金融業界へ導入実績がある給与計算ソフト8選ランキング

freee人事労務とは、作業ミスや漏れを防ぎ作業効率の向上を目的に作られた給与計算・労務管理システムです。従業員情報を登録するだけで、労務に必要な計算・書類作成などを自動化できます。勤怠と給与計算が紐づいているため、転記や二重登録などの手間がかからず給与支払いまで完了します。従業員データの一元管理により人事業務を効率化できます。

ジョブカン給与計算とは、ITトレンド2020第1位の実績がある、クラウド型給与計算ソフトです。社労士・給与計算担当者の声を基に開発した、細かな部分まで考えられた豊富な機能が揃っており、ジョブカンシリーズの連携、雇用形態に合わせた給与規定、支給控除の計算式作成、保険料・税率の自動アップデートが可能です。従業員にWeb上で給与（賞与）明細を発行することができるので、給与業務を効率化します。万全のセキュリティで、事前に登録されたIPアドレス以外からはアクセスできないように設定できます。30日間無料のお試しがあり、無料お試し期間中から、ご契約後まで、チャットサポート、メールサポート、、電話サポートを制限なく利用可能です。

PCAクラウド給与とは、幅広い企業に対応できる豊富な機能を搭載した給与計算ソフトです。月次の給与計算・賞与計算のほか、算定基礎届や月額変更届の作成、年末調整などにも対応しています。複雑な給与形態を管理できるのが特徴のひとつ。同じ部門内で社員ごとに給与形態が異なる場合でもそれぞれ設定可能です。給与明細は現在お使いの給与明細書用紙に合わせた入力画面なので入力が簡単なのも嬉しいポイント。一覧表入力機能によりまとめての入力も可能です。毎月の給与にほとんど変動がない場合には複写機能を活用できます。電話、メール、リモートなどサポートも充実しています。

COMPANYとは、株式会社Works Human Intelligenceが提供する、大手企業向けの統合人事システムです。1つのシステムで、人事管理・勤怠管理・給与計算・タレントマネジメント・雇用手続き管理・ID管理・マイナンバー管理に対応しています。大企業の複雑な人事業務に対応できる点が評価されており、実際にこれまで約1,200法人グループに導入実績があります。人事領域をカバーする統合システム（ERP）を導入したい企業にCOMPANYはおすすめのツールです。

Dayforce Workcloudとは、オンラインで給与計算、人事管理、勤怠管理、また社保などの労務管理にも対応している給与計算ソフトです。給与計算はアウトソーシング（BPO）サービスも提供しており、システムだけではなく給与計算業務の委託も可能。システムは自社開発のため多様なカスタマイズも相談できるのが特徴です。社員は毎月の給与明細や履歴をパソコン、スマートフォンから閲覧、PDFデータでダウンロードが可能。各種申請や承認もメールで通知・承認処理ができるため、ペーパーレスに繋がります。自動通知、経営者と管理者用のレポート、英語・日本語の変換など、外国人従業員にも対応し、便利な機能も多数搭載。細かなアクセス権限の設定も可能です。

「ARDIO」は、従業員に関する情報を管理する機能を広範囲に装備した社会保険労務システムです。業務効率化、作業負荷の軽減、コスト削減を実現し、法改正にも柔軟に対応。強固なセキュリティーを搭載しています。

POSITIVE（ポジティブ）とは、導入実績2,700社以上の高度なグループ管理を実現し、統合HCM （人事）ソリューションとして利用できる給与計算ソフトです。細かく柔軟なパラメータ設定機能により複雑な給与体系もノンカスタマイズで対応可能です。4万名の給与計算を10分以内に処理ができ、企業特有の複雑な給与体系やグループ会社ごとに異なる運用などにも高い業務適合率を実現します。パフォーマンス性能に重点を置き開発されているので、圧倒的な高速給与計算処理が可能になり、業務効率を大幅に改善できます。また、同企業内だけでなく、複数の会社や組織に対して、制度や運用が異なる場合でも1つのシステムで管理することが可能です。人事給与を扱う業務のアウトソーシングサービスやシェアードサービスの基盤として利用できるシステムとして多数の実績があります。

ジームクラウドHRは、大手企業・中堅企業を中心に2,000社以上が導入している、様々な業務要件に対応する柔軟性と汎用性を兼ね備えた人事管理システム(HCM)です。人事と給与を完全統合することにより、二重入力やデータの連携作業など、業務の無駄を省略し、人事情報の更新作業や給与計算処理などの通常業務の効率化を図ります。また、電子申請（e-Gov e-Tax eLTAX）にも標準対応することで、さらに業務の効率化を実現します。従業員がおこなう各種身上変更の届出や給与明細書の照会はスマートフォンやタブレットで利用することが可能なため、ペーパーレス化も実現できます。サポートセンターやSE訪問による支援サービスなど、様々なサポート体制でお客様の業務を支援します。