勤怠管理システムのシェア・市場規模は？おすすめツール7選も紹介

目次
• 勤怠管理システムの市場規模
• 【独自アンケート調査】シェアが高い人気の勤怠管理システム
• シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムの比較表
• シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムおすすめ7選
• 勤怠管理システムの比較ポイント
• まとめ：シェアも参考に自社に合った勤怠管理システムを選ぼう

勤怠管理システムの市場規模

勤怠管理システム（勤怠管理ソフト）とは、従業員の出勤時間や労働時間、休暇取得日数といった従業員の労働状況を管理できるシステムです。労働状況の管理だけでなく、従業員の出退勤の打刻や記録、残業や休暇の申請、労働時間の集計などの機能を備えています。

株式会社アイ・ティ・アール（ITR）の調査によると、2022年度の市場規模は328億円（前年度比20.2%増）を記録しました。今後も年平均成長率（CAGR）14.0%（2022〜2027年度）での拡大が予測されており、このペースで推移すれば、2027年度には600億円を超える規模に達する見込みです。

市場を牽引しているのはクラウド（SaaS）型システムとなっています。 主要ベンダーがSaaS提供に注力していることから、2025年度にはSaaS型が市場全体の約8割を占めると予測されています。今後システムを導入する際は、市場の主流であるクラウド型が合理的な選択肢となるでしょう。

【独自アンケート調査】シェアが高い人気の勤怠管理システム

多くの企業が実際に利用している勤怠管理システムはどれなのでしょうか。 PRONIアイミツSaaS（当社）は、勤怠管理システムを導入・利用している担当者1,000名を対象に独自アンケート調査を実施しました。調査の結果、利用率が最も高かったのは「ジョブカン勤怠管理」で、全体の17.9%（179名）を占める結果となりました。

【勤怠管理システムの利用シェア】

勤怠管理システムは利用ツールが分散される傾向にあり、かなり多数の勤怠管理システムが回答されていました。また「その他」には、自社開発の回答も8.4％（84名）含まれており、企業ごとに要件が合うツールに幅があることが分かります。ただ、低コストで導入できる点や、使いやすい画面設計から、基本的にはクラウド型（SaaS）ツールの人気が高かったです。

上記で回答した勤怠管理システムの満足度についてもアンケート調査しました。利用している勤怠管理システムについて、半数以上が「満足」と回答しています。「不満」の回答が5.1％だったことから、明らかな不備を感じるユーザーは、あまりいないようです。

【勤怠管理システムの総合満足度】

また、項目別の満足度では「打刻・出退勤管理」の満足度が「非常に満足」「やや満足」合わせて7割を超えており、基本的にどのツールでも高く評価されている様子が見られました。一方で「サポート対応」については「どちらともいえない」の割合が高く、評価が分かれました。ベンダーによって対応品質に差があるか、あるいは「そもそもサポートを利用していない」層が一定数いる可能性が考えられます。

サポート面は、かんたんに見えない部分も多いため、知識のある担当者にしっかりと確認するとミスマッチが防げるでしょう。

シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムの比較表

人気が高い勤怠管理システムには、それぞれどのような特徴があるのでしょうか。アンケート結果で上位になった主要ツールや実績豊富な勤怠管理システムを比較表にまとめました。

各システムは、基本的な打刻・集計機能に加え、給与計算ソフトとの連携やシフト管理など、強みが異なります。自社の課題解決に最適なシステムを見極めるための参考にしてください。

シェアが高いシステムは、法改正への対応も迅速で、長期的に安心して利用できる基盤が整っています。まずはこれらを軸に検討を進めてみましょう。PRONIアイミツでは、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った勤怠管理システム（最大6社）をご案内可能です。1社1社に問い合わせる手間・ツール選びの時間を大幅に節約できます。

シェア率・導入実績が多い勤怠管理システムおすすめ7選

ここからは、シェア率や導入実績が豊富で、多くの企業から支持されているおすすめの勤怠管理システムを7つ厳選してご紹介します。

勤怠管理システムの比較ポイント

自社に最適な勤怠管理システムを選ぶためには、どのような視点で比較すればよいのでしょうか。ここでは、導入後に後悔しないための重要な比較ポイントを5つ解説します。

まず確認すべきは、自社の就業ルールに対応できる機能が備わっているかという点です。変形労働時間制やフレックスタイム制など、複雑な勤務形態を採用している場合、標準機能で対応できないシステムも存在します。

また、シフト管理機能や休暇申請のワークフローなど、勤怠集計以外の付随業務もシステム化したい場合は、それらの機能の有無も重要になります。多機能であれば良いというわけではなく、自社に必要な機能が過不足なく搭載されているかを見極めてください。

勤怠管理システムには、主に「クラウド型（SaaS）」と「オンプレミス型（インストール型）」の2つの導入形態があります。現在は、初期費用を抑えられ、法改正時のアップデートも自動で行われるクラウド型が主流です。インターネット環境があれば場所を選ばずに利用できるため、テレワークへの対応も容易です。

一方、独自のセキュリティポリシーが厳しい場合や、特殊なカスタマイズが必要な場合は、オンプレミス型（インストール型）が適していることもあります。自社のセキュリティ基準や運用体制に合わせて選択しましょう。

勤怠管理システムを選ぶ際は、連携する給与計算ソフトとの相性も確認してください。勤怠データは毎月の給与計算の基礎となるため、勤怠システムから給与ソフトへデータをスムーズに移行できるかが業務効率を左右します。

CSVでのデータ出力・取り込みが一般的ですが、API連携などでワンクリックでデータ連携ができると、転記ミスや工数を大幅に削減できます。現在利用している、もしくは導入予定の給与計算ソフトと親和性が高いシステムを選ぶことをおすすめします。

既存のシステムや、将来的に導入する可能性のある他のシステムとの連携性も重要なポイントです。例えば、入退室管理システムやビジネスチャットツールと連携できれば、出社時間の自動記録や、チャット上での打刻・申請が可能になります。

これにより、従業員の入力負担を軽減し、打刻漏れを防ぐ効果が期待できます。APIが公開されているか、あるいは主要なビジネスツールとの連携オプションが用意されているかを確認しておくと、活用の幅が広がります。

導入時や運用中にトラブルが発生した際のサポート体制も、比較検討の重要な要素です。システムの設定方法は複雑な場合が多く、特に導入初期は不明点が多く発生します。その際、電話やチャット、メールなどで迅速に相談できる窓口があるか、マニュアルやFAQサイトが充実しているかを確認しましょう。

また、初期設定の代行サービスや導入支援コンサルティングがあるベンダーを選べば、スムーズな稼働開始が期待できます。自社の担当者のITリテラシーに合わせて、適切なサポートプランを選んでください。

まとめ：シェアも参考に自社に合った勤怠管理システムを選ぼう

勤怠管理システム選びにおいて、シェア率や導入実績は信頼性の証であり、重要な判断材料の一つです。多くの企業に選ばれているシステムは、機能の汎用性が高く、使いやすさやサポート体制が洗練されている傾向にあります。

今回ご紹介したシェアや比較ポイントを参考に、自社の就業ルールや課題にマッチしたシステムを選定してください。適切なシステムを導入することで、バックオフィス業務の効率化だけでなく、従業員の働きやすい環境づくりにも繋がるはずです。