販売大臣AX

販売管理システム

販売大臣AX

応研株式会社
出典:応研株式会社 https://www.ohken.co.jp/ax/hb/
トライアルあり

販売大臣AXとは

販売大臣AXは、次世代型の販売管理システムです。販売・仕入・在庫・請求・入出金などの基幹業務を一元管理し、業務の自動化と効率化を実現します。特に、業種特有の計算式設定や受発注同時入力、ロット・ロケーション管理など、柔軟性の高い機能を備えています。また、電子帳簿保存法やデジタルインボイス、電子記録債権などの最新法令にも対応。従来の「販売大臣NX」からのスムーズな移行もサポートしています。

販売大臣AXの特徴・メリット

販売大臣AXの特徴やメリットを3つ紹介します。

01
業種特化型の計算式で多様な業務に対応

販売大臣AXは、業種ごとの特性に応じた柔軟な計算式設定が可能です。たとえば、木材業では寸法から材積を自動算出し、家具製造業では才数計算、印刷業ではロール紙の長さ計算など、業務に即した計算を自動化できます。これにより、伝票入力の手間を削減し、人的ミスの防止にも寄与します。また、計算式には関数や日付演算も使用でき、複雑な料金体系や条件分岐にも対応可能。業種特有の業務フローにフィットし、業務効率の向上を支援します。

02
自動化とデジタル連携で業務効率を最大化

販売大臣AXは、業務の自動化と外部システムとの連携機能を強化しています。WebAPIやWebhookを活用することで、他システムとのデータ連携が容易になり、手作業によるデータ入力の削減が可能です。また、電子請求書の発行・受領、でんさいネット(電子記録債権ネットワーク)との連携による入金・支払業務の自動化、定期的なデータ集計のスケジューリングなど、多岐にわたる業務の効率化を実現します。これにより、業務時間の短縮とコスト削減が期待でき、企業全体の生産性向上に貢献します。

03
法令対応と電子帳票で監査にも強い

販売大臣AXは電子帳簿保存法やインボイス制度に対応し、法令遵守と業務効率化を両立します。クラウドサービス「スマート大臣〈電子請求〉」を連携すれば、請求書の自動配信が可能になり、紙の出力や郵送作業が不要に。また、「スマート大臣〈証憑保管〉」では、領収書や請求書をクラウド上に電子保存でき、販売大臣AXの伝票と一元管理が可能です。検索性や保存の信頼性が高まり、監査時も迅速かつ正確に対応できます。

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販売大臣AXと類似サービスとの比較

販売大臣AXと類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。

サービス名
販売大臣AX
トライアルあり
トライアルあり
トライアルあり
IT導入補助金対象
特徴・メリット
  • 業種特化型の計算式で多様な業務に対応
  • 自動化とデジタル連携で業務効率を最大化
  • 法令対応と電子帳票で監査にも強い
  • 場所に縛られず、案件管理をクラウドで
  • 会計システムに自動連携
  • 案件情報から1クリックで請求書発行が可能
  • 高速レスポンスとわかりやすい画面設計で快適
  • ビジネスに必要な機能を網羅
  • 安定した動作環境と高度なセキュリティ
  • タイムリーな案件別損益管理で赤字を防止
  • 将来的な売上利益を正確に予測
  • 内部統制サポート機能が充実
料金
118,800 円~ /ライセンス
初期費用
要問合せ
(他1プラン)
問い合わせ
(他1プラン)
9,800
初期費用
0円
(他2プラン)
問い合わせ
導入実績社数
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
情報なし
導入実績社数
1,000社

販売大臣AXの料金プラン

販売大臣AXの料金プランを紹介します。

アプリライセンス

118,800 円~ / ライセンス

初期費用

要問合せ

利用ユーザーライセンス

158,400 円~ / ライセンス

初期費用

要問合せ

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販売大臣AXの機能・連携サービス

販売大臣AXの機能・連携可能なサービスを紹介します。

販売大臣AXの機能

販売大臣AXの機能ごとの対応範囲を紹介します。

重視される機能
非対応 顧客管理
非対応 営業案件管理
非対応 受注データ入力
非対応 在庫検索
非対応 売上入力
非対応 プロジェクト管理 プロジェクトごとの収支管理ができる
非対応 契約管理
非対応 請求書作成
非対応 入金管理
非対応 発注管理
非対応 納品(検品)管理
非対応 仕入管理
非対応 支払予定表の作成 支払い額や支払い先を集計して予定表を作成できる
非対応 債権検索 未回収の債権が発生している取引先などを検索できる
非対応 債権消し込み 入金が済んだ債権の消し込みができる
非対応 WEB連携 ネット上のフォーム入力を自動でシステムに取り込める

販売大臣AXの連携サービス

販売大臣AXの連携サービスを紹介します。

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販売大臣AXの運営会社

サービスを運営する応研株式会社の概要です。

会社名 応研株式会社
本社の国 日本
本社所在地 東京都渋谷区代々木2丁目27-12 応研新宿ビル
拠点 東京都・福岡県・大阪府・北海道・宮城県・愛知県・石川県・広島県・愛媛県
設立 1985年4月
代表名 原田 明治
従業員規模 285名(2021年4月)
事業内容 大臣シリーズの開発・販売・保守・サポート・導入指導
資本金 4億9,000万円
提供サービス
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