【1,000人アンケート】勤怠管理システムは何で選ぶ？規模別ポイントと選び方のコツ

目次
• 勤怠管理システムの選定基準ランキング【1,000人調査】
• 従業員規模別のデータから分かる「選び方」の傾向
• 主要な勤怠管理システム比較表
• まとめ：自社に最適な勤怠管理システムを選ぶために
• 勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要

勤怠管理システムの選定基準ランキング【1,000人調査】

PRONIアイミツSaaS（当社）は、2025年11月、勤怠管理システムを導入・利用している担当者1,000名を対象にアンケート調査を実施しました。アンケートでは、勤怠管理システムを選ぶ際に重要だと思うポイントを、1位から3位まで順位付けして回答してもらいました。

アンケート調査の結果、1位の回答が最も多かったのは「価格の手頃さ」。1〜3位通して最も回答が多かったのは「機能の充実度」となりました。

【選定時に重要だと思うポイント（1位回答）】

選定時に重要だと思うポイントとして「価格の手頃さ」を1位に選んだユーザーは363名（36.3%）でした。ツールの機能や使いやすさが均衡している場合、最終的に導入の決め手となるのはコストパフォーマンスであることが分かります。

一方で、1位〜3位までの合計得票数（TOP3ランクイン数）を見ると、「機能の充実度（75.6％）」が「価格（66.7％）」を上回り、全項目で最多となりました。 

「価格は1番ではないが、業務に必要な機能が揃っていることは大前提」と考える導入者が多いことを示していそうです。

従業員規模別のデータから分かる「選び方」の傾向

次に回答者の勤める企業の従業員数規模ごとの違いについてもまとめました。アンケート結果から見えた規模別の「選び方」の傾向について解説します。

今回のアンケート調査では、従業員数規模1〜99名までを小規模、100〜999名までを中規模、1,000名以上を大規模と置きました。それぞれの分布は、小規模に該当する回答者が200名。中規模が391名。大規模が409名です。

従業員数規模によって、勤怠管理システムを選ぶポイントで1位に選ばれる選択肢に違いは見られませんでした。基本的には、どんな規模であっても「価格の手頃さ」を重要なポイントの1位に選んでいることが分かります。

ただ1位〜3位までに選んだ選択肢の回答を見ると、従業員数規模によって勤怠管理システム選びで重視するポイントが変わることが分かります。以下にそれぞれの傾向をまとめました。

従業員数1〜99人までの小規模の企業では、「価格の手頃さ」を1位に挙げる割合が45.0%と、全規模の中で突出して高くなっています。これは大規模層より13％ほど多いです。

限られた予算内で導入する必要があるため、まずは、価格が候補を絞り込む際のフィルターとして機能している様子が伺えました。

従業員数が1,000名を超える大規模企業では、意外なことに、「UI/UX（使いやすさ）」を1位に選んだ割合が23.7%と、小規模（18.5％）や中堅層（16.1%）よりも明らかに高くなっています。

1,000名規模での導入となると、全従業員からの問い合わせ対応が大きなリスクになります。そのため「マニュアルなしで全員が使えるか」のような「使いやすさ」が管理者にとって重要な視点となりやすい傾向が見えました。

上記のように、従業員数の規模によって勤怠管理システム選びで重視すべきポイントは、少しずつ違いが見られました。

主要な勤怠管理システム比較表

アンケートの回答で利用率が高かった主要な勤怠管理システムを比較表にまとめました。価格や機能のほか、導入実績なども記載しています。ご参照ください。

今回のアンケート調査では、ジョブカン勤怠管理が17.9％、マネーフォワードクラウド勤怠が10.7％、楽楽勤怠が10％、KING OF TIMEが8.9％の割合で回答されていました。他にも多くのツール名が挙げられましたが、シェア率が高いのは上記のツールのようです。

より詳しくシェア率について知りたい方は以下記事をご参照ください。

まとめ：自社に最適な勤怠管理システムを選ぶために

勤怠管理システムのアンケート調査回答から見えてきたのは、単に安さや知名度で選ぶのではなく、自社の置かれた状況に応じて「評価の軸」を切り替えることの重要性です。納得のいく選定をおこなうために、以下の3点を意識してみてください。

安さを優先する前に、まずは自社の就業規則を100%再現できるかを第一の基準にしましょう。どの機能が必要なのか？必要ない機能は何か？を運用ベースで検討し、ツールを足切りしましょう。

少人数なら「導入コスト」、大規模なら「従業員が自走できる操作性」中規模なら「導入と連携にかかるコストのバランス」を最優先に据えるのが、結果的にトータルコストを抑える近道です。

1〜2社で決めず、特性の異なる5社程度を並列で比べることで、標準機能の範囲や、他システム連携にかかる「本当の手間」を客観的に判断できるようになります。

まずは自社の「外せないルール」を整理することから始めてみましょう。長く使い続けられるツールに出会うための確実な一歩となります。

勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要

この記事にまとめた勤怠管理システムの利用実態アンケートの概要です。

当記事の引用や転載をする際は、必ず出典として「PRONIアイミツSaaS」および記事URL（https://saas.imitsu.jp/cate-attendance-management/article/l-2699）を明記願います。