LINE連携オプション付き!企業向け安否確認システムおすすめ5選
災害時の連絡手段として、「メールアドレス」「スマートフォン専用アプリ」「LINE(オプション)」が用意されており、複数選択できます。災害はいつでも起こりうるものであり、災害時にどの端末が手元にあるのか分からないからこそ、数多くの連絡手段を用意して回答率を上げる工夫がされています。
トヨクモ安否確認サービス2とは、気象庁の「地震」「津波」「特別警報」の情報に連動して一斉送信と集計作業を自動化し、災害発生後の状況把握・初動対応をサポートする安否確認システムです。安否確認をして終わりではなく、掲示板機能により事業復旧に向けた双方向の情報共有も可能です。「カンターン、トヨクモ」のキャッチフレーズでお馴染みのCMのように、必要最低限の機能をわかりやすいインターフェイスで業界最安水準で提供しています。現在利用している安否確認システムの乗り換え先としてだけではなく、まだBCPを策定されていない企業や、現在策定しているBCPをより強化していきたい企業にもおすすめです。30日間の無料お試しを回数制限なく利用できるのも特徴です。
トヨクモ安否確認サービス2の特徴やメリットを3つ紹介します。
災害時の連絡手段として、「メールアドレス」「スマートフォン専用アプリ」「LINE(オプション)」が用意されており、複数選択できます。災害はいつでも起こりうるものであり、災害時にどの端末が手元にあるのか分からないからこそ、数多くの連絡手段を用意して回答率を上げる工夫がされています。
シンプルでわかりやすいデザインが採用されているのも特徴のひとつです。安否確認システムはソフトウェアの性質上、災害時に"しか"使われないケースも多く、有事の際に初めて使う可能性もあります。そのため操作性を重要視し、少しでも回答率が上がるよう取り組んでいます。無料トライアルにて実際の画面で操作してみることも可能です。
全契約社を対象とした一斉訓練を行い、ユーザー各社の防災意識の向上をお手伝いするほか、本当に災害時にもシステムが動くかどうかの負荷検証を実施しているのも特徴のひとつ。実際に2023年度は、過去最多の1,463社・568,105ユーザーが参加し、遅延・停止ゼロという結果を残しています。「平常時にもしもを想定して製品を提供する」ことを使命としているサービスです。
トヨクモ安否確認サービス2の使い方や機能を、画面イメージや動画で紹介します。
トヨクモは災害時の安否確認を自動化!
トヨクモ安否確認サービス2と類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。
| サービス名 |
トヨクモ安否確認サービス2
トライアルあり
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|---|---|---|---|---|
| 特徴・メリット |
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| 料金 |
月
6,800
円
初期費用
0円
(他3プラン)
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月
5,130
円
/契約
初期費用
25,000円
(他3プラン)
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問い合わせ
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月
10,000
円
/契約
初期費用
要問合せ
(他2プラン)
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| 導入実績社数 |
導入実績社数
3,000社以上
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導入実績社数
500,000人以上
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導入実績社数
8,600社以上
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導入実績社数
情報なし
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| 重要機能カバー率 |
100
%
(11/11)
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55
%
(6/11)
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73
%
(8/11)
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64
%
(7/11)
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| 自動一斉送信(地震) |
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| 地域指定一斉送信 |
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| 自動一斉送信(津波) |
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トヨクモ安否確認サービス2の料金プランを紹介します。
ライトプラン
月 6,800 円
初期費用
0円
プレミアプラン
月 8,800 円
初期費用
0円
ファミリープラン
月 10,800 円
初期費用
0円
エンタープライズ
月 14,800 円
初期費用
0円
トヨクモ安否確認サービス2の機能・連携可能なサービスを紹介します。
トヨクモ安否確認サービス2の機能ごとの対応範囲を紹介します。
トヨクモ安否確認サービス2の連携サービスを紹介します。
SmartHR
人事労務freee
マネーフォワード IT管理クラウド
トヨクモ安否確認サービス2の導入実績数と、代表的な導入企業を紹介します。
導入実績数 3,000社以上
サービスを運営するトヨクモ株式会社の概要です。
| 会社名 | トヨクモ株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 東京都品川区上大崎3丁目1-1 JR東急目黒ビル 14階 |
| 拠点 | 東京都 |
| 設立 | 2010年8月 |
| 代表名 | 山本 裕次 |
| 従業員規模 | 61名(2023年4月時点) |
| 事業内容 | クラウドサービスの開発/提供、新サービスの開発と運用 |
| 資本金 | 394,620,000円(2023年9月末) |
| 提供サービス |
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