ベネフィット・ステーションの評判や、詳しい料金プランを解説

目次
• 【総評】ベネフィット・ステーションは140万以上のメニューがある福利厚生サービス
• ベネフィット・ステーションとよく比較されるサービス
• ベネフィット・ステーションの5つのメリット
• 徹底調査で分かったベネフィット・ステーションを使うべき人・会社
• ベネフィット・ステーションの料金プラン
• ベネフィット・ステーションの導入実績・効果
• まずはベネフィット・ステーションの見積もりを
• まとめ

【総評】ベネフィット・ステーションは140万以上のメニューがある福利厚生サービス

ベネフィット・ステーションは、株式会社ベネフィット・ワンが提供する大手の福利厚生サービスです。これまでの導入企業は約16,000団体、会員数は約1,100万人（2024年4月時点）にのぼります。

他の福利厚生サービスと比較したメリットは、140万件以上の優待メニューを利用できること。グルメ・レジャー・ショッピングなどプライベート充実につながるメニューを日常的に利用できます。また、育児・介護・引っ越しといったライフイベントにかかわる優待メニューもあります。

ベネフィット・ステーションは、育児関連のメニューにも力を入れています。たとえば、知育玩具おもちゃの購入や育児教育サービスなどを割引で利用できるメニューがあります。また、ベビーシッター・病児シッターなどの保育サービスを利用する際、補助金が受け取れる支援制度があります。企業はベネフィット・ステーションを導入することで、仕事と育児の両立を支援することが可能です。

近年、福利厚生代行サービス市場では、育児や健康に関する費用が増加傾向にあります。経団連による「第64回 福利厚生費調査結果報告」によれば、2000年代以降、育児関連の福利厚生費用は右肩上がり。多くの企業において、法定外福利厚生として育児支援サービスが提供されています。

※出典：経団連「第64回 福利厚生費調査結果報告」

ヘルスケアサポート費も同様に、2000年代以降は順調に増加中。健康診断や人間ドックなど、従業員の健康を守るためのサービスに福利厚生費が使われていることが分かります。上記をふまえると、これから社内の福利厚生を整える企業では、育児支援とヘルスケアは必須メニューといえるでしょう。

ベネフィット・ステーションの優待メニューは、従業員本人だけでなく、その家族（二親等まで）も利用することができます。家族との時間を充実させることができるため、従業員のニーズにもマッチ。自ずと福利厚生サービスの利用頻度が高くなることが期待できます。

「福利厚生サービスを入れたが結局使われない」など、費用対効果の悪い人事制度とならないよう、従業員ニーズに合った福利厚生サービスを導入することがポイントです。

ベネフィット・ステーションの料金プランは4種類あります。まずはそれぞれのプランのサービス内容を確認しましょう。

健康支援や教育研修支援も含めオールインワンの福利厚生サービスを受けたいなら「学トクプラン」がおすすめです。一方、教育研修については自社で対応するという場合は「得々プラン」を選びましょう。また、ベネフィット・ステーションには利用ユーザーの多いNetflixをお得に視聴できるプランもあります。

各プランの料金はどうでしょうか。ベネフィット・ステーションの公式サイトでは、従業員数に応じた料金シミュレーションができます。仮に従業員数を100人とした場合、2024年10月時点の料金は下記の通りです。

※料金はすべて税抜き
※参考：ベネフィット・ステーション 料金シミュレーション

ベネフィット・ステーションとよく比較されるサービス

ベネフィット・ステーションの5つのメリット

さまざまな企業人事課題をサポートするベネフィット・ステーションですが、活用することで次のようなメリットがあります。

ベネフィット・ステーションは、最適なワークライフバランスを実現する福利厚生代行サービスが充実。全国47都道府県で本人とその二親等以内の家族が使えるさまざまな優待サービスを用意しています。

映画鑑賞やホテルディナー、宿泊といった余暇支援をはじめ、日常で使えるフィットネスや育児・介護支援等、サービス数はなんと140万件以上。提携ネットショッピングサイト利用時に割引やオリジナルの会員ポイント付与もあり、お得にサービスを利用してプライベートも充実させることができます。

企業にとって、従業員の健康増進も大切な要素です。ベネフィット・ステーションは個人の健康診断結果を可視化して健康への意識を高めるほか、健診結果の数値からリスクを予測し、健康無関心層まで取り込んでアプローチします。また、追加費用なしで日々のウォーキングや検温、スポーツジム利用等の健康活動に応じてポイントが付与され、商品やサービスと交換できる健康ポイントプログラムも魅力でしょう。

ベネフィット・ステーションの教育・研修支援では、従業員のスキルアップも可能。基本のビジネスマナーや資格取得のための講座などを幅広く用意しています。社内研修や社員の自己啓発にも使えるeラーニングサービスは、1講座5分から10分程度でパソコンやスマートフォンで受講可能 。それぞれ理解度チェックテストがあり、結果は管理者が確認することができます。

基本の福利厚生代行と健康支援に加え、教育・研究支援、そして利用促進サポートを備えたオールインワンプラン「学トクプラン」は、月額料金1,200円で利用できます。利用促進サポートもあり、加入だけして結局福利厚生サービスが無駄になっているという事態を防ぎます。教育・研修支援を除いたサービスを受けられる「得々プラン」もリーズナブルで、月額料金1,000円で利用できます。

さらに福利厚生サービスの全プランにおいて、人事領域のDX化を推進する「ベネワン・プラットフォーム」を利用可能。追加費用無しで、健康管理機能・タレントマネジメント機能・ストレスチェック機能を使えます。

