ベネフィット・ステーションの評判や詳しい料金プランを解説

目次
• 【総評】140万件超の膨大なメニューを誇るベネフィット・ステーション
• ベネフィット・ステーションの料金プラン
• ベネフィット・ステーションの5つのメリット
• 徹底調査で分かったベネフィット・ステーションを使うべき人・会社
• ベネフィット・ステーションの導入実績・効果
• まとめ

【総評】140万件超の膨大なメニューを誇るベネフィット・ステーション

式会社ベネフィット・ワンが手掛けるベネフィット・ステーションは、国内を代表する総合福利厚生代行ツールです。会員社数は18,100社、会員数は1,220万人（※2025年4月時点の福利厚生、CRMおよびパーソナルの合計会員数）にのぼります。

他の福利厚生サービスと比較したメリットは、140万件以上の優待メニューを利用できることです。飲食から旅行、買い物に至るまで、生活のあらゆるシーンを彩る特典が日々の暮らしの中で活用可能です。住み替えや子育て、家族のケアなど、人生の節目をサポートする優待が揃っていることも大きな特徴と言えます。

ベネフィット・ステーションは、育児関連のメニューに力を入れています。たとえば、知育玩具おもちゃの購入や育児教育サービスなどを割引で利用できるメニューがあります。加えて、子供の病気時や外出時にシッターを利用した場合に、費用の一部を補助する仕組みも整っています。このような手厚いケアにより、キャリアと育児を並行する社員が多い企業から高く評価されています。

ベネフィット・ステーションが提供する各特典は、契約した従業員本人に限定されず、二親等以内の家族まで広く適用されます。親族と一緒に余暇を楽しめる機会が増えるため、ワークライフバランスを重視する現代のニーズに応えています。利用対象が広いため、特定の層に偏ることなく組織全体の利用率向上に繋がりやすいでしょう。

「福利厚生サービスを入れたが結局使われない」など、費用対効果を気にする人事・総務担当者にとって、家族も使えるサービスは好評を得やすいようです。Netflixなど、他の福利厚生代行サービスでは扱っていないメニューも備えている点も魅力となっています。

ベネフィット・ステーションの料金プラン

ベネフィット・ステーションの料金プランは4種類あります。基本の福利厚生代行と健康支援、教育・研修支援、利用促進サポートを備えたオールインワンの「学トクプラン」は1人あたり月額1,200円。教育・研修支援を除いた「得々プラン」は1人あたり月額1,000円です。詳しく見ていきましょう。

それぞれのプランのサービス内容は以下の通りです。

健康支援や教育研修支援も含めオールインワンの福利厚生サービスを受けたいなら「学トクプラン」がおすすめ。一方、教育研修については自社で対応するという場合は「得々プラン」で充分です。また、ベネフィット・ステーションには利用ユーザーの多いNetflixをお得に視聴できるプランもあります。

各プランの料金はどうでしょうか。ベネフィット・ステーションの公式サイトでは、従業員数に応じた料金シミュレーションができます。仮に従業員数を100人とした場合、2026年1月時点の料金は下記の通りでした。

入会金は利用人数によって変わりますが、1人あたりの月額料金は1,000～1,850円で収まります。入会金は、10名以下は2万円、11～100名は10万円などのように従業員数ごとに枠があり、サービス利用者数によって初期費用が変わります。

ベネフィット・ステーションの5つのメリット

さまざまな企業人事課題をサポートするベネフィット・ステーションですが、活用することで次のようなメリットがあります。

ベネフィット・ステーションは、最適なワークライフバランスを実現する福利厚生代行サービスが充実。全国47都道府県で本人とその二親等以内の家族が使えるさまざまな優待サービスを用意しています。

映画鑑賞やホテルディナー、宿泊といった余暇支援をはじめ、日常で使えるフィットネスや育児・介護支援等、サービス数はなんと140万件以上。提携ネットショッピングサイト利用時に割引やオリジナルの会員ポイント付与もあり、多彩な割引特典を使いこなすことで、休日のクオリティを経済的に底上げすることが可能です。

企業にとって、従業員の健康増進も大切な要素です。ベネフィット・ステーションは個人の健康診断結果を可視化して健康への意識を高めるほか、健診結果の数値からリスクを予測し、健康無関心層まで取り込んでアプローチします。また、追加費用なしで日々のウォーキングや検温、スポーツジム利用等の健康活動に応じてポイントが付与され、商品やサービスと交換できる健康ポイントプログラムも魅力でしょう。

ベネフィット・ステーションの教育・研修支援では、従業員のスキルアップも可能。基本のビジネスマナーや資格取得のための講座などを幅広く用意しています。社内研修や社員の自己啓発にも使えるeラーニングサービスは、1講座5分から10分程度でパソコンやスマートフォンで受講可能 。それぞれ理解度チェックテストがあり、結果は管理者が確認することができます。

基本の福利厚生代行と健康支援に加え、教育・研究支援、そして利用促進サポートを備えたオールインワンプラン「学トクプラン」は、月額料金1,200円で利用できます。利用促進サポートもあり、加入だけして結局福利厚生サービスが無駄になっているという事態を防ぎます。教育・研修支援を除いたサービスを受けられる「得々プラン」もリーズナブルで、月額料金1,000円で利用できます。

