小売業界へ導入実績があるグループウェア7選ランキング

rakumo for Google Workspace とは、rakumo株式会社が提供している Google Workspace とシームレスに連携できるグループウェアです。Google Workspaceのユーザー管理・認証・セキュリティ基盤を共通利用しているので、システムの運用・管理がラクになります。電子稟議や経費精算、勤怠管理など、Google Workspaceだけでは補えない業務領域を補完し、企業の生産性向上に寄与します。社内コミュニケーションやモチベーション向上につながる製品もラインナップしています。サービスは1ユーザー単位で導入でき、パックメニューを利用すればさらに低価格で導入可能です。

Microsoft 365とは、Officeアプリやクラウドサービス、最高水準の情報セキュリティをひとつにまとめたグループウェアです。メールやスケジュール共有、会議、チャット、通話、ドキュメントの共同編集などの機能を搭載しています。これらの機能が1つの場所にまとまっているので、社内での利用はもちろん、社外でも、組織内外のチームメンバーとの共同作業が可能です。また、顧客情報などビジネスのデータを安全に守るセキュリティ機能が組み込まれており、追加のセキュリティ対応が不要なので、セキュリティリスクのコスト削減も実現。電話またはWebでいつでもサポートにアクセスでき、事前に知識がなくても安心して使用開始できます。

Google Workspace（旧：Gsuite）とは、Google社が提供するグループウェアです。Gmail（ビジネス用メール）、Googleドキュメント（文書処理）、Googleドライブ（クラウドストレージ）、Googleカレンダー（共有可能なカレンダー）、Meet（ビデオ会議）など、日々の業務に必要な15の機能を搭載しています。ドキュメント、スプレッドシート、スライドなどは他のメンバーと同時に編集でき、チャット機能やコメントでドキュメント上でのやり取りが可能です。また、ドキュメントの変更は自動的に保存されるので、保存忘れの心配もありません。2 段階認証プロセスやシングルサインオンの設定ができるほか、エンドポイント管理を活用すればデバイスの紛失時にもデータの安全性を維持できるなど、セキュリティ面も安心です。

POWER EGGとは、情報共有や決裁プロセスのデジタル化し、業務プロセスを可視化できるグループウェアです。グループウェア、汎用申請ワークフロー、Webデータベース、経費精算ワークフロー、CRMの5つの機能を連携できる統合型コラボレーションツールとして利用できます。組織図と決裁ルートを自動的に紐付けて管理するので、柔軟にアクセス制御を管理でき、日々行われる組織改編にも影響を与えずにメンテナンスが可能です。ドラッグ＆ドロップでスケジュールの登録ができるので、ミーティング調整がスムーズに行え、スケジュールはアプリの連携によりスマートフォンでも確認できるので、移動中や出張先からでも確認ができ、業務の効率化を図ります。

WPS Officeとは、Windows PC、Mac、スマホ、タブレットなどの様々なデバイスで利用することができるグループウェアです。4,000社以上の法人、官公庁、教育機関での導入実績があり、文書管理機能に特化していることが大きな特徴のひとつです。文書作成や表計算、スライド作成、PDFビューワーなどの機能を兼ね備えており、総合officeソフトとして利用することもできます。Microsoft Office 2007以降の拡張子に対応しているため、高い互換性でファイルを操作することが可能です。利用頻度の高い必要充分な機能がひとつのソフトにまとめられているため、複数のソフトをインストールする必要がなくなり、コストの削減にも貢献します。また、法人専用のサポートセンターが用意されており、電話・メールでのサポート体制が整っているため、初めてのシステム導入でも安心して利用できます。

SharePointは、クラウド上で情報の保存・整理・共有・アクセスを安全に行えるグループウェアです。ドキュメント管理やイントラネット、チームサイトの構築、社内コミュニケーションを支援し、Microsoft TeamsやOneDriveと連携できます。アクセス制御や条件付きポリシー、バージョン管理により、コンプライアンスを守りながらチームの生産性を向上。ドキュメントの散逸を防ぎ、部門をまたぐ共同作業を効率化したい企業におすすめです。

yaritoriとは、顧客対応を担う営業・CSのための問い合わせ管理システムです。複数メールを一元管理し、対応状況を可視化することで、効率的な顧客対応を実現します。「誰がどのメールに対応しているかわからない」、「過去の対応履歴がわからない」、「メールアカウントの管理が手間」といった課題を感じている企業におすすめです。製造・人材・IT・ECなど、業界問わずさまざまな企業での導入実績があります。