公益大臣NX
応研株式会社
出典:応研株式会社 http://www.ohken.co.jp/index.html
公益法人の会計基準に対応しています。

公益大臣NX

公益法人の会計基準に対応しています。
IT導入補助金対象

公益大臣NXとは、公益法人の会計基準に対応した会計ソフトです。社団法人・財団法人の会計業務に最適化されており、公益法人特有の帳票様式や必要な機能を網羅しています。伝票入力と同時にすべての財務諸表が自動作成されるので、二重入力や入力ミスの手間が削減できます。必要な資料はメニューから選ぶだけで画面に表示でき、すべて印刷可能です。画面表示は大きくシンプルで、マウスとキーボードで直感的に利用することができるインターフェースを採用しています。また、決算書において「合算事業グループ」を指定しての合算集計ができるのが特徴。施設や支部ごとのデータをひとまとめにして集計できるほか、それぞれの同一事業ごとにまとめて集計も可能です。

料金(価格・費用)

公益大臣NXの料金プランをご紹介します。

  • スタンドアロン
    550,000
  • ピア・ツー・ピア
    770,000

特徴・メリット

公益大臣NXの3つの特徴やメリットをご紹介します。

01
公益法人会計に最適化している

公益法人会計に最適化されていることもポイント。公益法人特有の帳票様式や必要な機能に適応しており、伝票入力と同時に財務諸表が完成するため手間や入力ミスなどのリスクがありません。一般的な会計ソフトを特別な環境に適応させるためには、カスタマイズの手間や、ベンダーでのカスタマイズによる余計なコストがかかりますが、最初から公益法人会計に特化しているため公益法人向けに別途最適化させる手間が省けます。

02
事業別合算集計に対応

事業別合算集計に対応しています。決算書において「合算事業グループ」を指定しての合算集計が可能であり、施設または支部ごとのデータをひとまとめにして集計することが可能。それぞれの同一事業ごとにまとめて集計も可能であるため、事業所ごとに異なる経理業務のスタイルにシステムを合わせるためのカスタマイズが不要です。

03
ユーザーの処理履歴を保存して一覧可能

ユーザーの処理履歴を保存して一覧表示が可能です。いわゆるログ管理の機能であり、システムを触ったユーザーがどんな行動をしたのか、どんな入力や変更をしたのかがはっきりとわかります。不測の事態が発生した時にログをたどって調査することで、何が(誰が)原因で障害が発生したのかを究明するための手がかりにできます。

機能

公益大臣NXの主な機能をご紹介します。

電話サポートあり

メールサポートあり

チャットサポートあり

税理士・会計士の導入支援

クラウド(SaaS)

運営会社

サービスを運営する応研株式会社の概要です。

  • 会社名
    応研株式会社
  • 本社の国
    日本
  • 本社所在地
    東京都渋谷区代々木2丁目27-12 応研新宿ビル
  • 拠点
    東京都・福岡県・大阪府・北海道・宮城県・愛知県・石川県・広島県・愛媛県
  • 設立
    1985年4月
  • 代表名
    原田 明治
  • 従業員規模
    285名(2021年4月)
  • 事業内容
    大臣シリーズの開発・販売・保守・サポート・導入指導
  • 資本金
    4億9,000万円

公益大臣NX

公益法人の会計基準に対応しています。
IT導入補助金対象

公益大臣NXとは、公益法人の会計基準に対応した会計ソフトです。社団法人・財団法人の会計業務に最適化されており、公益法人特有の帳票様式や必要な機能を網羅しています。伝票入力と同時にすべての財務諸表が自動作成されるので、二重入力や入力ミスの手間が削減できます。必要な資料はメニューから選ぶだけで画面に表示でき、すべて印刷可能です。画面表示は大きくシンプルで、マウスとキーボードで直感的に利用することができるインターフェースを採用しています。また、決算書において「合算事業グループ」を指定しての合算集計ができるのが特徴。施設や支部ごとのデータをひとまとめにして集計できるほか、それぞれの同一事業ごとにまとめて集計も可能です。

特徴・メリット

公益大臣NXの3つの特徴やメリットをご紹介します。

01
公益法人会計に最適化している

公益法人会計に最適化されていることもポイント。公益法人特有の帳票様式や必要な機能に適応しており、伝票入力と同時に財務諸表が完成するため手間や入力ミスなどのリスクがありません。一般的な会計ソフトを特別な環境に適応させるためには、カスタマイズの手間や、ベンダーでのカスタマイズによる余計なコストがかかりますが、最初から公益法人会計に特化しているため公益法人向けに別途最適化させる手間が省けます。

02
事業別合算集計に対応

事業別合算集計に対応しています。決算書において「合算事業グループ」を指定しての合算集計が可能であり、施設または支部ごとのデータをひとまとめにして集計することが可能。それぞれの同一事業ごとにまとめて集計も可能であるため、事業所ごとに異なる経理業務のスタイルにシステムを合わせるためのカスタマイズが不要です。

03
ユーザーの処理履歴を保存して一覧可能

ユーザーの処理履歴を保存して一覧表示が可能です。いわゆるログ管理の機能であり、システムを触ったユーザーがどんな行動をしたのか、どんな入力や変更をしたのかがはっきりとわかります。不測の事態が発生した時にログをたどって調査することで、何が(誰が)原因で障害が発生したのかを究明するための手がかりにできます。

運営会社

サービスを運営する応研株式会社の概要です。

  • 会社名
    応研株式会社
  • 本社の国
    日本
  • 本社所在地
    東京都渋谷区代々木2丁目27-12 応研新宿ビル
  • 拠点
    東京都・福岡県・大阪府・北海道・宮城県・愛知県・石川県・広島県・愛媛県
  • 設立
    1985年4月
  • 代表名
    原田 明治
  • 従業員規模
    285名(2021年4月)
  • 事業内容
    大臣シリーズの開発・販売・保守・サポート・導入指導
  • 資本金
    4億9,000万円
公式サイトの内容をもとにPRONIアイミツ編集部が編集しております。
レビューに関しましては弊社が独自に取得した内容を掲載しております。