【比較表あり】eラーニングシステムおすすめ16選！選び方やタイプごとの違いを解説

目次
• 【比較表】おすすめのeラーニングシステム16選
• eラーニングシステムの種類｜タイプ別に解説
• 【アンケート調査】シェアが高い人気のeラーニングシステム
• コンテンツ型のeラーニングシステムおすすめ6選
• プラットフォーム型のeラーニングシステムおすすめ6選
• HRシステム連携型のeラーニングシステムおすすめ4選
• eラーニングシステムの選び方
• eラーニングシステムの費用相場
• eラーニングシステムとは
• eラーニングシステムの基本機能
• eラーニングシステムのメリット
• まとめ：法人のeラーニングシステム選びならPRONIアイミツへ
• eラーニングシステムに関するよくある質問

【比較表】おすすめのeラーニングシステム16選

eラーニングシステムの比較表では、コンペ紹介実績・アンケートシェア・eラーニングシステムの実績や知名度を加味した3基準をもとに選定した16サービスを掲載しています。

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eラーニングシステムの種類｜タイプ別に解説

eラーニングシステムは機能面と構造面でそれぞれタイプ分けできます。構造面では、「クラウド型」と「オンプレミス型」、機能面では「コンテンツ型」「プラットフォーム型」「HRシステム連携型」と3つのタイプに分けられます。

eラーニングシステムの提供形態として「クラウド型（SaaS）」と「オンプレミス型」の2種類があります。大多数のeラーニングシステムはクラウド型ですが、セキュリティ要件が厳しい大企業・官公庁向けにオンプレミス（自社サーバー）での提供も一部あります。

どちらが優れているということはないため、自社の予算や必要なセキュリティ要件に合わせて選びましょう。一般的には、クラウド型が多く選択されています。

3つのタイプの違いは以下の通りです。「研修コンテンツを用意したい」「既存の教材を配信したい」「人事管理と一体化させたい」という3つの出発点で考えると整理しやすくなります。

コンテンツ型

コンテンツ型は、ベンダーが用意した学習動画・教材を受け放題で利用できるタイプです。自社に研修ノウハウや教材がなくても、契約直後から研修を開始できます。新入社員研修・コンプライアンス研修・DXリスキリングなど、全社員に共通して必要な研修を短期間でスタートさせたい企業に特に向いています。
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プラットフォーム型

プラットフォーム型は、コンテンツ自体を保有せず、自社で用意した教材を配信・管理するための環境（基盤）を提供するタイプです。「教材はあるが管理・配信の仕組みがない」という企業が導入するケースが多く、既存の研修資産を活かしながらeラーニング化できる点がメリットです。
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HRシステム連携型

3つ目のタイプは、タレントマネジメントや人事労務管理を主軸としながら、eラーニング機能や学習管理機能を内包・連携しているタイプです。このタイプの最大の特徴は、社員の受講履歴やスキルデータを、人事評価や目標管理、配置計画などの人材データと紐づけて一元管理できる点にあります。

これらのHR系システムは外部のeラーニング専用システムとAPI連携する形で活用されるケースも多く、「専用eラーニングの機能充実」と「人事データとの連携」の両立を目指す企業は、用途に応じて組み合わせを検討することも選択肢のひとつです。
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【アンケート調査】シェアが高い人気のeラーニングシステム

PRONIアイミツSaaS（当社）が実施した550名対象のアンケート調査の結果、eラーニングシステムの利用シェア1位は「manebi eラーニング（22.2%）」でした。以下に上位のシェア率をご紹介します。

【eラーニングシステムの利用シェア】

コンテンツ型とプラットフォーム型がそれぞれ上位に入っています。タイプは分散していますが、全体的にはコンテンツが充実しているeラーニングシステムが好まれる傾向にあるようです。

