病院・福祉施設向けの安否確認システムおすすめ10選
「病院におすすめの安否確認システムってどれ?」「医療現場で役立つ機能がある安否確認システムが見つからない」こんなお悩みをお持ちではありませんか。
医療現場や福祉施設ではBCP対策が義務化される等で災害時の安否確認フローを確立する重要性が増しています。しかし世の中には安否確認システムが多く、どれが自社にあったサービスか分からずお困りの方も多いかと思います。
そこで本記事では病院・福祉施設向けに安否確認システムの重要性や選ぶポイント、おすすめの安否確認システムを解説しています。これから医療現場や福祉施設で安否確認システムを導入される方はぜひ最後までご覧ください。
- 安否確認システムの導入はBCP対策につながる
- 医療機関における安否システムの重要性
- 福祉施設における安否確認システムの重要性
- 安否確認システムの機能
- 病院・福祉施設向けの安否確認システムの選ぶポイント
- 病院・福祉施設向けの安否確認システムおすすめ10選
- まとめ
安否確認システムの導入はBCP対策につながる
BCP(業務継続計画)は災害や緊急事態などの予期せぬ出来事が発生した際に、組織が事業を継続できるように計画を立てる手順のことを指します。従業員の安全を最優先に考慮し、事業活動の持続性を確保するために重要な概念です。
BCP対策の一つに、安否確認システムの導入があります。安否確認システムは従業員の安否を一斉に確認できるシステムで、災害や緊急事態の際に迅速に状況把握ができます。有事の際にいかに早く状況を把握することで、二次災害が起きないよう対策を講じることはBCPに欠かせません。
医療機関における安否システムの重要性
ここからは具体的に安否確認システムの重要性を解説します。まずは医療機関の場合をご説明します。
- 医療スタッフ・患者の安否確認
- BCP(業務継続計画)の実施
医療スタッフ・患者の安否確認
病院などの医療機関では、災害や緊急事態が発生した場合であってもスムーズに医療サービスを提供する必要があります。そのためには、医療スタッフと患者の安否を迅速に確認することが不可欠です。
しかし、倒壊や停電、交通網の寸断などインフラが遮断されてしまうと、医療スタッフの配置や患者の状況が把握できません。そこで活躍するのが安否確認システムです。安否確認システムがあれば、医療スタッフや患者の安全状況をリアルタイムで把握し、被災者や困っている人々に対する支援を早急に展開できます。
BCP(業務継続計画)の実施
医療機関は人々の健康を守る重要な存在です。災害や緊急事態に直面した際にも、その使命を果たし続けるためには、BCP(業務継続計画)の実施が欠かせません。BCPに取り組むことで災害や感染症の拡大など予測不可能な状況下であっても、事前にシナリオを想定し対応策を準備しておくことで円滑に医療サービスを提供することができます。
福祉施設における安否確認システムの重要性
次は福祉施設における安否確認システムの重要性を解説します。
- 介護スタッフ・要介護者の安否確認
- 2024年から介護施設におけるBCPが義務化
介護スタッフ・要介護者の安否確認
福祉施設や介護現場では、災害や緊急事態が発生した際の高齢者や要介護者の安全確保が最も大切な課題です。要介護者自身の安否もそうですが、要介護者をサポートしたり避難誘導する介護スタッフも同じように安否確認が必要です。
しかし、災害時には介護施設内での連絡が困難になる場合があります。そこで役立つのが安否確認システムです。被災者となった要介護者の安否情報を早急に確認し、その結果を親族や家族に伝える必要があります。その場合でも安否確認システムが関係者への連絡手段として活躍します。
2024年4月から介護施設におけるBCPが義務化
2024年4月以降「令和3年度介護報酬改定」においてすべての介護サービス事業者を対象にBCP策定を義務化が決まっています。規模問わず対応が必要なため、介護施設が事業を遮断されることなく運営し、利用者に安心と安全を提供し続けるための計画を作らなければなりません。そこでも安否確認システムが役立ちます。安否確認システムを活用して、災害や感染症などの緊急事態における対応をマニュアル化することができます。
安否確認システムの機能
ここからは安否確認システムの機能を紹介します。サービスによって多少異なりますが、大きく次の4つで構成されていることが多いです。
- 安否確認メールの一斉配信
- 安否情報の集計機能
- 安否確認メール未回答者の抽出
- 掲示板機能
