MOT経費精算（モットケイヒセイサン）の評判と実態

目次
• ＜総評＞MOT経費精算の最大の特徴は優れた基本機能と導入のしやすさ
• MOT経費精算の3つのメリット
• 徹底調査でわかった、MOT経費精算を使うべき人・会社
• MOT経費精算の料金プラン
• MOT経費精算の効果的な使い方
• まずは、MOT経費精算の無料体験を
• まとめ

＜総評＞MOT経費精算の最大の特徴は優れた基本機能と導入のしやすさ

MOT経費精算は、優れた基本機能を持ち、1人からでも気軽に導入できる価格体系で市場から高い評価を得ています。SaaS型経費精算システムとオンプレミス型を提供しており、ニーズに合わせて柔軟に導入できます。

駅すぱあとと連携した経路・運賃の検索、定期区間控除、交通系ICカード読み込みに対応する交通費計算、外貨レートにも対応する出張申請・精算機能、プロジェクトごとの申請が可能な経費精算、会計ソフトとの連携などの基本機能を網羅。スマートフォンを活用した、時間と場所を問わない経費精算プロセスが実現可能です。

もちろん、申請者・承認者・経理担当者間のコミュニケーションをスムーズにするワークフロー機能も搭載。簡単な稟議書であれば汎用的に使えるのも魅力です。最低料金が定められている経費精算システムが多いなか、1人から使える価格体系も特筆すべきであり、個人事業主やSOHOなどの小規模事業所から、シンプルに経費精算を合理化したい大企業まで、あらゆる企業におすすめできるサービスです。

経費精算システムに限りませんが、機能を追加して高機能化するに従って、利用料金は高額になる傾向があります。

たとえば、高機能な経費精算システムとして評価の高い「レシートポスト（旧Dr.経費精算）」や「MFクラウド経費」は、電子帳簿保存法に対応した領収書データ化に対応し、必須のタイムスタンプ付与機能も搭載しています。これはMOT経費精算にはない機能ですが、その分利用料金は高額になります。

しかし、企業ごとに経費精算システムに求める機能は異なります。基本機能に優れ、低価格で導入できるのがMOT経費精算の特徴だといえます。今後さまざまな機能の追加予定がアナウンスされているのも魅力といえるでしょう。

MOT経費精算の3つのメリット

それでは、MOT経費精算を導入する具体的なメリットをお伝えします。

ユーザー数が1人でも簡単に導入でき、状況に応じてユーザー数を追加可能です。プランの区別が存在しないため、1人でも100人でも同じ機能が制限なく使えるのも特徴です。パーソナルプランが用意されていても、機能制限されることの多い他社システムと比較すれば、そのアドバンテージは明白です。

実際、経費精算システムは、経理業務も兼務しなければならないことも多い個人事業主にこそ必要です。クラウド型システムのMOT経費精算は、こうしたニーズに応えられるシステムであり、クラウド型の利点を活かし、わずか1日で利用開始できる柔軟性も備えているのです。

MOT経費精算には、経費精算に必要な充実の基本機能がまんべんなく搭載されています。特に、面倒な交通費精算を効率化するためには、追加料金なしで使える駅すぱあととの連携で、駅名を入力するだけで経路・運賃の検索が可能、定期区間控除も自動で行うため、不正や二重請求も防げます。

海外出張にも対応する出張申請・精算機能には、役職に応じた日当計算が自動で行えるのはもちろん、外貨レート変換も簡単に行えます。

優れた基本機能は、ワークフロー機能によって承認プロセスの短縮も実現。経費精算業務にかけていた手間と時間を圧縮し、空いたリソースをコア業務に割り振ることで、結果的にコスト削減と生産性の向上を実現できます。

クラウド型システム「MOT経費精算」を活用すれば、PCなどへソフトウェアをインストールは必要なく、バグフィックスやアップデートを含めたメンテナンスもベンダーが実施するため、常に最新の環境でシステムを使い続けられます。

必要な機能に絞ったことで、MOT経費精算に搭載されていない機能も、この定期的なアップデートでの追加が期待できます。実際、将来的に機能追加される予定がアナウンスされており、オプションなどの対応にならなければ、さらなる機能充実が期待できます。

徹底調査でわかった、MOT経費精算を使うべき人・会社

紹介したメリットを踏まえ、どんな人や会社にMOT経費精算が向いているかお伝えします。

すでに解説したように、1人から導入できるMOT経費精算は、人数や最低利用料金などの制限がなく、それに応じた料金プランも存在しないため、1人でも100人でも同じフル機能が使えます。

