ひかりクラウドPBXとは、東日本電信電話株式会社が提供する、スマートフォンでオフィス番号の受発信がどこででもできるクラウドPBXです。工事、保守・運用不要。クラウド型で高価な機器を用意する必要がないので大幅なコストダウンにつながります。専用アプリでスマートフォンを内線化、スマートフォン1台で内線、代表、携帯の3つの番号の使い分けが可能になります。多拠点の内線化ができ、設定変更はパソコンで楽々。クラウド化で急な環境変化に抵抗があるという方も、既存ビジネスフォンとの併用して段階的に移行することができるので安心です。場所を選ばず利用できるのでテレワークに最適。保留転送ができるのでテレワーク、在宅勤務時に増える取次時間の削減に役立ちます。ニーズに合わせて最適な環境を提供できるように気軽に相談できるテレワーク相談窓口を設置しています。
ひかりクラウドPBXの特徴やメリットを3つ紹介します。
専用アプリケーションをインストールすることでスマートフォン1台で3つの番号を使い分け可能。携帯電話番号・代表番号・内線番号を利用することができます。ビジネスフォンを検討している方や営業担当など業務での外出が多い方、テレワークでのビジネスフォン利用を検討している方におすすめでしょう。スマートフォンを内線化することができると同時に、外出先からオフィスの電話を受発信することができるようになります。
スマートフォンでオフィスの電話番号を利用（受信・発信）することができるため、外出先での柔軟な電話受発信やテレワークにも活用できます。また、ビジネスフォン主装置を集約できるため複数の拠点・営業所があるといった多拠点同士でも内線を利用することが可能です。どのキャリアからも利用可能なのが心強いでしょう。スマートフォンからオフィスへの通話も内線化でき、コスト削減にもつながるのではないでしょうか。
クラウドPBXサービスのため設置のための工事は不要。工事にかかる費用や工事手配の手間が削減できます。契約更新などの作業もスムーズになるでしょう。オフィスのレイアウト変更・引っ越し等を行った場合の設定も、PCから簡単に行うことができます。また、運用にあたってユーザー側のメンテナンスはいりません。「迅速にビジネスフォンを導入したい」「ビジネスフォンにかかっている費用を抑えたい」という方におすすめのサービスです。
ひかりクラウドPBXと類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。
| サービス名 |
ひかりクラウドPBX
トライアルあり
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|---|---|---|---|---|
| 特徴・メリット |
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| 料金 |
月
11,000
円
/専用BOX1台
初期費用
4,950円
/1工事
(他1プラン)
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月
3,000
円
初期費用
30,000円
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月
6,000
円 / ch
初期費用
300,000円
(他1プラン)
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月
1,500
円
/ユーザー
初期費用
要問合せ
(他2プラン)
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| 導入実績社数 |
導入実績社数
情報なし
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導入実績社数
ブランドユーザー数約1,500万人
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導入実績社数
導入実績750拠点以上
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導入実績社数
ライセンス販売数700万以上
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ひかりクラウドPBXの料金プランを紹介します。
ひかりクラウドPBX（まるらくオフィス対応）
月 11,000 円
月 16,500 円 / 契約
初期費用
4,950円
ひかりクラウドPBX
月 11,000 円 / 契約
初期費用
4,950円
ひかりクラウドPBXの機能・連携可能なサービスを紹介します。
ひかりクラウドPBXの機能ごとの対応範囲を紹介します。
冗長化
予備の設備などで二重化し、障害時も止まらない仕組み
通信の暗号化
SSLやTLSを用いて通信を暗号化している
3名以上の同時通話
転送機能
保留機能
代表番号での発信
アプリを使い、スマホから会社番号で発信ができる
複数電話機のグループ着信機能
番号毎に複数の電話機をグループ化し着信させることができる
ソフトフォン（PC電話）機能
パソコンにアプリを入れて電話の発着信ができる
着信・発信制御のスケジュール設定
曜日、月日、時間を指定して発信・着信を制御できる
ACD（着信の自動振り分け）機能
空いている担当者へ着信を自動的に振り分けられる
通話自動録音
IVR（自動音声応答）機能
音声案内とボタン操作で適切な窓口へ誘導できる
スマホアプリ（iOS）対応
スマホアプリ（Android）対応
050（IP電話番号）の新規取得
03（東京の市外局番）の新規取得
06（大阪の市外局番）の新規取得
0120（着信課金番号）の新規取得
03・06以外の市外局番の新規取得
03（東京の市外局番）の継続利用
06（大阪の市外局番）の継続利用
0120（着信課金番号）の継続利用
03・06以外の市外局番の継続利用
ひかりクラウドPBXの連携サービスを紹介します。
サービスを運営する東日本電信電話株式会社の概要です。
| 会社名 | 東日本電信電話株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 東京都新宿区西新宿3-19-2 |
| 拠点 | 東京(銀座) 東京(北新宿) 東京(上野) 東京(府中) 東京(立川) 山梨 神奈川(横浜) 神奈川(川崎 神奈川(藤沢) 千葉(千葉市) 千葉(船橋) 茨城 埼玉(さいたま市) 埼玉(川口) 埼玉(川越) 栃木 群馬 長野 新潟 宮城 福島 岩手 青森 山形 秋田 北海道(札幌) 北海道(函館) 北海道(旭川) 北海道(帯広) |
| 設立 | 1999年7月 |
| 代表名 | 澁谷 直樹 |
| 従業員規模 | 社員数 4,900名（2022.3.31時点） |
| 事業内容 | 東日本地域※1における地域電気通信業務※2及びこれに附帯する業務、目的達成業務、活用業務 |
| 資本金 | 3,350億円 |
| 提供サービス |
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