福利厚生代行サービスを存分に活用してもらえるように、ベネフィット・ステーションでは導入後のサポートを積極的に行っています。それぞれが抱えている課題に合わせてベストな活用方法を提案してくれるので、福利厚生代行サービスを初めて利用するという場合でも心配いりません。

また、24時間体制で健康や精神ケアの相談に乗ってくれるデスクを設置しているほか、仕事と育児の両立を支援する体制も万全。ベビーシッター、病児シッターなどの保育サービスの利用時に、一部補助金が受け取れる支援制度も用意しています。

徹底調査で分かったベネフィット・ステーションを使うべき人・会社

紹介したメリットをふまえ、ベネフィット・ステーションは一体どんな人・会社が使うべきなのか、具体的にお伝えします。

総合福利厚生代行サービスのベネフィット・ステーションで、一番の特徴が圧倒的な数の福利厚生サービスを利用できることです。全国47都道府県で利用でき、本人とその家族（二親等以内）全員が対象。映画鑑賞や遊園地、フィットネスジムなどその種類は140万件以上を誇り、これらサービスや施設を優待価格で利用することができます。従業員やその家族のプライベートも充実することでしょう。

福利厚生が充実していれば、それをうまく活用して家族サービスができるなど、休日のリフレッシュ効果もアップ。従業員や家族のことを大切にする会社は信頼され愛着が湧き、その結果、仕事のモチベーションの維持や向上にもつながるでしょう。

従業員の満足度を高めたいという方にもベネフィット・ステーションの利用は有効です。さまざまなサービスをお得に利用できる福利厚生支援以外にも、健康支援が充実。従業員それぞれの健康状態の管理や生活習慣の改善、病気リスクの予測などは、健康意識を高めることに役立つはずです。

また、教育・研修支援にも注力しており、それぞれの目的やレベルにあった講座がを多数用意。スキルアップを支援してもらえます。働きやすい環境を整え、従業員の満足度が上がることで経営の安定・発展にもつながることでしょう。

複数の福利厚生代行サービスを契約している場合は、管理業務が煩雑になり、人事担当者の負担も大きくなります。しかしベネフィット・ステーションなら、福利厚生を一手に任せられるオールインワンのアウトソーシングサービスなので、管理業務の負担を大幅に軽減できるでしょう。

また、はじめから豊富なメニューが用意されており、日々のプライベートを豊かにするものから、健康で安心した生活を送るためのサービスまで多種多様。ゼロから福利厚生メニューや施設を作るのではなく、すでに存在するプラットフォームを活用するだけなので準備に手間がかかりません。

ベネフィット・ステーションの料金プラン

ベネフィット・ステーションの料金プランは2種類。基本の福利厚生代行と健康支援、教育・研修支援、利用促進サポートを備えたオールインワンの「学トクプラン」は1人あたり月額1,200円。教育・研修支援を除いた「得々プラン」は1人あたり月額1,000円です。気になる方は、まず資料請求をしてみてはいかがでしょうか。

ベネフィット・ステーションの導入実績・効果

ここからは実際にベネフィット・ステーションを導入した企業の例を取り上げ、システム導入後にどんな効果があったのかをお伝えします。

大手通信会社NTTは、グループ全体で2018年5月からベネフィット・ステーションを導入。これまでの福利厚生サービスを見直して健康・育児・介護に重点をおいたサービスを導入したいと考えていたところ、理想に合致したサービス品質と、サービスの提供実績数において評価が高い「ベネフィット・ステーション」の導入を決断。

また、正社員や有期契約社員など雇用形態に関わらず、すべての従業員が恩恵を受けられるということも大きなメリットだったとのこと。幅広い分野のサービスが提供されることも、従業員の満足度向上につながっているといいます。ちなみに、従業員に人気が高い福利厚生サービスはフィットネスクラブの割引。全国幅広いエリアで、1回500円のワンコインで施設を利用できることが大きな反響を得たようです。

警備業界のリーディングカンパニー東海テックには、以前から社内交流を深める目的の「レクリエーション費」という予算があり、バーベキューや食事会など懇親会開催の補助金として利用していたとのこと。しかし、煩雑な事務作業が課題だったといいます。作業コストを削減し、福利厚生システムの効率化を図りたいということでベネフィット・ステーションの導入を決めました。

これまで利用していた保養施設がそのまま継続して使えるだけでなく、従来の「レクリエーション費」を残したまま新たな福利厚生制度を無理なく導入できたことが大きなポイント。部署間の垣根を超えた社内間コミュニケーションが活発になり、従業員の家族も自由に使えることで評判もいいようです。

まずはベネフィット・ステーションの見積もりを

福利厚生代行、健康支援、教育・研修支援をまとめてカバーした総合福利厚生サービスのベネフィット・ステーション。アウトソーシングによる事務作業の軽減や、プライベートが楽しくなる充実のサービスなど数多くの魅力が多くあります。福利厚生代行サービスの導入に興味のある方は、まずはベネフィット・ステーションの見積もりをしてみてはいかがでしょうか。

まとめ

今回は総合福利厚生代行サービスのベネフィット・ステーションを紹介しました。ワークライフバランスが重視される近年、福利厚生は従業員にとって重要なポイントです。福利厚生や健康、教育といったさまざまな支援により、従業員満足度を高めることは、仕事への意欲向上にもつながります。

しかし、ベネフィット・ステーション以外にも福利厚生代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、福利厚生代行サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合ったサービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。