【2024年4月】「申請時の承認ルート編集機能、エネルギー業界」に該当するワークフローシステム6選のランキング

バクラク申請とは、株式会社LayerXが提供するクラウド型のワークフローシステムです。用途にあわせて様々な申請フォームを作成できるのが特徴。承認経路の分岐設定に対応しており、例えば申請金額に応じて経路を自動切り替える等も可能です。申請が行われると承認者へSlackで通知が届くのも特徴のひとつ。承認・却下もアプリ上で可能なので、承認完了までの時間を短縮できます。モバイルブラウザにも対応しているので、自宅や外出先など場所を選ばず申請・承認が可能です。同シリーズの「バクラク請求書」との連携すれば、支払申請で入力した内容を経理部門へデータ連携できます。請求書に紐づく各種申請・稟議データや承認ステータスをリアルタイムで確認できるので、工数のかかる突合作業が不要に。稟議・申請から経理業務までの一連の業務を効率化できます。

コラボフローとは、直感的な操作で簡単に運用できるワークフローシステムです。Excelで作成した帳票や申請書を、プログラミング不要でそのまま申請フォームに変換可能。今の運用を変えずに導入できます。承認経路は「人」と「連携パーツ」をパズル感覚で配置・設定できるのも特徴です。また、フォームレイアウトは運用開始後でも追加・修正可能。まずは70点の状態ですばやく導入・運用スタートし、修正点を見つけながら随時改善するサイクルを回すことでスピーディーな業務改善が叶います。連携パーツを利用し、kintone、サイボウズ Office、Garoon、Office365、Microsoft SQL Serverなどの外部システムとの連携すれば、社内に散在するデータを一元管理でき、さらなる業務効率化につながります。

rakumo ワークフローとは、 rakumo株式会社が提供している、Google Workspace と連携するクラウド型ワークフローシステムです。マニュアル不要で直感的に利用でき、社内の業務プロセス化を実現し、ペーパーレス化を支援。企業規模や業種を問わず導入されています。申請書は用途に応じたテンプレートをもとに、ノーコードで簡単に作成できます。各申請書の承認状況は一覧画面で確認でき、コメント機能でのコミュニケーションも可能なので申請が滞ることもありません。タブレットやスマホにも対応しているので、外出先・出張先での申請や承認が可能。電子契約サービス「クラウドサイン」と連携しているので、契約書のためのハンコ出社ゼロも実現できます。

ALIVE SOLUTION WFとは、複雑な画面開発、項目制御、ルート設定に対応したワークフローシステムです。高度なデザイン機能が特徴。ワークフローのフォームデザイン機能はもちろん、メニューや検索フォームデザイン機能など、会社独自に構築できる機能を搭載しています。これらを活用し、ワークフロー業務だけでなく、サブシステムとして社内で利用することも可能です。他システムとデータ連携することで、さらなる業務効率化も実現できます。もちろんワークフローの基本機能も充実。代理申請・再申請、過去文書流用、承認ルートの条件分岐、承認中同報回覧など、かゆいところに手が届く機能も。業務に精通したSEによる導入サポートがあるのも安心です。

POWER EGG 汎用申請ワークフロー（パワーエッグ汎用申請ワークフロー）とは、ノーコードで誰でも簡単に申請フォームが作成できるワークフローです。ドラッグ&ドロップ操作でレイアウトが可能で、スマホ用の画面も簡単に作成できるので、電子化がスピーディーに進められます。必須チェックや自動計算項目など入力補助機能や、顧客マスタなど外部DBの参照機能なども搭載しており、申請者の負担軽減・ミス防止につながります。承認ルートは日本企業の組織・規定や運用ルールに沿っているのが特徴。申請者が意識せずに正しいルートで申請を回せるようになっています。また、金額や選択した項目により自動で分岐するなど柔軟な設定が可能です。人事異動時も適切なルート設定が自動生成されるので、新組織への移行もスムーズに行えます。

Styleflowとは、TDCソフト株式会社が提供しているワークフローシステムです。現在使用しているExcelやWordの申請書を取り込み、入力フォームを作成可能。利用中のOffice文書のレイアウトをそのまま再現できるので、紙から電子への移行もスムーズです。承認ルートの設定が柔軟なのが特徴で、特定の個人や部門などに加え、部門に依存しないオリジナルグループの設定もOK。部門をまたいだプロジェクトなどでも活用できます。また、あらかじめ設定すれば決裁額により承認ルートを分岐させることもでき、確実に正しい承認ルートで申請処理を行えます。多機能でありながら、料金は1ユーザー月額300円から利用可能なので、まずはスモールスタートしたいという企業にもおすすめです。