コンテンツ型のeラーニングシステムおすすめ6選

ベンダー提供の教材をそのまま活用できるコンテンツ型のeラーニングシステムを6選ご紹介します。自社に教材がなくてもすぐに研修をスタートできます。

プラットフォーム型のeラーニングシステムおすすめ6選

自社で用意した教材を配信・管理するためのプラットフォーム型eラーニングシステムを6選ご紹介します。業務マニュアルや独自ノウハウを教材化したい企業に最適です。

HRシステム連携型のeラーニングシステムおすすめ4選

以下の4サービスは、主たる機能がタレントマネジメント・人事労務管理ですが、eラーニング機能や学習管理機能を内包・連携しており、人材育成と評価・目標管理を一体で管理したい企業に選ばれています。

eラーニングシステムの選び方

多数のeラーニングシステムの中から自社に合ったものを選ぶには、以下の8つのポイントを確認することをおすすめします。

eラーニングシステムには「コンテンツ型」「プラットフォーム型」「HRシステム連携型」の3タイプがあります。まずどれを選ぶかを決めることが、サービス選定の出発点です。

「教材は自社に存在しない・作る余裕がない。すぐに研修を始めたい」という場合はコンテンツ型が最適です。「業務マニュアルや独自ノウハウはあるが、配信・管理の仕組みが整っていない」という場合はプラットフォーム型が向いています。「すでにHRシステムを導入しており、その中でeラーニングも完結させたい」という場合は、HRシステム連携型が適しています。

「コンテンツも欲しいし、自社教材も配信したい」という場合はAirCourseやmanebi eラーニングのように両機能を兼ね備えたサービスを選ぶのがおすすめです。

コンテンツ型を選ぶ場合、自社が強化したい研修テーマのコースが実際に揃っているかを必ず事前に確認しましょう。ビジネスマナー・コンプライアンスなど全社員向けの汎用教材だけでなく、IT・語学・専門職向けコンテンツの充実度や、法改正への対応スピードも重要な選定基準です。

無料トライアル中にコース一覧を実際に見て、研修テーマとのマッチ度を確かめるのが有効です。また、コース数は多くても実際に使えるコンテンツが限られるケースもあるため、トライアルでのコンテンツ品質確認は欠かせません。

プラットフォーム型を選ぶ場合、教材を作成・配信する管理画面が担当者にとって使いやすいかどうかを慎重に確認しましょう。具体的には「PowerPointや動画ファイルをそのままアップロードできるか」「テスト・クイズをドラッグ&ドロップで作れるか」などです。

ほか「コースの受講順序が細かく設定できるか」などを無料トライアルで実際に操作して確かめることが重要です。担当者だけでなく、現場マネージャーや教材を作る立場のスタッフも一緒に操作性を評価することをおすすめします。

受講状況のリアルタイム確認・成績レポート出力・未受講者へのリマインドメール送信など、管理機能の充実度は担当者の日常業務の負荷に直結します。特に全社規模での導入を検討している場合、部門別・拠点別・個人別のレポートが柔軟に出力できるかが重要です。

また、「特定の研修を全員が修了したかどうかを一覧で確認したい」「コンプライアンス研修の修了証を自動発行したい」といった具体的な運用シーンを想定して、必要な機能が揃っているかを事前にベンダーに確認しましょう。

SCORM（Sharable Content Object Reference Model）とは、eラーニングコンテンツと学習管理システム間のデータ交換を標準化した業界規格です。SCORM対応のシステムであれば、外部ベンダーが作成したSCORM準拠の教材をそのままインポートして利用したり、将来的にシステムを別サービスに乗り換えた際も既存教材をそのまま移行できます。

外注で教材を制作する場合や、複数のeラーニングツールを組み合わせて運用している場合は、SCORM対応の有無を必ず確認しましょう。特に大企業・官公庁での調達では、SCORM対応が選定要件になることがあります。

金融・官公庁・医療など厳格なセキュリティ・コンプライアンス要件がある場合を除き、ほとんどの企業にはクラウド型（SaaS）で十分です。クラウド型はベンダーがサーバー管理・セキュリティパッチ・システムアップデートをすべて担当するため、自社のIT部門の運用負荷がほとんど発生しません。

