勤怠管理システムのシェア・市場規模は？おすすめツール7選も紹介

目次
• 勤怠管理システムの市場規模と成長率
• シェアが高い人気の勤怠管理システム【アンケート調査】
• 【比較表】シェア率・導入実績が多い勤怠管理システム
• シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムおすすめ7選
• 勤怠管理システムの比較ポイント
• 勤怠管理システムは人事労務管理システムと連携できた方がいい？
• まとめ：シェアも参考に自社に合った勤怠管理システムを選ぼう
• 勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要

勤怠管理システムの市場規模と成長率

勤怠管理システム市場は、国内・グローバルの双方で拡大・伸長傾向にあります。世界的な市場調査機関であるMordor Intelligence社の最新レポート（2026年度版）によると、グローバル市場での規模は推計43.1億ドル。

最大の市場は北米地域であるものの、最も急速に成長している市場として、日本含むアジア太平洋地域が挙げられています。日本国内で見られる動きと同様に、アジア・太平洋地域でも法規制の厳格化や中小企業の「脱アナログ」が急速に進んでいます。さらに、定着したハイブリッドワークへの対応といった社会構造の変化が、市場の拡大をさらに加速させているようです。

グローバル市場の伸長に呼応するように、日本国内の市場も力強い成長を続けています。株式会社アイ・ティ・アール（ITR）の調査によれば、2022年度の国内勤怠管理市場は328億円（前年度比20.2%増）を記録しました。

この成長トレンドは継続しており、2022年度から2027年度までの年平均成長率（CAGR）は14.0%と予測されています。このペースを維持することで、2027年度には600億円を突破する市場規模に達する見込みです。

市場拡大を牽引しているのは、主要ベンダーが注力するクラウド（SaaS）型システムです。同調査の予測値では、2025年度にはSaaS型が市場全体の約8割を占める見通しとなっており、市場の主流は完全にクラウドへ移行する推移を見せています。

シェアが高い人気の勤怠管理システム【アンケート調査】

PRONIアイミツSaaS（当社）は、勤怠管理システムを導入・利用している担当者1,000名にアンケート調査を実施。現在、利用中の勤怠管理システムとその満足度について尋ねました。

調査の結果、利用率が最も高かったのは「ジョブカン勤怠管理」で、全体の17.9%（179名）を占める結果となりました。

【勤怠管理システムの利用シェア】

勤怠管理システムは利用ツールが分散される傾向にあり、かなり多数の勤怠管理システムが回答されていました。また「その他」には、自社開発の回答も8.4％（84名）含まれており、企業ごとに要件が合うツールに幅があることが分かりました。

さらに、利用中の勤怠管理システムの満足度についても調査しました。利用している勤怠管理システムについて、半数以上が「満足」と回答しています。「不満」の回答が5.1％だったことから、明らかな不備を感じるユーザーは、あまりいないようです。

【勤怠管理システムの総合満足度】

項目別の満足度では「打刻・出退勤管理」の満足度が「非常に満足」「やや満足」合わせて7割を超えており、基本的にどのツールでも高く評価されている様子が見られました。一方で「サポート対応」については「どちらともいえない」の割合が高く、評価が分かれました。

ベンダーによって対応品質に差があるか、あるいは「そもそもサポートを利用していない」層が一定数いる可能性が考えられます。サポート面は見えない部分も多いため、知識のある担当者にしっかりと確認するとミスマッチが防げそうです。

シェアが高いシステムは、法改正への対応も迅速で、長期的に安心して利用できる基盤が整っています。まずはこれらを軸に検討を進めてみましょう。PRONIアイミツでは、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った勤怠管理システム（最大6社）をご案内できます。

【比較表】シェア率・導入実績が多い勤怠管理システム

人気が高い勤怠管理システムには、それぞれどのような特徴があるのでしょうか。アンケート結果で上位になった主要ツールのほか、実績数が豊富な勤怠管理システムを比較表にまとめました。

各システムは、基本的な打刻・集計機能に加え、給与計算ソフトとの連携やシフト管理など、強みが異なります。自社の課題解決に最適なシステムを見極めるための参考にしてください。

シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムおすすめ7選

ここからは、シェア率や導入実績が豊富で、多くの企業から支持されているおすすめの勤怠管理システムを7つ厳選してご紹介します。

勤怠管理システムの比較ポイント

自社に最適な勤怠管理システムを選ぶためには、どのような視点で比較すればよいのでしょうか。ここでは、導入後に後悔しないための重要な比較ポイントを5つ解説します。

以下は、選び方や優先度を聞いたアンケート調査の記事です。こちらもご参照ください。

まず確認すべきは、自社の就業ルールに対応できる機能が備わっているかという点です。変形労働時間制やフレックスタイム制など、複雑な勤務形態を採用している場合、標準機能で対応できないシステムも存在します。

また、シフト管理機能や休暇申請のワークフローなど、勤怠集計以外の付随業務もシステム化したい場合は、それらの機能の有無も重要になります。多機能であれば良いというわけではなく、自社に必要な機能が過不足なく搭載されているかを見極めてください。

勤怠管理システムには、主に「クラウド型（SaaS）」と「オンプレミス型（インストール型）」の2つの導入形態があります。現在は、初期費用を抑えられ、法改正時のアップデートも自動で行われるクラウド型が主流です。インターネット環境があれば場所を選ばずに利用できるため、テレワークへの対応も容易です。

一方、独自のセキュリティポリシーが厳しい場合や、特殊なカスタマイズが必要な場合は、オンプレミス型（インストール型）が適していることもあります。自社のセキュリティ基準や運用体制に合わせて選択しましょう。

勤怠管理システムを選ぶ際は、連携する給与計算ソフトとの相性も確認してください。勤怠データは毎月の給与計算の基礎となるため、勤怠システムから給与ソフトへデータをスムーズに移行できるかが業務効率を左右します。

CSVでのデータ出力・取り込みが一般的ですが、API連携などでワンクリックでデータ連携ができると、転記ミスや工数を大幅に削減できます。現在利用している、もしくは導入予定の給与計算ソフトと親和性が高いシステムを選ぶことをおすすめします。

既存のシステムや、将来的に導入する可能性のある他のシステムとの連携性も重要なポイントです。例えば、入退室管理システムやビジネスチャットツールと連携できれば、出社時間の自動記録や、チャット上での打刻・申請が可能になります。

これにより、従業員の入力負担を軽減し、打刻漏れを防ぐ効果が期待できます。APIが公開されているか、あるいは主要なビジネスツールとの連携オプションが用意されているかを確認しておくと、活用の幅が広がります。

導入時や運用中にトラブルが発生した際のサポート体制も、比較検討の重要な要素です。システムの設定方法は複雑な場合が多く、特に導入初期は不明点が多く発生します。その際、電話やチャット、メールなどで迅速に相談できる窓口があるか、マニュアルやFAQサイトが充実しているかを確認しましょう。

また、初期設定の代行サービスや導入支援コンサルティングがあるベンダーを選べば、スムーズな稼働開始が期待できます。自社の担当者のITリテラシーに合わせて、適切なサポートプランを選んでください。

勤怠管理システムは人事労務管理システムと連携できた方がいい？

勤怠管理システムが扱う所属部署・雇用形態・有給残日数といった情報は、人事労務管理システム側の従業員マスタと密接に紐づきやすい内容です。2つのシステムが連携していないと、入退社や異動のたびに両方を更新する二重管理が発生しやすくなります。選定時は人事労務管理システムとのAPI連携可否を確認しておきたいところです。

また、人事労務管理システムの中には、「SmartHR」のように勤怠機能をオプション提供しているサービスもあります。このようなサービスを利用することで、人事労務管理と勤怠管理を一体運用することも可能です。二重管理を発生させない選択肢の一つとして検討するのもよいでしょう。

まとめ：シェアも参考に自社に合った勤怠管理システムを選ぼう

勤怠管理システム選びにおいて、シェア率や導入実績は信頼性の証であり、重要な判断材料の一つです。多くの企業に選ばれているシステムは、機能の汎用性が高く、使いやすさやサポート体制が洗練されている傾向にあります。

今回ご紹介したシェアや比較ポイントを参考に、自社の就業ルールや課題にマッチしたシステムを選定してください。適切なシステムを導入することで、バックオフィス業務の効率化だけでなく、従業員の働きやすい環境づくりにも繋がるはずです。

勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要

この記事にまとめた勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要です。

当記事の引用や転載をする際は、必ず出典として「PRONIアイミツSaaS」および記事URL（https://saas.imitsu.jp/cate-attendance-management/article/l-2684）を明記願います。