今話題の「EdTech」とは？教育業界向けおすすめSaaSも紹介

目次
• EdTech（エドテック）とは
• EdTechはeラーニングやアダプティブラーニングの総称
• EdTechが活用されるサービス領域
• EdTechが注目される理由
• EdTechの将来性
• EdTechの今後の課題
• おすすめEdTechサービス（eラーニング）を紹介
• まとめ：EdTechは日本の教育現場でも期待されている

EdTech（エドテック）とは

EdTech（エドテック）とは、Education（教育）とTechnology（テクノロジー）を組み合わせた造語です。文字通りインターネットなどの通信情報テクノロジー（ICT）を教育に活用し、教育現場をより良く革新していこうとする教育サービスのことを意味します。

近年、日本のEdTech市場は急速に拡大しており、株式会社野村総合研究所が発表した「ITナビゲーター2022年版」によると、2024年度の日本のEdTech市場規模の予測は3,185億円、2025年度は3,323億円、その後も右肩上がりに成長していく予想です。

※出典：株式会社野村総合研究所『ITナビゲーター2022年版』
※画像はPRONI株式会社にて作成

教育×テクノロジー、教育×ITなどと呼ばれることもあるEdTechは、2010年代から頻繁に使われはじめた言葉です。サービスを提供する企業も含めてEdTechと総称する場合もあります。

従来の教育、特に公立の義務教育においては、年齢によって学年分けされた生徒たちをクラスという枠組みで集合させ、生徒の学年に応じた教育内容を教師が一方的に教えるというものでした。ここでは生徒個人の多様性は一切考慮されず、成長度合いによって生じる理解度の差も考慮されていませんでした。この影響は多様性に富むアメリカで特に顕著に現れ、生徒5人に1人がドロップアウトするという状況を生み出してしまいました。

生徒の住む地域や家族の収入に応じ、教育の質が変化してしまうのも問題でした。充分な教師が確保できない地域が存在する一方、潤沢な教育費を確保できる私立学校も存在するという事実が教育費の高騰を招き、収入格差がそのまま教育格差にも結びついていたといえるでしょう。

教育現場が長い間抱えていた問題を、テクノロジーを活用することで解決し、生徒一人ひとりに最適な教育を届けていこうとする動きがEdTechといえるのです。具体的には、同一の教材をインターネットを活用して生徒に届けることで地域・収入による格差をなくし、生徒一人ひとりに最適な教育を届けるため、学習進捗に応じた課題を出し続ける「アダプティブラーニング」などが試みられています。

EdTechは、テクノロジーの進化に呼応して進化を続けているのも特徴で、アダプティブラーニングにはAIが活用されています。また進化の著しいVR・ARなどのテクノロジーの応用も進められ、双方向コミュニケーションを実現するインタラクティブ性も確保されています。

EdTechはeラーニングやアダプティブラーニングの総称

eラーニングシステム（LMS）とは、オンライン上で授業を配信し、その学習進捗を管理できるシステムです。eラーニングはPCやタブレット、スマホで受講できるため、学習者は時間や場所の制約を受けずに授業を受けられます。

もともと、オンライン学習といった教育革新は、eラーニングによってもたらされました。現在ではさらにテクノロジーが進化し、学習者のモチベーションを維持管理する「学習管理システム（LMS）」や、先述した「アダプティブラーニング」などが教育現場や企業研修に導入され始めています。こうした、インターネットやAIなどのテクノロジーを活用した教育がEdTechです。つまりEdtechは、eラーニングやアダプティブラーニングの総称であるといえます。

現在ではeラーニングシステムの機能も向上しており、学習者へのフィードバック機能や最適化された教育を提供できるシステムも登場。アダプティブラーニングなどの最新テクノロジーを搭載したシステムもあり、かつては動画視聴のみの一方通行だった学習スタイルも改善されつつあります。

関連記事：アダプティブラーニング対応でおすすめのeラーニングシステム

また、近年では教育機関のみならず、社会人の学び直し（リスキリング）にもおすすめのeラーニングシステムもあります。興味がある方は、別記事「【企業DX】リスキリング向けでおすすめのeラーニング」で紹介しています。こちらもあわせてご覧ください。

EdTechが活用されるサービス領域

LMS（学習管理システム）を活用した自由な学習や、学習者の一元管理を実現するeラーニングが「EdTech」という概念に進化した理由は、AIやVR・ARなどの技術が発達したこと、それを活用していくクラウド環境などのプラットフォームが整備されたことが大きいといえるでしょう。

スマートフォンの爆発的な普及によりだれもがリーズナブルに技術革新を享受できるようになった現在、EdTechはさまざまな教育サービスで活用されるようになりました。具体例をいくつか挙げます。

幼稚園年長（Kindergarten）から高等学校卒業までの13年間の学校教育を意味するK-12は、EdTechの活用がもっとも期待されている領域です。事実、アメリカや中国、ヨーロッパ、インドの学校教育ではすでにEdTechが普及しています。