また初期費用が低く、ユーザー数に応じた従量課金での利用が可能な点も中小企業に向いています。一方、社内ネットワーク内のみでの利用が必要な場合や、インターネット接続のない工場・店舗での利用が前提の場合はオンプレミス型やオフライン対応の製品を選ぶ必要があります。

eラーニングシステムの導入が成功するかどうかは「使い続けられるか」にかかっています。管理者側の使いやすさ（コース設計・受講者管理・レポート確認のしやすさ）と、受講者側の使いやすさ（スマホでの動画再生品質・学習継続しやすいUI・通知のタイミング）の両方を確認しましょう。

必ず無料トライアルで実際に両方の画面を操作し、特に受講者役として「スマホで動画を再生してテストを受ける」体験を試してみることを強くおすすめします。UIが使いにくいと受講率が上がらず、システムへの投資対効果が出ません。

特に初めてeラーニングを導入する場合、運用定着までのサポートの充実度がシステム選定の成否を大きく左右します。初期設定・教材アップロード・受講者一括登録などのオンボーディング支援はもちろん、運用開始後の「受講率が上がらない」「教材の作り方がわからない」といった相談を気軽にできる環境があるかを確認しましょう。

電話・チャット・メールなどのサポート窓口のほか、定期的な活用事例の共有会や、業種別のオンボーディングプログラムを提供しているベンダーを選ぶと、スムーズに社内定着まで進められます。

eラーニングシステムの費用相場

PRONIアイミツSaaSが実施した550名対象のアンケート調査によると、eラーニングシステムの費用相場は月額300円〜700円/人（ID課金型）、初期費用は5万〜20万円が最多でした。

アンケート調査では「5万〜20万円未満（27.6%）」が最多でした。クラウド型でも「初期費用無料」だった企業はわずか7.9%に留まり、多くのケースで導入サポートや設定代行費用が発生しています。見積もり時は月額費用だけでなく初期費用の有無を必ず確認しましょう。

ID単位の従量課金制を選んだ企業の最多回答は「300円未満（25.6%）」、次いで「500〜699円（21.1%）」でした。全体として月額300円〜699円/人が相場と言えます。利用人数が多いほどボリュームディスカウントにより単価が下がるため、まずは人数規模を確認した上で見積もりを依頼しましょう。

「定額制または組織単位のコース課金型」を選択した企業では「年間30万〜100万円未満（30.8%）」が最多でした。月額換算で2.5万〜8.5万円程度になります。従業員数が多い企業や人の出入りが激しい業種では、定額制の方がID課金型よりもコストメリットが出ることがあります。

eラーニングシステムとは

eラーニングシステムとは、インターネット上に配置した動画・スライド・テストなどの教材にPC・スマートフォン・タブレットからアクセスして学習できるシステムの総称です。管理者側では受講者の進捗・修了状況・テスト成績をリアルタイムに一元管理でき、研修業務の大幅な効率化が実現します。

DX推進・リスキリング需要の高まりを背景に市場は急成長しており、株式会社矢野経済研究所の調査によると、2024年度の法人向けeラーニングの市場規模は1232億円に拡大し、2025年度は1299億円に増加していく見込みでした。

法人領域で拡がりを見せているeラーニングシステムですが、「LMS」「研修管理システム」などと、しばしば同一視されます。違いを以下の表で整理しましょう。

eラーニングシステムは、広い技術、ツールを指す言葉ですので、記事で扱うシステムにはLMSや研修管理システムも含まれています。

eラーニングシステムの基本機能

eラーニングシステムが標準的に備えている主な機能は以下のとおりです。コンテンツ型・プラットフォーム型・HR連携型によって搭載機能の重点は異なりますが、受講管理・進捗管理・テスト機能はほぼすべてのシステムが提供しています。

eラーニングシステムのメリット

eラーニングシステムが持つ主なメリットは以下の5つになります。

コンテンツ型のeラーニングシステムを選べば、ビジネスマナー・コンプライアンス・ハラスメント防止・DX・情報セキュリティ・安全衛生管理など、専門性が高く自社では準備が難しい教材を、契約後すぐに利用開始できます。