個人・法人や規模の区別なく、MOT経費精算では全てのユーザーが同じ機能を使えるため、豊富な機能を備えた経費精算システムを探している個人事業主、フリーランサーなどにMOT経費精算は最適です。

MOT経費精算は、業界最安値水準の月額利用料金を誇りながらも、優れた基本機能を持っており、ほかの経費精算システムに見劣りする点は少ないといえるでしょう。つまり、コストパフォーマンスを何よりも重視した経費精算システムを求めている会社にMOT経費精算は最適です。

経費精算に必要な機能をすべて備えているため、オプションで追加しなければならない機能もなく、今後のアップデートでMOT経費精算の機能がさらに充実する可能性も秘めています。

1人から利用できるMOT経費精算は、必要なときに必要なだけユーザー数の追加が可能です。つまり、成長途上のスタートアップやベンチャー企業、事業拡張で営業スタッフを増員する予定のある会社にMOT経費精算は最適です。

人数に応じたディスカウントこそ用意されませんが、必要なユーザーの分だけIDを取得できるため、ムダな費用が発生することもありません。会社の成長に応じて規模を拡張していけるので、ムリなくムダなく利用できるでしょう。

MOT経費精算の料金プラン

MOT経費精算の大きなメリットの1つが、個人事業主やフリーランサーなど、利用するのが1人でも導入がしやすい、その価格体系にあります。具体的には、20ユーザー=20 IDまで月額利用料金3,980円（税抜）という、業界最安値水準の価格を実現しています。

契約するユーザー数が何人であっても、シンプルな価格体系が維持されるのも嬉しいところです。ただし、年間契約の途中でユーザー数を追加する場合、初期導入費用が1ユーザーあたり1,500円になる点だけ気を付けておかなければなりません。

また、ERPなどの自社システムと柔軟に連携したい場合は、オンプレミス型のMOT経費精算を選択することになりますが、企業ごとに環境が異なるため価格に関しては問い合わせが必要です。

MOT経費精算の効果的な使い方

それでは次に、具体的にMOT経費精算の効果的な使い方をお伝えします。

MOT経費精算での交通系ICカード連携は、必ずしも使い勝手に優れているとはいえません。そのため、専用のカードリーダーを用意しておき、少しでも効率を高めることをおすすめします。

MOT経費精算で使えるICカードリーダーは「PaSoRi（SONY RC-S380）」となり、接続用のWindowsマシンに専用ソフト（SFCard Viewer2）をインストールしておく必要があります。

MOT経費精算には経費の利用状況を分析する機能はありませんが、一覧をCSV形式で出力できます。搭載されているプロジェクト申請を活用すれば、経費申請時の案件名、プロジェクト名に経費を紐づけることが可能です。

つまり、プロジェクト申請を活用すれば、案件ごとにどのような経費がいくらかかったのかをある程度分析できるのです。Excelなどに読み込み、分析することで、経費に対する利益などの費用対効果を明らかにでき、業務の改善に役立てられるでしょう。

経費申請・交通費申請で欠かせないのが承認プロセスであり、ワークフロー機能です。MOT経費精算のワークフロー機能は、承認者不在の場合の代理承認者を設定できるため、スピーディな承認プロセスを実現できます。

もちろん、ワークフロー機能単体でいえば、MOT経費精算よりも高機能なシステムはありますが、シンプルな稟議書や休暇願などの各種申請書に活用できます。

まずは、MOT経費精算の無料体験を

いかに導入ハードルが低くても、必要充分な経費精算機能を備えていたとしても、MOT経費精算が、必ずしも自社にフィットするシステムかどうかは分かりません。まずは、実際に使ってみてMOT経費精算が、自社のニーズに合致する経費精算システムなのかを見極めなければならないでしょう。

MOT経費精算では、その使い勝手を無料で試せる無料トライアルが準備されています。実際に無料で使える環境、期間などは公表されていないため、まずは無料トライアルを試すことをおすすめします。

まとめ

数ある経費精算システムのなかでも、業界最安値水準で1人からでも使いやすい価格設定をしつつ、経費精算に必要な機能をバランスよく搭載する「ハイ！経費」。その魅力的な価格設定は、できる限りコストを抑えつつ、経費精算業務を最大限合理化したい企業にとって、検討候補の筆頭になるといえるでしょう。

パーソナルプランのような機能制限もないため、個人事業主やフリーランサーにとって、価格を含めて魅力に感じるのではないでしょうか？もちろん、しっかりとした基本機能は、大規模企業での利用にも有効であり、規模の大小を問わず、全ての企業におすすめできます。まずは、無料トライアルでその使い勝手を試してみてはいかがでしょうか？

なお、PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、経費精算システム選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った経費精算システムが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。