さらに福利厚生サービスの全プランにおいて、人事領域のDX化を推進する「ベネワン・プラットフォーム」を利用可能。追加費用無しで、健康管理機能・タレントマネジメント機能・ストレスチェック機能を使えます。

福利厚生代行サービスを存分に活用してもらえるように、ベネフィット・ステーションでは導入後のサポートを積極的に行っています。それぞれが抱えている課題に合わせてベストな活用方法を提案してくれるので、福利厚生代行サービスを初めて利用するという場合でも心配いりません。

また、24時間体制で健康や精神ケアの相談に乗ってくれるデスクを設置しているほか、仕事と育児の両立を支援する体制も万全。ベビーシッター、病児シッターなどの保育サービスの利用時に、一部補助金が受け取れる支援制度も用意しています。

徹底調査で分かったベネフィット・ステーションを使うべき人・会社

紹介したメリットをふまえ、ベネフィット・ステーションは一体どんな人・会社が使うべきなのか、具体的にお伝えします。

総合福利厚生代行サービスのベネフィット・ステーションで、一番の特徴が圧倒的な数の福利厚生サービスを利用できることです。全国47都道府県で利用でき、本人とその家族（二親等以内）全員が対象。映画鑑賞や遊園地、フィットネスジムなどその種類は140万件以上を誇り、これらサービスや施設を優待価格で利用することができます。従業員やその家族のプライベートも充実することでしょう。

福利厚生が充実していれば、それをうまく活用して家族サービスができるなど、休日のリフレッシュ効果もアップ。従業員や家族のことを大切にする会社は信頼され愛着が湧き、その結果、仕事のモチベーションの維持や向上にもつながるでしょう。

従業員の満足度を高めたいという方にもベネフィット・ステーションの利用は有効です。さまざまなサービスをお得に利用できる福利厚生支援以外にも、健康支援が充実。従業員それぞれの健康状態の管理や生活習慣の改善、病気リスクの予測などは、健康意識を高めることに役立つはずです。

また、教育・研修支援にも注力しており、それぞれの目的やレベルにあった講座がを多数用意。スキルアップを支援してもらえます。働きやすい環境を整え、従業員の満足度が上がることで経営の安定・発展にもつながることでしょう。

複数の福利厚生代行サービスを契約している場合は、管理業務が煩雑になり、人事担当者の負担も大きくなります。しかしベネフィット・ステーションなら、福利厚生を一手に任せられるオールインワンのアウトソーシングサービスなので、管理業務の負担を大幅に軽減できるでしょう。

また、はじめから豊富なメニューが用意されており、日々のプライベートを豊かにするものから、健康で安心した生活を送るためのサービスまで多種多様。ゼロから福利厚生メニューや施設を作るのではなく、すでに存在するプラットフォームを活用するだけなので準備に手間がかかりません。

ベネフィット・ステーションの導入実績・効果

ここからは実際にベネフィット・ステーションを導入した企業の例を取り上げ、システム導入後にどんな効果があったのかをお伝えします。

大手通信会社NTTは、グループ全体で2018年5月からベネフィット・ステーションを導入。これまでの福利厚生サービスを見直して健康・育児・介護に重点をおいたサービスを導入したいと考えていたところ、理想に合致したサービス品質と、サービスの提供実績数において評価が高い「ベネフィット・ステーション」の導入を決断。

また、正社員や有期契約社員など雇用形態に関わらず、すべての従業員が恩恵を受けられるということも大きなメリットだったとのこと。幅広い分野のサービスが提供されることも、従業員の満足度向上につながっているといいます。ちなみに、従業員に人気が高い福利厚生サービスはフィットネスクラブの割引。全国幅広いエリアで、1回500円のワンコインで施設を利用できることが大きな反響を得たようです。

警備業界のリーディングカンパニー東海テックには、以前から社内交流を深める目的の「レクリエーション費」という予算があり、バーベキューや食事会など懇親会開催の補助金として利用していたとのこと。しかし、煩雑な事務作業が課題だったといいます。作業コストを削減し、福利厚生システムの効率化を図りたいということでベネフィット・ステーションの導入を決めました。

これまで利用していた保養施設がそのまま継続して使えるだけでなく、従来の「レクリエーション費」を残したまま新たな福利厚生制度を無理なく導入できたことが大きなポイント。部署間の垣根を超えた社内間コミュニケーションが活発になり、従業員の家族も自由に使えることで評判もいいようです。

まとめ

福利厚生代行、健康支援、教育・研修支援をまとめてカバーした総合福利厚生サービスのベネフィット・ステーション。アウトソーシングによる事務作業の軽減や、プライベートが楽しくなる充実のサービスなど数多くの魅力が多くあります。ワークライフバランスが重視される近年、福利厚生は従業員にとって重要なポイントです。福利厚生や健康、教育といったさまざまな支援により、従業員満足度を高めることは、仕事への意欲向上にもつながります。福利厚生代行サービスの導入に興味のある方は、ベネフィット・ステーションを検討してみてはいかがでしょうか。

しかし、ベネフィット・ステーション以外にも福利厚生代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合ったサービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。