外部講師を手配する場合と比べて1回あたりの単価を大幅に削減できるだけでなく、何度でも繰り返し視聴できるため教育品質の均一化にもつながります。また、法改正や規制変更があった際にベンダーがコンテンツを最新状態に更新してくれるサービスが多く、担当者がコンテンツのメンテナンスを行う負担もほとんど発生しません。

プラットフォーム型を選べば、PowerPointやPDF・動画として蓄積されている社内マニュアルや研修資料をそのままデジタル教材として活用できます。

「教材はあるが、配信・管理の仕組みがない」という企業はもちろん、「拠点ごとにバラバラに存在する研修資料を一元化したい」「現場スタッフのノウハウを録画して全国に共有したい」といったニーズにも対応できます。独自業務の知識やブランド価値観を伝えることができるのは、外部コンテンツでは代替できないeラーニングシステムならではのメリットです。

eラーニングシステムを導入すると、管理者が一人ひとりの受講状況を個別に確認・催促する手間がなくなります。受講期限が近づいた社員への自動リマインドメール配信、修了者への合格証明書の自動発行、未受講者リストの自動抽出など、これまで手作業で対応していた管理業務の多くが自動化されます。

部門別・役職別・入社年次別など、任意の切り口でレポートを出力できるため、研修担当者は個別管理ではなく教育施策全体の設計に集中できるようになります。

スマートフォン対応のシステムが大半を占める現在、社員は通勤中・在宅勤務中・隙間時間など、自分のペースで学習を進められます。全国に多数の拠点を持つ企業や、シフト制で全員が同じ時間に集まることが難しい小売・飲食・介護・製造業などでは特に効果が大きいです。

集合研修に必要な会場費・交通費・講師派遣費を削減しながら、同等以上の教育効果を実現できる点も大きなメリットです。また、新入社員研修や店舗スタッフのオンボーディングにかかる期間を短縮できるため、早期戦力化にも寄与します。

教材の配信にとどまらず、受講後のテストやアンケートで理解度を数値として可視化できる点もeラーニングシステムの大きなメリットです。「動画を見た」だけでは把握できない実際の理解レベルを、正答率・得点分布・設問別の誤答傾向などのデータとして管理者が確認できます。

部門別・拠点別・入社年次別の比較分析を行うことで、「どの部門でコンプライアンス意識が低いか」「どのスキル領域が全社的に弱いか」といった組織の課題を客観的に把握し、次の人材育成施策の立案に役立てることができます。

まとめ：法人のeラーニングシステム選びならPRONIアイミツへ

「自社のノウハウやマニュアルを共有する目的」か、あるいは「ビジネスマナーなど一般的な企業研修を行う目的」かによっておすすめのeラーニングシステムは異なります。最初に導入目的×運用体制を決めておくことが重要です。

eラーニングシステムの比較・選定に迷っている場合は、PRONIアイミツのコンシェルジュサービスをご活用ください。いくつかの質問に答えるだけで、自社の課題・規模・予算に合ったeラーニングシステムを最大6社まで無料でご提案します。

eラーニングシステムに関するよくある質問

eラーニングシステムについて、よくある質問に答えます。

学習教材をいくらでも取捨選択して、自由に利用できるeラーニングシステムでおすすめなのは、「manebi eラーニング」「Schoo for Business」「AirCourse」「Udemy Business」などです。これらから専門性が高いものが良ければ「Udemy Business」、汎用性が高いものが良ければ「Schoo for Business」など選ぶといいでしょう。

基本は有料ですが、オープンソース（例：Moodle、Canvas）や無料プランも存在します。無料のツールは、利用人数や登録可能ユーザーに制限があるのが一般的です。また標準教材が足りないことも多いです。まずは無料でeラーニングシステムを試してみたい方は、別記事「無料で使えるおすすめのeラーニングシステム」もご覧ください。

一部のeラーニングシステムでは、集合研修の申込や出欠管理に対応しており、オンライン学習と組み合わせて活用できます。ただし、すべてのシステムで利用できるわけではないため、導入時には対応可否を確認することが大切です。