おすすめクラウドPBX14選!比較ポイントやメリット・デメリットも解説
※詳細は運営企業へお問い合わせください。
SmartCloud® Phoneとは、NTTドコモソリューションズ株式会社が提供する、クラウドPBXです。固定資産としてPBXを持つ必要がなく、資産管理や減価償却に悩む必要がありません。保守費用、社内電話の費用削減ができ、業務効率化を促進します。スマートフォンを内線化。外出先でも内線通話が使えます。設定変更は工事依頼不要でブラウザ上から簡単操作、内線端末利用状況を可視化し運用効率アップ。WEB会議、プレゼン、Web電話帳との連携を使った発信も可能。ビジネスメッセンジャー「シャナイン®TALK」と連携すれば、メッセンジャーアプリからの内線発信を利用できます。IP多機能端末だけでなく、アナログ端末、ドアフォンなど様々な環境に対応。既存PBXとの接続もできるので、一斉でなく段階的なクラウド化など、ニーズに合わせた導入が可能です。
SmartCloud® Phoneの3つの特徴やメリットをご紹介します。
PBXに関する設定をユーザー自身が設定できるため、スピーディかつ作業コストを抑えた設定変更が可能である点は大きなメリット。業務時間外の転送に関する設定・不在メッセージの登録など、ビジネスフォンに関する設定変更は多く発生しますが、これらをユーザー自身で設定することができます。設定は内線番号ごとの登録・変更が可能です。また、内線番号の追加や削除もユーザー自身で実施できます。
内線端末ごとの発着信番号・切断理由・通話時間などを確認することが可能。カスタマーコントロールからデータをダウンロードすることができます。オフィスの端末の利用状況を「見える化」することにより、内線端末利用ルールの改善などが叶います。社内電話運用の効率化・コストダウンを図ることができるでしょう。たとえば、外線での社内通話があった場合、内線への切り替えを徹底することでコストを抑えられるはずです。
ソフトフォン・アナログ端末はもちろん、IP多機能端末やモバイル端末にも対応。そのため、業務形態や環境に応じたさまざまな方法での活用が可能です。スマートフォンで内線通話を受信することができるため、外出・訪問が多い場合も社内通話ではコストダウンが叶うほか、FAX端末にも対応しているためFAXを受信することもできます。さらに、在宅勤務・リモートワーク・リモートオフィスでの利用も可能です。
SmartCloud® Phoneの料金プランをご紹介します。
要問合せ
※詳細は運営企業へお問い合わせください。
ISMS
Pマーク
冗長化
通信の暗号化
二要素認証・二段階認証
IP制限
シングルサインオン
アカウント権限
外線接続機能
内線基本機能
国際電話対応
3名以上の同時通話
転送機能
保留機能
代表番号での発信
複数電話機のグループ着信機能
留守番電話の録音機能
ソフトフォン(PC電話)機能
マルチライン機能
規制番号のCSV取込
チャネル数の確認機能
迷惑電話のフィルタ機能
電話帳未登録者名の表示機能
着信・発信制御のスケジュール設定
シングルナンバーリーチ機能
番号管理・番号制御機能
ビデオ通話機能
ACD(着信の自動振り分け)機能
チャット機能
通話履歴の表示
通話自動録音
IVR(自動音声応答)機能
ネットFAX対応
通話モニタリング機能
導入支援・運用支援あり
チャットサポートあり
メールサポートあり
電話サポートあり
オンプレミス(パッケージ)
クラウド(SaaS)
スマホアプリ(iOS)対応
スマホアプリ(Android)対応
モバイルブラウザ(スマホブラウザ)対応
Mac対応
Windows対応
中国語
デンマーク語
オランダ語
英語
フィンランド語
フランス語
ドイツ語
イタリア語
韓国語
ノルウェー語
ポルトガル語
ロシア語
スペイン語
スウェーデン語
ポーランド語
IT導入補助金対象
050(IP電話番号)の新規取得
03(東京の市外局番)の新規取得
042(東京の市外局番)の新規取得
048(埼玉の市外局番)の新規取得
06(大阪の市外局番)の新規取得
072(大阪の市外局番)の新規取得
0120(着信課金番号)の新規取得
0570(着信課金番号)の新規取得
0800(着信課金番号)の新規取得
03・06以外の市外局番の新規取得
03(東京の市外局番)の継続利用
042(東京の市外局番)の継続利用
048(埼玉の市外局番)の継続利用
06(大阪の市外局番)の継続利用
072(大阪の市外局番)の継続利用
0120(着信課金番号)の継続利用
0570(着信課金番号)の継続利用
0800(着信課金番号)の継続利用
03・06以外の市外局番の継続利用
サービスを運営するNTTドコモソリューションズ株式会社の概要です。
| 会社名 | NTTドコモソリューションズ株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 東京都港区港南1-9-1 NTT品川TWINS アネックスビル |
| 拠点 | 東京都・北海道・宮城県・千葉県・愛知県・大阪府・福岡県 |
| 設立 | 1997年9月 |
| 代表名 | 三ケ尻 哲也 |
| 従業員規模 | 5,083名(2025年3月末) |
| 事業内容 | ・情報通信システム及びこれに関わるソフトウェア又は、各種装置の開発、製作、運用、保守及びそれらの受託 ・情報通信システム及びこれに関わるソフトウェア又は、各種装置の販売及び賃貸 ・電気通信事業法に基づく電気通信事業 ・電気通信工事の請負 ・通信機器及び各種ネットワークサービスの販売取次業務 ・情報処理サービス業並びに情報提供サービス業 ・ネットワークを介して提供される音声・映像・文字等のコンテンツ製作及び販売 ・前各号に関する企画、調査、研究、研修及びコンサルティングの受託 |
| 資本金 | 200億円 |