【2025年最新】DirectHR（ダイレクトエイチアール）の評判

目次
• DirectHRとは
• DirectHRの料金プラン
• DirectHRのメリット・デメリット
• DirectHRの評価
• 他の労務管理システムと比べてどうなのか
• 【総評】DirectHRは無駄のない便利なサービス

DirectHRとは

DirectHRは、人材雇用に伴う手続きや申請を電子化して一元管理できるクラウドツールです。例えば労働契約の締結・入社に伴う書面の配布・行政機関への届出など、すべてオンラインで対応できるのが特徴。特に雇用関連の処理をペーパーレス化したい場合におすすめです。なお具体的な使い方は、以下より詳しくご紹介します。

DirectHRを導入すれば、e-Govと連携させた電子申請ができ、各処理の進捗状況もツール上で確認できます。社会保険・雇用保険に関する手続きはほぼ網羅しているので、入退社時はもちろん、結婚・扶養追加・出産などに伴う申請もDirectHRでまとめて管理することが可能です。
社内におけるワークフロー機能もあるため、例えば産休や育休取得時といった、従業員側からの申請もDirectHRで完結。また年末調整やマイナンバー収集にも対応しているので、DirectHRで従業員側に必要な情報を打ち込んでもらい、その入力データを流用して使えます。

例えば、e-Govの機能と並行してMYBOX機能を使えば、雇用保険被保険者証や育児休業給付⾦決定通知書といった、重要書類の配布・保管もオンラインでできます。そのほかにも各種画像ファイルやOfficeデータなど、さまざまなドキュメントの共有も可能。もちろん従業員側からの送信もでき、社内文書の全面的なペーパーレス化に役立ちます。

また給与・賞与明細の配信にも対応し、既存システムなどのCSVデータを取り込むだけで、手軽にWeb書面として配れる機能も搭載。紙ベースによる、さまざまな煩わしい手間を省けます。

新規採用時における雇用契約書・労働条件通知書も、DirectHR上にテンプレート登録しておけば、簡単に作成して配布できます。またPDFファイルを送信する形式もできるため、既存の書式をそのまま活用することも可能。従業員側の同意もワンクリックで完結でき、手軽に電子契約ができるようになります。

詳しい機能一覧・連携サービス一覧はこちらからご覧ください

DirectHRの料金プラン

人事労務に関連する煩雑な諸手続きをスムーズに行えるようになるDirectHRですが、従業員1名あたりの利用料金（月額）は以下の通りです。

・電子申請システム　150円
・社員の入社データ収集　100円
・雇用契約書兼労働条件通知書 　50円
・公文書・社内文書の配信　20円
・Web給与明細 　40円
・年末調整機能　40円

上記から必要な機能のみを選んで導入することとなります。
ちなみに、社会保険労務士事務所が導入する場合には、料金が異なるため注意が必要です。社労士事務所がDirectHRを導入する場合は、月額利用標準価格として400円が発生します。

※価格はすべて税抜き

詳しい料金プランはこちらからご覧ください

DirectHRのメリット・デメリット

紹介したような特徴がある「DirectHR 」ですが、活用することでどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

DirectHRを利用するメリットとしてはじめにあげられるのは、必要な機能だけを選んで使うことができるというポイントです。
人事労務システムを導入したものの、「機能が多すぎて使いこなせない」、「機能が豊富なのはいいが、結局使わないためコスパが悪い」と悩むのだけは避けたいところ。しかしDirectHRであれば、年末調整機能やWeb給与明細、電子申請システム、社内文書のmyboxへの配信などから、使用したい機能だけを選んで導入することができます。

DirectHRを利用するメリットとして2つ目にあげられるのは、電子申請も可能であるというポイントです。
DirectHRでは、同じくエムケイシステムが提供している社労士業務システム「社労夢」で使われている電子申請エンジンを採用。従業員の入社データが確保できたら、そのデータを使ってDirectHR上で書類を作り、そのまま
電子申請することができます。わざわざ書類を印刷する手間などが省けるのは魅力でしょう。

DirectHRを利用するメリットとして3つ目にあげられるのは、会社からの書類はスマートフォンで簡単に確認できるというポイントです。
労務管理システムは、担当者にとって使いやすいシステムであることも重要ですが、従業員にとっても使いやすいシステムでなければなりません。
DirectHRは、システム上で雇用契約書・労働条件通知書を作成できるだけでなく、そのまま従業員へと送付することも可能。従業員はスマートフォンから確認するだけでいいのが便利でしょう。

DirectHRを利用するメリットはいくつもあげることができますが、注意しなければならないポイントもゼロではありません。
中でも注意しておきたいのが、法人契約の場合50名単位での契約となるということ。そのため、50名以下の場合にはコスト面で少し損してしまうかもしれません。
ちなみに、社労士事務所がDirectHRを利用する場合には、50名単位などの縛りはないため安心です。

DirectHRの評価

全体の総評として、従業員からの情報収集や各種申請などのオンライン化に効果的で、社内のペーパーレスを推進したい企業におすすめできます。雇用契約や給与明細などもデジタルにできるため、細々とした煩わしいやり取りも省略でき、総務業務の作業効率を高める目的で導入する場合にも有効なツールです。

他の労務管理システムと比べてどうなのか

DirectHRは、他の労務管理システムと比べて、非常に使いやすく無駄のないサービスです。
労務管理システムとなると、人事労務関連の業務をサポートする機能が数多く搭載されているが故に、利用料金が高額になってしまうこともあるでしょう。
しかし、どの機能も使用するのではれば問題ないですが、使わない機能・使いこなせない機能が多い場合、コストの無駄が発生してしまいます。
しかしDirectHRは、必要な機能だけを選んで導入できるため、使いやすくコストの無駄も発生しないのが最大の魅力です。

【総評】DirectHRは無駄のない便利なサービス

DirectHRは、必要な機能だけを導入でき、電子申請にも対応していることから、労務を大幅に効率化することができます。
どの労務管理システムも機能が多すぎて使いこなせなさそう、料金が高くて導入を悩んでいるという場合には、DirectHRがおすすめといえるでしょう。
社労士事務所が導入する場合にも、月額利用標準価格が400円、法改正への対応やアップデート費用は0円と非常にリーズナブルなので、新たにソフトを探している事務所にもぴったりです。