【2024年11月】学校・教育業界へ導入実績があるグループウェア13選のランキング

desknet's NEOとは、480万ユーザー以上の販売実績を誇る、国産グループウェアです。中小企業から官公庁まで、あらゆる規模・業種・業態で使え、スケジュール管理、脱Excel、ペーパーレス、テレワークでのワークフローなど、日本の職場ならではの課題をオールインワンで解決します。スマホ用アプリは直感的に操作できるよう設計されおり、カレンダーや連絡機能などの27つの機能をすぐに使いこなせます。また、業務アプリ制作ツールの「AppSuite（アップスイート）」では、ライブラリから目的に合ったアプリを選択してカスタマイズしてアプリをつくることができるため、特別なITの知識を用いずに自社の業務を効率化することができます。例えば、表計算ソフトで作られた管理台帳もそのままアプリ化することもでき、紙やExcel主体の業務のシステム化を実現します。

yaritoriとは、顧客対応を担う営業・CSのための問い合わせ管理システムです。複数メールを一元管理し、対応状況を可視化することで、効率的な顧客対応を実現します。「誰がどのメールに対応しているかわからない」、「過去の対応履歴がわからない」、「メールアカウントの管理が手間」といった課題を感じている企業におすすめです。製造・人材・IT・ECなど、業界問わずさまざまな企業での導入実績があります。

Knowledge Suiteとは、名刺情報を正確に高速でデジタル化しSFAやグループウェアと連携して社内での活用を促進する名刺管理ソフトです。名刺情報のデータ化は、名刺に手書きしたメモさえも認識するほど高性能なOCRや、独自の辞書機能、オペレーターによる正確さ入力で反映されます。取り込んだ名刺情報は自動的にGRIDY SFAの顧客データに蓄積されるため、活動情報などのデータを紐付けて一元管理が可能です。データ補正作業は、国内スタッフが名刺情報を部分的に目視、修正するため安全にデータを保管できます。

Shachihata Cloud（シヤチハタクラウド）とは、今お使いの帳票、社印、印鑑、ワークフローをそのまま利用できる電子契約サービスです。紙の契約書に関わるコストを削減できるのはもちろん、導入システムに合わせた帳票を作る必要がないのが大きなメリットです。ワードやエクセルで作成したファイルをアップロードするだけで、書類に電子印鑑を押印し、PDFで保存できます。現在お使いの社印の印影登録もできるため、慣れ親しんだ紙での押印と同じように利用できるのが特徴のひとつです。リモートワークで利用したいツールNo.1（※）、導入しやすい電子印鑑サービスNo.1（※）、顧客満足度の高い電子印鑑サービスNo.1（※）に選ばれています。（※ゼネラルリサーチ調べ（2021年3月））

Microsoft 365とは、Officeアプリやクラウドサービス、最高水準の情報セキュリティをひとつにまとめたグループウェアです。メールやスケジュール共有、会議、チャット、通話、ドキュメントの共同編集などの機能を搭載しています。これらの機能が1つの場所にまとまっているので、社内での利用はもちろん、社外でも、組織内外のチームメンバーとの共同作業が可能です。また、顧客情報などビジネスのデータを安全に守るセキュリティ機能が組み込まれており、追加のセキュリティ対応が不要なので、セキュリティリスクのコスト削減も実現。電話またはWebでいつでもサポートにアクセスでき、事前に知識がなくても安心して使用開始できます。

GroupSessionとは、無料・ユーザ数無制限のグループウェアです。スケジュール管理、施設予約、掲示板、稟議、ビジネスチャット、災害時の安否確認メール配信など社内の情報共有・コミュニケーションに役立つ豊機能を標準搭載しています。また、ワークフローや勤務表など、今まで紙で対応してきた業務も手軽にデジタル移行できます。初めてグループウェアを導入する企業・300人未満の企業・費用をかけたくない場合におすすめの無料版、サーバーを自社に設置しないクラウド型のbyCloud、大規模運用のエンタープライズ向けのZIONという3タイプからニーズに合わせて選択可能。また、byCloudの場合サーバ管理や運用は全て専門スタッフが行うため、急な障害やメンテナンス時の対応に追われることなく安心して使用できます。

eValue V 2nd Edition（イーバリュー ブイ セカンド エディション）とは、時代のニーズに応える統合型グループウェアです。業務スタッフの作業を効率化する基幹系システムと、部門を越えて情報共有・コミュニケーションを促進する情報系システムを同一基盤・同様の操作性で提供しています。機能は基幹系の販売、会計、人事給与、情報系のワークフロー、ドキュメント管理、スケジュール管理、コミュニケーションの7つです。それぞれがモジュール化しており、単独モジュールでの利用はもちろん、複数モジュールを組み合わせて利用することも可能です。RPA機能を搭載しているのが特徴で、例えば予定時刻にいつも出力する帳票を定期的に自動出力する、といったシンプルな業務の自動化ができるので、業務効率化にも役立ちます。

