勤怠管理システムおすすめ10選!PRONIアイミツが徹底比較
不正打刻を防止する効果の高い、生体認証(手のひら認証)を採用しています。タイムカードや手入力による打刻制度は、どうしても「なりすまし」などの不正打刻のリスクを伴いますが、生体認証システムは他人によるなりすましができないため、不正打刻ができません。不正打刻のリスクをできる限り小さく抑えたい場合にはうってつけでしょう。
Office-PRISM(+Kintai)とは、標準機能で残業実績の管理・有給休暇の管理を行え、残業・遅刻・早退・休暇等の申請、承認が簡単に行える勤怠管理システムです。 料金は300円/ユーザーの1プランのため、低価格でさまざまな管理ができます。 一般的なICカード以外にも、「手のひら認証システム」を搭載しているため、手のひらをセンサーにかざすだけで簡単に打刻を行えます。 勤怠データのCSV出力により、さまざまな給与計算ソフトと連携できるサービスです。
Office-PRISM(+Kintai)の3つの特徴やメリットをご紹介します。
不正打刻を防止する効果の高い、生体認証(手のひら認証)を採用しています。タイムカードや手入力による打刻制度は、どうしても「なりすまし」などの不正打刻のリスクを伴いますが、生体認証システムは他人によるなりすましができないため、不正打刻ができません。不正打刻のリスクをできる限り小さく抑えたい場合にはうってつけでしょう。
収集した勤怠データをCSVデータとして出力する機能があり、外部の給与システム等とも簡単に連携することが可能です。給与システムと連携できるということは、勤怠管理システムの利便性にとっても大きな意味を持つもの。CSV出力を活用できれば業務効率の悪化を防ぎ、周辺業務全体を効率化させることができるでしょう。
画面操作が簡単な仕組みになっているため、利用するユーザーを選ばない汎用性の高い勤怠管理システムと言えます。使い勝手の良くない、操作難易度の高いシステムでは、導入時に負担がかかるだけでなく定着にも時間がかかってしまいます。毎日のように使う勤怠管理システムにおいて「使いやすい」ことは重要ステータスの1つ。社内にパソコンなどの機械操作等が苦手な人がいても、問題なく導入できるでしょう。
Office-PRISM(+Kintai)の料金プランをご紹介します。
プラン1
月 300 円 / ユーザー
初期費用
要問合せ
最低利用期間
要問合せ
最低利用人数
要問合せ
ICカード打刻
PC打刻・Web打刻
静脈認証打刻
GPS打刻(位置情報記録)
モバイル打刻(スマートフォン打刻)
顔認証打刻
PCログイン・ログオフ自動打刻
ID・パスワード打刻
指紋認証打刻
バーコード打刻・QRコード打刻
GPS自動打刻(位置情報)
LINE打刻
Slack打刻
Chatwork打刻
複数拠点での打刻対応
体温測定(検温)付き端末打刻
着信打刻
打刻機器の提供
自動連携できる給与計算システムあり
打刻時間のまるめ設定
給与計算ソフト用のデータ出力機能
勤務時間・残業時間の自動集計
客観的記録と打刻情報の差異チェック
深夜労働時間の集計対応
フレックスタイム制への対応
変形労働時間制への対応
時間外労働の上限超過アラート設定
勤務間インターバル制度への対応
年次有休5日の未取得アラート設定
月60時間超の法定時間外労働の割増賃金計算
インターバル不足へのアラート機能
連続勤務アラート設定
休日勤務アラート設定
36協定対応のアラート機能
打刻漏れアラート設定
チャットツール連携でのプッシュ通知
メールでのプッシュ通知
チャットサポートあり
メールサポートあり
電話サポートあり
英語
中国語
韓国語
スペイン語
タイ語
インドネシア語
ベトナム語
申請のモバイルデバイス対応
直行直帰の申請
残業申請
シフトの作成機能
従業員へのシフト募集管理
シフト表の印刷機能
シフトの人員過不足の判定機能
夜勤の日跨ぎシフト設定対応
有給休暇の自動付与機能
独自休暇の作成機能
有休残日数の確認機能
休暇失効前の通知機能
時間単位の有休管理機能
LINEでの有休残日数確認機能
スマホアプリ(iOS)対応
スマホアプリ(Android)対応
モバイルブラウザ(スマホブラウザ)対応
タブレット対応
クラウド(SaaS)
オンプレミス(パッケージ)
ISMS
Pマーク
冗長化
通信の暗号化
IP制限
二要素認証・二段階認証
シングルサインオン
TRUSTe
ISO 9001(品質マネジメント)
ISO/IEC 27017(クラウドサービスセキュリティ)
PCIDSS(ペイメントデータセキュリティ基準)
勤務時間の予実管理機能
人件費の概算算出機能
工数管理機能
様式9の書類出力機能
様式8の書類出力機能
日報管理機能
勤怠データの分析機能
弁当発注数の管理機能
IT導入補助金対象
サービスを運営する共立コンピューターサービス株式会社の概要です。
| 会社名 | 共立コンピューターサービス株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 岐阜県大垣市加賀野4丁目1番地の9 |
| 拠点 | 岐阜県(加賀野) 岐阜県(郭町) 愛知県(名古屋) 愛知県(春日井) |
| 設立 | 1980年12月 |
| 代表名 | 服部 達也 |
| 従業員規模 | 310名(2021年4月現在) |
| 事業内容 | バンキングシステム開発 一般企業向けシステム開発 ITネットワーク構築 ITコンサルティング インターネットプロバイダサービス 各種データセンターサービス ハードウェアメンテナンス 収納代行サービス 各種受託サービス EBサポートサービス セキュリティコンサルティング |
| 資本金 | 4,500万円 |