POSITIVEの評判や特徴・導入実績を解説【電通総研の統合HCMソリューション】

目次
• ＜総評＞POSITIVE（ポジティブ）はグループを統合管理できる
• 他社比較：POSITIVE・SAP SuccessFactors・Workdayの違い
• POSITIVE（ポジティブ）の料金プラン
• POSITIVE（ポジティブ）の5つのメリット
• 徹底調査でわかったPOSITIVE（ポジティブ）がおすすめの人・会社
• POSITIVE（ポジティブ）の導入実績・効果
• まとめ

＜総評＞POSITIVE（ポジティブ）はグループを統合管理できる

POSITIVEは、株式会社電通総研（旧：電通国際情報サービス/ISID）が提供する人事システムです。単なる給与計算ツールにとどまらず、人事・給与・就業管理・ワークフロー・タレントマネジメントまで広範な機能をすべてブラウザで利用できるのが最大の特徴です。

とくに複数の会社・グループ会社を一つのシステムでまとめて管理できる「マルチカンパニー機能」は他社製品では追加開発が必要になるケースも多い中、POSITIVEでは標準搭載されています。1つのシステムで10万人以上の運用実績もあり、大規模・複雑な組織ほど真価を発揮するシステムです。

POSITIVEは、給与計算4万名分を10分以内に処理できる高速処理性能を持ちます。10万名超の大企業での運用実績もあり、グループ会社の増減やM&Aによる人数増加にも柔軟に対応できる設計です。

実際に1,000名以上規模の企業のユーザーから、「マイナンバー導入やテレワーク拡大、確定申告制度の変化など、たびたびの環境変化にもサービスを切り替えることなく対応できた」という声が寄せられています。法改正への追随や制度変更に強いという点は、大規模組織の人事担当者にとって特に心強いポイントです。

POSITIVEの大きな特徴の一つが、人事・給与・就業管理などの基幹システムと、タレントマネジメント機能が同一プラットフォーム上でシームレスに連携している点です。要員計画→採用→育成→評価→報酬・処遇という人材マネジメントの一連のプロセスを、データの転記や二重管理なしに一気通貫で運用できます。

▼こちらの記事では、企業規模別におすすめの人事管理システムを紹介しています。他システムと比較したい場合はご参照ください。

他社比較：POSITIVE・SAP SuccessFactors・Workdayの違い

POSITIVEのほか、大企業向けの統合HCMソリューション（人事システム）として代表的な3製品を比較します。

上記の比較表から見える、各サービスの特徴と違いは以下のとおりです。基本的には、海外拠点を多く持ちグローバル人事統合を優先する企業にはSAP SuccessFactorsやWorkdayが向きますが、日本国内・グループ企業の人事を確実・効率的に管理したい企業にはPOSITIVEが最適な選択肢です。

ドイツのSAP社が提供する有名人事システムです。60か国以上の人事要件に対応しており、海外拠点を多く持つグローバル企業の人事統合に強みがあります。一方で、日本独自の給与体系や人事制度（年功序列・役職手当・社会保険の複雑な計算など）には、設定パートナー企業との連携や追加カスタマイズが必要になるケースもあり、日本国内だけで完結する運用には不向きな場合があります。

アメリカのWorkdayが提供するクラウド型人事管理システムです。直感的なUIと豊富なAI機能が高く評価されており、HR領域と財務管理を一体で扱える点が特徴です。ただし、こちらも海外製品のため日本の法改正対応や給与計算の対応は国産製品に比べると後手になりやすく、導入・運用時には専門のパートナー企業のサポートが前提となります。

POSITIVEは日本の人事・給与・就業の複雑な制度を最初から織り込んで設計された国産システムです。社会保険・雇用保険の電子申請（マイナポータルAPI対応）、日本特有の複雑な給与体系へのノンカスタマイズ対応など、「日本の大企業が使うことを前提にした」設計が最大の強みです。

また、電通総研の専門チームによる導入・運用サポートを国内で受けられるため、海外製品と比べてトラブル時の対応スピードや細かい要件調整のしやすさに優れています。

なお、PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、人事管理システム選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った人事管理システムをご紹介するので、ぜひ一度お試しください。

POSITIVE（ポジティブ）の料金プラン

POSITIVEの詳細な料金は要問い合わせです。要件や企業規模、必須の機能に合わせたシステムを提供するため、詳細な料金を問い合わせる場合、見積もりが必要になります。詳しく見積もりたい方は、提供会社にお問い合わせしましょう。

▼人事管理システム（HCM）全体の費用相場をアンケート調査した結果はこちら

クラウドの月額制ツールから定額制まで幅広くアンケートし、およその費用相場を出しています。

POSITIVE（ポジティブ）の5つのメリット

ご紹介した特徴を持つPOSITIVEですが、活用することで次のようなメリットがあります。

POSITIVEの最大の強みは、バラバラになりがちな人事システムを1つのプラットフォームに集約できる点です。「人事データと給与システムが別々で、連携に手間がかかる」といった課題を解消し、要員計画→採用→育成→評価→報酬まで、人事管理の一連のプロセスをシームレスに処理できます。

制度や運用ルールが異なる複数の会社でも、1つのシステムで一括管理が可能です。M&Aや組織再編にも柔軟に対応でき、グループ全体の人事業務を効率化します。シェアードサービス（人事業務を1部門に集約するモデル）での運用にも対応しています。

給与計算4万名を10分以内に処理できる高い処理能力を持ちます。10万名超の大企業でも安定稼働するため、「データが増えると重くなる」「月末処理に時間がかかりすぎる」といったストレスを解消できます。

