スマート大臣 明細配信

Web給与明細

スマート大臣 明細配信

応研株式会社
出典:応研株式会社 https://www.ohken.co.jp/smart/meisai/

スマート大臣 明細配信とは

スマート大臣 明細配信は、給与明細や賞与明細などを電子化し、従業員へオンラインで配信できるWeb給与明細です。紙での配布業務を削減し、印刷・封入・郵送の手間やコストを軽減できます。従業員はPCやスマートフォンからいつでも明細を確認でき、利便性の向上に寄与。セキュリティにも配慮されており、安全に情報を管理しながら人事労務業務の効率化を支援します。

スマート大臣 明細配信の特徴・メリット

スマート大臣 明細配信の特徴やメリットを3つ紹介します。

01
明細の電子配信で業務負荷とコストを削減

スマート大臣 明細配信は、クラウドにデータをアップロードするだけで給与明細を自動配信できます。印刷・封入・郵送といった作業を削減し、毎月の運用工数やコストの軽減に役立ちます。紙運用からの切り替えにより、業務効率の向上を実現します。

02
セキュリティ対策により安心して運用可能

スマート大臣 明細配信は、クラウド基盤にMicrosoft Azureを採用し、データの安全性に配慮しています。明細PDFの暗号化やパスワード保護、二要素認証にも対応。個人情報や給与データを適切に管理でき、セキュリティを重視する企業にもおすすめです。

03
各種帳票をまとめて配信し管理を効率化

スマート大臣 明細配信は、給与・賞与明細に加え、源泉徴収票などの書類もまとめて配信できます。添付ファイルにも対応しており、従業員ごとの情報を一元管理可能。書類の配布や保管の手間を削減し、管理業務の負担軽減につながります。

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スマート大臣 明細配信と類似サービスとの比較

スマート大臣 明細配信と類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。

サービス名
スマート大臣 明細配信
IT導入補助金対象
トライアルあり
トライアルあり
IT導入補助金対象
トライアルあり
特徴・メリット
  • 明細の電子配信で業務負荷とコストを削減
  • セキュリティ対策により安心して運用可能
  • 各種帳票をまとめて配信し管理を効率化
  • 従業員マスタを1つに集約し、転記不要
  • 使用中のソフトともAPIで連携できる
  • シンプル操作で初めてでも使いやすい
  • 誰でも使いやすい画面・操作性
  • 給与計算業務の効率向上の実現
  • 初期導入~運用定着まで専任担当がサポート
  • 給与計算・振込・明細発行全てオンライン
  • 業界トップクラスの多彩な連携サービス
  • 専門家も満足できる給与計算ソフト
料金
792 /ユーザー
初期費用
要問合せ
400 /ユーザー
初期費用
要問合せ
(他3プラン)
500 /ユーザー
初期費用
要問合せ
問い合わせ
(他1プラン)
導入実績社数
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
38万事業所
導入実績社数
18,000社(シリーズ累計)
導入実績社数
情報なし

スマート大臣 明細配信の料金プラン

スマート大臣 明細配信の料金プランを紹介します。

標準プラン

792 円 / ユーザー

初期費用

要問合せ

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スマート大臣 明細配信の機能・連携サービス

スマート大臣 明細配信の機能・連携可能なサービスを紹介します。

スマート大臣 明細配信の機能

スマート大臣 明細配信の機能ごとの対応範囲を紹介します。

重視される機能
非対応 明細配信・照会 給与や賞与明細を配信しシステムで照会できる
非対応 過去2年分以上の明細閲覧 過去に配信された2年分以上の明細を従業員が閲覧できる
非対応 従業員情報登録 従業員情報を登録できる
非対応 明細データ自動連動 給与システムなどから明細データを自動連携できる
非対応 明細公開通知メール自動配信 明細公開時に自動で通知メールを配信できる
非対応 PCでの明細閲覧 PCで明細を閲覧できる
非対応 モバイル(スマホ)対応 スマホで明細を閲覧できる
非対応 通信の暗号化 SSLやTLSを用いて通信を暗号化している
非対応 二要素認証・二段階認証 二要素認証、もしくは二段階認証を用いている

自社に必要な機能がわかる!

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スマート大臣 明細配信の評判(口コミ・レビュー)

このサービスの導入・運用経験がある方へ
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スマート大臣 明細配信の運営会社

サービスを運営する応研株式会社の概要です。

会社名 応研株式会社
本社の国 日本
本社所在地 東京都渋谷区代々木2丁目27-12 応研新宿ビル
拠点 東京都・福岡県・大阪府・北海道・宮城県・愛知県・石川県・広島県・愛媛県
設立 1985年4月
代表名 原田 明治
従業員規模 285名(2021年4月)
事業内容 大臣シリーズの開発・販売・保守・サポート・導入指導
資本金 4億9,000万円
提供サービス
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