安否確認システムは、災害や緊急事態が発生した際に、システムを介して従業員や関係者に安否確認のメールを同時に送信できます。ここで配信した内容は自動的に集計されたり、未回答者を抽出しリマインドを送る機能も搭載されています。「掲示板機能」では重要な情報や指示を掲示板に投稿し、リアルタイムで情報交換ができるようになっています。
病院・福祉施設向けの安否確認システムの選ぶポイント
では、具体的にはどのような基準で安否確認システムを選ぶと良いのでしょうか。病院・福祉施設の場合は以下でご紹介する3つの観点でサービスを選ぶようにしてください。
- 目的にあった機能
- 予算に合った料金
- セキュリティ対策
目的にあった機能
まずは安否確認システムを導入してどんな目的を達成したいのかを明確にし、その目的を達成できる機能が搭載されたサービスを選ぶようにしましょう。病院や福祉施設によって必要とする機能は異なるかと思います。
例えば、緊急時に多くのスタッフや利用者に迅速な安否確認を行う必要がある場合は一斉配信機能が必要です。反対に、人数が少ないため一斉送信機能は不要で、最低限の機能だけで目的が達成できる場合も考えられます。このように、目的によって必要な機能は異なります。
予算に合った料金
安否確認システムの導入はコストがかかりますので、予算に合った料金プランを選ぶのも重要なポイントです。提供会社やパッケージによって料金体系が異なります。例えば、クラウドベースのシステムは通常、導入初期のコストを抑えられますが、利用料が月額でかかる場合があります。
また、自社が求める機能が不足している場合は追加機能が必要になります。追加の機能やサポートには別途料金がかかる場合がありますので、契約前に明確にしておきましょう。
セキュリティ対策
令和4年11月10日に厚生労働省が「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策の強化について(注意喚起)」を公表したように、病院や福祉施設では利用するシステムは強固なセキュリティ対策がされているものを選ぶ必要があります。価格が安いサービスほどセキュリティ対策が万全ではない可能性があるため、安さも大切ではありますがセキュリティ関連のチェックを必ずするようにしましょう。
病院・福祉施設向けの安否確認システムおすすめ10選
ここまで紹介してきたポイントを踏まえて、おすすめの安否確認システムをご紹介します。どれを選べばよいか分からない方は、ぜひここで紹介するシステムから選んでみてください。
トヨクモ安否確認サービス2
トヨクモ安否確認サービス2は、安否確認の自動化に特化したサービスです。気象庁が発表する災害警報に合わせて、登録した社員に安否確認通知を送信してくれます。また、回答結果はシステムが自動集計し、部署や地域ごとに確認することもできます。なお、初期費用は無料で月額6,800円から利用でき、3,000社以上が導入している実績があります。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 自動一斉送信(特別警報)
- 送信予約設定
- 訓練設定
- シュミレーション機能
- 平常時の使用
- ログイン不要
ANPICは月額5,130円で利用できる安否確認システムです。災害時の安否確認だけでなく、平常時の連絡ツールとしても利用できるため、コストパフォーマンスに定評があります。また、追加料金0円でLINE通知も利用できるのも魅力です。普段から利用しているプラットフォームと連携することで、従業員への浸透と高い利用率が期待できます。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 訓練設定
- 平常時の使用
- 代理回答
- 未登録者への手動配信
- 未登録者への自動配信
- 項目のカスタマイズ
セコム安否確認サービスは、24時間365日体制で、すべてを機械任せにするのではなく、人の判断を組み合わせています。災害の規模や気象庁のデータをもとに、正確な情報を管理者に知らせてくれます。また、事業継続計画(BCP)の支援も充実しており、大企業でも安心して利用できるのも魅力です。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(特別警報)
- 訓練設定
- 平常時の使用
- 自主回答
- 安否確認の代行送信
- 地震情報表示サイト機能
- チャットボット
Biz安否確認・一斉通報は、NTTコミュニケーションズが提供するサービスです。災害時の安否確認を簡単かつ自動的に送信・集計することができ、管理者の負担を軽減できます。また、災害時の安否確認だけでなく、新型コロナウイルスなどの感染症対策にも活用することもできます。なお、料金は定額制のためどれだけ利用しても安心なのが魅力です。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(特別警報)
