請から承認、仕訳、振込まで一元管理
マネーフォワード クラウド経費の料金プランをご紹介します。
チームプラン
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・オートメーション機能
・領収書の自動データ化（オペレーター入力）
・API提供
※条件次第でボリュームチャージあり。詳細見積は運営企業へお問い合わせください。
コーポレートプラン
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・オートメーション機能
・電子帳簿保存法/タイムスタンプの付与
・領収書の自動データ化（オペレーター入力）
・ワークフローの条件分岐
・コーポレートカード連携
・日当計算
・API提供
※条件次第でボリュームチャージあり。詳細見積は運営企業へお問い合わせください。
エンタープライズプラン
お問い合わせ
別途見積もりを発行します
・オートメーション機能
・電子帳簿保存法/タイムスタンプの付与
・領収書の自動データ化（オペレーター入力）無制限
・仮払機能
・ワークフローの条件分岐
・コーポレートカード連携
・日当計算
・API提供
※条件次第でボリュームチャージあり。詳細見積は運営企業へお問い合わせください。
電子帳簿保存法への対応
FBデータ自動作成・出力機能
仕訳データ自動作成・出力機能
摘要の自動作成機能
申請情報の一括出力機能
マネーフォワード クラウド経費 の導入企業名をご紹介します。企業規模・業界・上場企業ごとの導入企業名を調べることができます。実績は、公式サイトに掲載されている情報をもとにPRONIアイミツ 編集部が編集しております。公式サイト上に公開されていない実績がある場合もございますので、詳細につきましては直接サービスへお問い合わせください。
導入実績数 10万社（シリーズ累計）
サービスを運営する株式会社マネーフォワードの概要です。
| 会社名 | 株式会社マネーフォワード |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 東京都港区芝浦3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F |
| 拠点 | 東京都・北海道・宮城県・愛知県・京都府・大阪府・広島県・福岡県 |
| 設立 | 2012年5月 |
| 代表名 | 辻 庸介 |
| 従業員規模 | 1894名 |
| 事業内容 | PFMサービスおよびクラウドサービスの開発・提供 |
SaaSを選ぶ際、まず初めにビジネスの課題を洗い出し、何を改善したいかを明確にすることが大切です。
SaaS選びで考慮すべき点は、価格や機能、使いやすさ、サポート、セキュリティ等です。
自社の課題に沿って、各ITサービスの機能や性能を比較、検討しましょう。