タレントマネジメント機能では、従業員の評価・経歴・資格といった人事データをAI（機械学習）が分析し、「このポジションに最適な人材は誰か」「この人にとってのベストな異動先はどこか」を提案します。感覚や経験だけに頼らない、データドリブンな人事意思決定を後押しします。

クラウド型サービス「POSITIVE on CLOUDiS」を利用することで、サーバー管理などのインフラ運用・維持の手間を大幅に軽減できます。社内IT担当者のリソースが限られている企業でも、安心して導入・運用できる体制が整っています。

徹底調査でわかったPOSITIVE（ポジティブ）がおすすめの人・会社

ご紹介したメリットを踏まえ、POSITIVEは一体どんな人・会社が使うべきなのか、具体的にお伝えします。

グループ各社がバラバラの人事システムを使っていると、データ集計や制度変更対応のたびに多大な工数がかかります。POSITIVEのマルチカンパニー機能を使えば、グループ全体を1つのシステムで管理でき、人事部門の業務効率化とコスト削減が実現できます。

「人的資本経営」という考え方（従業員を費用ではなく投資対象の資本としてとらえる経営手法）が近年注目されています。POSITIVEのタレントマネジメント機能やデータ分析機能を活用することで、人事データを単なる管理から経営戦略の基盤へと昇華させることができます。

「システムが古くて法改正への対応が遅い」「カスタマイズを繰り返して保守コストが膨らんでいる」という企業にとって、POSITIVEの標準機能は管理項目を最大100万項目まで柔軟に設定でき、個別カスタマイズを最小化する設計となっています。「POSITIVE OPTIMUS」という仕組みにより、追加開発・保守コストの削減も可能です。

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POSITIVE（ポジティブ）の導入実績・効果

ここからは、実際にPOSITIVEを導入した企業の例を取り上げ、システム導入後にどんな効果があったのかをお伝えします。

POSITIVEの導入事例ページによると、同社は愛知県刈谷市に本社を置き、自動車部品をメインに開発・製造・販売事業を展開しています。1949年の設立から拡大を続け、現在の従業員数は約5万2,000名。タレントマネジメントを実現する基盤にPOSITIVEを採用して、次世代の人財を積極的に発掘・育成しています。

同様の人事管理システム(HCM)がある中で、十分な機能性とアドオン（個別開発）対応パッケージであることから「POSITIVE」を採用。求めるものに対して柔軟なシステム基盤を構築できることも決め手でした。現在の活用法としてまず挙げられるのが、キャリアデザインシートの全面移行。従業員が直接情報を入力し、一人ひとりのスキルや情報の把握に役立てています。また、組織変更や異動のワークフローをデジタル化することで、一元管理と効率化を実現。さらに人財情報はデータベースで可視化でき、まだ取り組み途中ながらも成果を感じています。

今後もデジタルデータの活用で適材適所の配置を進めていきたいそう。POSITIVEで人財のマッチングを行い、専門性や担当製品などから活躍できる従業員を発掘する予定です。

POSITIVEの導入事例ページによると、物流システムのエンジニアリングや設計・製造を追求する同社。大阪市西淀川区に本社を置き、1937年の設立以来、世界26か国に拠点を設けています。海外での売上高比率は65％と高く、国内・海外のグループを見える化したいと考え、POSITIVEを導入しました。タレントマネジメント、人事給与、就業管理はPOSITIVEで一元管理。二重入力などのミスを減らし、紙の申請書は9割削減を達成しています。

これまで人事業務は別々のシステムで動いていたため、データの二重管理が発生していました。確認作業が多く、まずは人事管理システム(HCM)を一つにすることが課題だったと話します。そこで選ばれたのが総合人事ソリューション「POSITIVE」。必要な機能がすべて揃う総合力が採用の決め手となりました。

導入後は、就業や工数を記録する時間が減り二重入力も不要に。申請書類を電子化して、従業員も企業側も手間が省けていると言います。今後は人財データの蓄積を行い、グローバル化に対応した人財配置に活用する予定。また、人事管理システム(HCM)の導入でオペレーション業務のロスを減らして、他の業務に注力したいそう。さらなる拡大を続け、世界規模で人財活用を進める姿勢です。

POSITIVEの導入事例ページによると、東京都港区に本社を置き航空事業を展開する同社。従業員数はグループで3万6,000名、ANA社員だけで1万6,000名を誇ります。グローバルな人財活用を推進させるため、統合人事管理システム(HCM)POSITIVEを導入。POSITIVEで情報の見える化を行い、社内の人事・給与システム「ANALOG」の基盤を構築しました。

人財戦略にあたって、旧システムでは対応できず人事の分析ができない状況でした。職種が多いため異なる給与体系に対応するべく、システムは複雑化する一方。グループ総数は約60社にのぼり、成長のためにタレントマネジメントが必要だったと語ります。「POSITIVE」を選んだ理由は、日本企業の要求に応えられる点。海外製のシステムも普及していますが、人事制度やデータ項目までの希望を満たせません。また、大規模な処理の実績も多く導入を決めたそうです。

相談を重ねた結果、3年かけて社内の新システムが完成。情報を一元化したため人財データをすぐに確認でき、意思決定もスピーディーになったと言います。さらに昇給処理の自動化で時間が短縮できるなど、効果を実感しています。

まとめ

POSITIVEは、大規模・複雑な組織の人事管理を一元化できる人事管理システムです。人事・給与・就業・タレントマネジメントを1つのシステムでカバーし、グループ経営にも対応するマルチカンパニー機能や、AIを活用した人材最適配置支援など、大企業の「人事DX」を強力に後押しします。

累計3,000社超の導入実績と、電通総研による手厚い導入・運用サポートも心強いポイントです。人事システムの老朽化対応やグループ人事の統合を検討している企業は、まずは資料請求・お問い合わせから検討してみてはいかがでしょうか。

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