- 平常時の使用
- ログイン不要
- 自主回答
- 代理回答
- 未登録者への自動配信
- 添付ファイル機能
安否LifeMailは、気象庁が防災担当者(管理者)が設定した震度6以上の地震情報を発表した直後に、安否確認メールを自動配信するサービスです。日本に安否確認システムがなかった時代から運用されており、安否確認のパイオニアとして知られています。初期費用は15万円とやや高めですが、月額利用料は1人あたり80円~と継続しやすいのが特徴です。
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 訓練設定
- シュミレーション機能
- 平常時の使用
- 代理回答
- 未登録者への手動配信
- 項目の複数設定
- 自動集計
エマージェンシーコールは、災害などの危機発生時に広く活用される緊急連絡・安否確認システムです。利用規模に応じてプランを選択でき、初期費用無料、300人以下の場合は月額1万円から利用できます。国内2カ所にデータセンターがあるため、未曾有の災害時でも安定して利用できるのが最大の特徴です。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 自動一斉送信(特別警報)
- シュミレーション機能
- ログイン不要
- 代理回答
- 未登録者への手動配信
- 未登録者への自動配信
オクレンジャーは、アプリとメールで従業員の安否を素早く自動集計する企業向け安否確認システムです。豊富な導入事例があるため、一般企業や病院の防災をしっかりサポートしてくれます。また、社員の家族の安否確認などオプションも豊富で、機能性に優れているのが特徴です。管理者数に制限がないため、大規模な組織でも柔軟に利用できます。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 自動一斉送信(特別警報)
- 送信予約設定
- 平常時の使用
- 代理回答
- 添付ファイル機能
- アプリ提供
安否コールは上場企業をはじめ1200社以上の企業で利用されている安否確認システムです。東日本大震災でも問題なく稼働した実績があります。大規模災害を経た経験を各機能に反映されており、顧客満足度が高いです。初期費用は10.5万円かかりますが、ミニマムプランであれば月額5,000円で利用することができます。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 自動一斉送信(津波)
- 送信予約設定
- 訓練設定
- 平常時の使用
- 代理回答
- メールテンプレートの複数設定
- 安否確認の代行送信
Safetylink24は、気象庁が提供する地震情報をもとに、地震などの災害発生時に登録ユーザーに一斉に緊急速報メールを自動配信するシステムです。大手製薬会社など900社以上が導入しています。月額利用料は利用者数によって異なり、100人未満で月額9,800円、201~300人で月額15,800円に設定されています。他のサービスと比べて初期費用が安く、導入しやすいのが魅力です。
- 自動一斉送信(地震)
- 訓練設定
- 平常時の使用
- ログイン不要
- 代理回答
- 未登録者への自動配信
- 項目のカスタマイズ
- チャットボット
- アプリ提供
- グループ管理機能
ALSOK安否確認サービス
ALSOK安否確認サービスは、登録したメールアドレスに災害情報を自動配信し、管理者は安否確認通知を一斉送信することができます。安否確認の返信がないアドレスへの再通知機能も備えており、管理者は督促にリソースを割くことなく、業務再開に向けた対応に専念できるのが最大のメリットともいえます。
- 手動連絡
- 自動一斉送信(地震)
- 地域指定一斉送信
- 送信予約設定
- 訓練設定
- 平常時の使用
- ログイン不要
- 未登録者への自動配信
- メールテンプレートの複数設定
- 地震情報表示サイト機能
まとめ
医療や福祉施設では安否確認システムの重要性が増しています。患者や要介護者の安否はもちろん、スタッフの安否も大切になってきます。対象者が増えるからこそ手作業ではなく、安否確認システムが活躍します。
実際のサービスを本記事でいくつか紹介していますが、自社にあったサービスを選ぶのに苦戦されている方も多いと思います。そこでPRONIアイミツでは貴社に最適な安否確認システムの診断を無料で行っています。2分で診断できるのでぜひお試しください。
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