Web社内報アプリ SOLANOWAとは、株式会社スカイアークが提供するナレッジマネジメントシステムです。いつでも、どこでも、アプリやPCから読むことができるWeb社内報サービスを提供しています。「みんなが会社のファンになる」をコンセプトに、社内コミュニケーションの課題解決に役立つ豊富な機能を搭載しています。2021年にはITR市場調査レポート「Web社内報作成支援市場」の大企業部門で3年連続シェアNo.1を獲得。国内・海外の70万ユーザーが利用しています。

rakumo for Google Workspace とは、rakumo株式会社が提供している Google Workspace とシームレスに連携できるグループウェアです。Google Workspaceのユーザー管理・認証・セキュリティ基盤を共通利用しているので、システムの運用・管理がラクになります。電子稟議や経費精算、勤怠管理など、Google Workspaceだけでは補えない業務領域を補完し、企業の生産性向上に寄与します。社内コミュニケーションやモチベーション向上につながる製品もラインナップしています。サービスは1ユーザー単位で導入でき、パックメニューを利用すればさらに低価格で導入可能です。

Google Workspace（旧：Gsuite）とは、Google社が提供するグループウェアです。Gmail（ビジネス用メール）、Googleドキュメント（文書処理）、Googleドライブ（クラウドストレージ）、Googleカレンダー（共有可能なカレンダー）、Meet（ビデオ会議）など、日々の業務に必要な15の機能を搭載しています。ドキュメント、スプレッドシート、スライドなどは他のメンバーと同時に編集でき、チャット機能やコメントでドキュメント上でのやり取りが可能です。また、ドキュメントの変更は自動的に保存されるので、保存忘れの心配もありません。2 段階認証プロセスやシングルサインオンの設定ができるほか、エンドポイント管理を活用すればデバイスの紛失時にもデータの安全性を維持できるなど、セキュリティ面も安心です。

ArielAirOne Portalとは、組織全体のパフォーマンスを最大化することを目標に作られた行動支援型のグループウェアです。スケジュール機能、会議室予約機能、連絡事項や電子会議室、ファイル管理等の情報共有アプリケーション兼ね備えていることが特徴のひとつ。直感的で無駄のないUIなので、導入直後から手軽に利用することができます。また、アプリケーション、文書、フィールド、ビュー単位に、個人・組織の細かな権限を設定することも可能で、情報漏洩防止と内部統制の強化を支援します。大手企業・官公庁・教育機関などのワークスタイル変革、コラボレーション促進、コミュニケーションの改善、ビジネスの向上に貢献します。

WPS Officeとは、Windows PC、Mac、スマホ、タブレットなどの様々なデバイスで利用することができるグループウェアです。4,000社以上の法人、官公庁、教育機関での導入実績があり、文書管理機能に特化していることが大きな特徴のひとつです。文書作成や表計算、スライド作成、PDFビューワーなどの機能を兼ね備えており、総合officeソフトとして利用することもできます。Microsoft Office 2007以降の拡張子に対応しているため、高い互換性でファイルを操作することが可能です。利用頻度の高い必要充分な機能がひとつのソフトにまとめられているため、複数のソフトをインストールする必要がなくなり、コストの削減にも貢献します。また、法人専用のサポートセンターが用意されており、電話・メールでのサポート体制が整っているため、初めてのシステム導入でも安心して利用できます。

Colorkrew Bizとは、“名もなき仕事”™を減らすグループウェアです。ビジネスコンシェルジュツールとして、“名もなき仕事”™と呼ばれる、例えばフリーアドレスで人を探す時間、備品の管理、スケジュール調整や会議室予約や郵便物の送付など社内の煩雑な業務を改善できます。座席管理サービス利用者数 No.1導入企業数500社以上で利用されている座席・備品管理サービスです。本来の業務に集中し、シゴトをたのしい！と感じられるようなワークスタイルイノベーションサービスとして多くの企業から選ばれています。フリーアドレス化を検討している企業、フリーアドレスにしたことで新しい課題が発生した企業、総務担当者に聞かないと備品が見つからない企業、情報システム部などでのIT資産の管理方法を検討している企業、DXを推進したい企業におすすめです。