勤革時
日本電気株式会社
出典:日本電気株式会社 http://jpn.nec.com/king-of-time/
最新の勤怠状況をリアルタイムに集計・確認可能です。
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勤革時

最新の勤怠状況をリアルタイムに集計・確認可能です。

勤革時とは、株式会社ヒューマンテクノロジーズが提供する「KING OF TIME」をエンジンに稼働しており、最新の勤怠状況をリアルタイムに集計・確認できる勤怠管理システムです。モバイル(携帯・スマホ)、ICカード、顔認証、PC打刻、生体認証など様々な打刻手段を利用できるので自社にあった打刻方法を選べます。シフト管理やスケジュール管理、変形労働時間への対応など複雑な就業規則にも対応可能です。稼働実績15年以上、利用企業数は22,000社以上、172万人以上の利用者数実績を誇ります。

トライアルあり IT導入補助金対象 上場企業導入実績あり

料金(価格・費用)

勤革時の料金プランをご紹介します。

  • プラン1
    300円/ユーザー

特徴・メリット

勤革時の3つの特徴やメリットをご紹介します。

01
稼働実績15年以上の実力派

稼働年数は15年を超え、2万2,000社・172万人以上の勤怠管理をサポートしてきた豊富な実績を持ちます。1IDから1万5,000ID以上と幅広い規模の会社に対応しており、業種も問いません。さまざまな職種を抱える会社であっても、1つのシステムで勤怠管理を完結できるのは大きなメリットでしょう。導入企業からは、実際に勤怠管理の効率化や過重労働の防止に成功したという声が多数あがっています。

02
高機能かつコストパフォーマンスも良好

料金は1IDあたり月額300円(税抜)から、と利用しやすい料金でありながらも、高機能なのが特長。日次・月別自動集計機能、未確定勤務情報一覧、人件費の予実集計、勤務実績や給与データの出力機能のほか、オリジナルのシフトパターンも設定できます。打刻手段も、パソコンやスマートフォン、ICカード、指紋認証・顔認証、LINE WORKSとの連携など多彩です。勤怠管理を効率化する機能が多数揃っているうえ、英語にも対応しています。

03
海外勤務者の労働時間管理にも対応可能

グローバル化の進展に伴い、日本国内だけでなく、従業員が海外で働く企業も増えました。その点、システムにログインするだけで海外にいる社員の勤務状況を把握できるため、海外勤務者の勤怠を国内から管理したい企業にはぴったりでしょう。海外拠点に逐一確認し、回答を待たなければいけないような状況を改善できます。海外勤務者の意識改革や業務の効率化にも効果的です。

機能

勤革時の主な機能をご紹介します。

スマホアプリ(iOS)対応

スマホアプリ(Android)対応

フレックスタイム制への対応

変形労働時間制への対応

PC打刻・Web打刻

モバイル打刻(スマートフォン打刻)

ICカード打刻

静脈認証打刻

打刻位置情報の自動記録

シフトの作成機能

残業申請

有休残日数の確認機能

メールでのプッシュ通知

API連携・CSV連携できるサービス

勤革時とAPIやCSV等で連携できるサービスをご紹介します。

ジョブカン給与計算

弥生給与

PCA 給与

マネーフォワード クラウド給与

給与奉行 クラウド

給与大臣

使い方

勤革時の使い方を画面イメージや動画でご紹介します。

勤革時の打刻画面(PC)

勤革時の打刻画面(PC)

出典:日本電気株式会社 http://jpn.nec.com/king-of-time/

導入実績

勤革時の導入実績や、導入した企業へのインタビューをご紹介します。

上場企業導入実績あり

導入実績数 22,000社

NECソリューションイノベータ株式会社 / 日本通運株式会社 / IGRいわて銀河鉄道株式会社

運営会社

サービスを運営する日本電気株式会社の概要です。

  • 会社名
    日本電気株式会社
  • 本社の国
    日本
  • 本社所在地
    東京都港区芝五丁目7番1号
  • 拠点
    東京都(芝・芝浦・東陽・大井・新木場・余丁町・東五反田・立川)・北海道(札幌・旭川・北見・函館・釧路・帯広)・宮城県・青森県・岩手県・秋田県・山形県(山形・鶴岡)・福島県(福島・郡山・いわき)・埼玉県・新潟県(新潟・長岡)・茨城県・群馬県・栃木県・
    長野県(長野・松本)・山梨県・神奈川県(横浜・厚木・藤沢)・千葉県・愛知県・静岡県(静岡・三島・浜松)・岐阜県・三重県・石川県・富山県・福井県・大阪府・奈良県・和歌山県・京都府・滋賀県・兵庫県・広島県(広島・福山)・鳥取県・島根県・岡山県・山口県・
    香川県・高知県・徳島県・愛媛県・福岡県(福岡・北九州)・佐賀県・熊本県・長崎県・大分県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県
  • 設立
    1899年7月
  • 代表名
    森田 隆之
  • 従業員規模
    20,589名(2021年3月末現在)
  • 事業内容
    社会公共事業
    社会基盤事業
    エンタープライズ事業
    ネットワークサービス事業
    グローバル事業
  • 資本金
    4,278億円
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