「IXL」「Knewton」などのサービス導入がアメリカのK-12で進められているほか、日本でも幼年・小学校向けとして「Springin’」「SoroTouch」などが、中学・高校向けとして「アオイゼミ」「スタディサプリ」などのサービスが登場しています。特徴的なのは、生徒個々の学習進捗に最適化されたアダプティブラーニングが注目され、学力の全体的な底上げが意識されていることです。

しかし、日本の学校教育のICT化はまだまだ始まったばかりでもあり、EdTechが注目を集めてはいるものの、普及に向けた課題は山積みなのが現状だといえます。

教育費の高騰による学校格差が存在する大学教育や、義務教育・基礎教育後に進学できなかった社会人に向けたリカレント教育は、EdTechの概念が世界的に普及する要因ともいえる教育サービスが登場した領域です。その代表ともいえるのが「MOOC（Massive Open Online Course）」という、インターネットで公開される無料オンライン講座サービスでしょう。

大学の学費が日本の数倍にもおよぶアメリカでは、教育を受けたくても受けられない人々が少なからず存在します。こうした状況を踏まえ、国境や年齢を超えて意欲のある人々に無料で教育を届けようとするものがMOOCです。

スタンフォード・ワシントン大学の講義が受けられる「Cousera」が2012年に設立されて以来、ハーバード・カリフォルニア大学に加え、京都大学の講義も受講可能な「edX」などのサービスが次々登場、EdTechの源流ともいえる役割を果たしています。

2015年には3,500万人を超えたMOOCの受講者は、2013年のJMOOC設立によって日本でも普及が進み、2016年12月には受講者数が50万人を超えるまでに成長しています。

企業が継続した成長を遂げるために欠かせない、従業員のスキル向上を目的にした人材育成にも、EdTechの概念は活用されています。上述したMOOCのようなオンライン学習の形で、ビジネススキルを習得できるサービスが登場しているほか、従来の集合型研修を置き換える形でeラーニングが活用されるケースもあります。

特に、効率的な資格取得やスキル習得が期待できるeラーニングは従業員の学習進捗を一元管理し、適切なアドバイスや計画を与えられることから、組織の戦略的な人材育成に適切だと考えられています。

実技を伴う研修に弱いeラーニングを補うため、集合型研修を組み合わせるブレンディッドラーニングの活用が進められているほか、アダプティブラーニングによるAIの活用、VR・ARなどの活用による実技研修補完など、今後はEdTechの進化した概念の応用が期待されている領域だといえるでしょう。

関連記事：社員教育におすすめのeラーニングシステムを解説

幼児教育から社会人向けまで、需要の大きい語学教育・英語教育にもEdTechのサービスは浸透しつつあります。この領域では、共通した教育コンテンツを受講者が視聴するというeラーニングとは若干異なり、Skypeといったリアルタイムでの双方向コミュニケーションを実現するオンラインレッスンが主流になりつつあります。

文法などのインプット型英語学習が中心の日本では、ヒアリング・スピーキングというアウトプット学習ができるオンラインレッスンは最適な英語学習方法だといえ、リーズナブルな価格とあいまって近年成長が著しい領域だといえるでしょう。

「レアジョブ英会話」「DMM英会話」などのオンラインレッスンが人気を博している一方「mikan」「Speaking Pal」などのアプリを活用し、独学で学ぶ方法もあります。

プログラミングを学んで習得するには、テキストを購入して独学で学ぶ、専門学校などに通学して学ぶなどがこれまでの方法でした。

この領域でも、EdTechを活用したオンラインレッスンが学習形態の主流となりつつあります。理論を頭で理解するのはもちろん、実際にプログラムを組んでみることが上達の早道でもあるプログラミングでは、PCを活用したオンラインレッスンが最適だからだといえるでしょう。

HTMLなどに代表されるWebプログラミングは流行の移り変わりが激しいため、臨機応変に教材コンテンツを変更できるオンラインレッスンは、この点でも従来の学習手法に比べて優位性を誇ります。「progate」「Scratch」「CodeCamp」などのサービスがその代表的なものだといえます。

EdTechが注目される理由

さまざまな教育現場で活用が進められるEdTechですが、世界のK-12の状況を見ても、MOOCの状況を見ても、ここ2〜3年でサービスが登場したというわけではありません。むしろ、eラーニングに代表されるICTを活用した学習形態は、以前から少しずつ時間をかけてゆっくりと浸透してきたともいえると思います。

ではなぜ、EdTechが日本で大きく注目を集めるようになったのか？さまざまな要因が複雑に絡み合っているのが理由とも言えますが、いくつかにポイントを絞って解説していきます。

冒頭でも触れたデジタルトランスフォーメーションを控えた現在、日本でも第四次産業革命といわれるテクノロジーの進化で、社会・産業の構造的な変革が進んでいます。こうした変化の早い時代に対応できる人材を育成するためにはこれまでの学校教育の方針を変えていく必要があります。それを具現化するのが2020年の「教育改革」であり、その基本方針となる「主体的・対話的で深い学び」であるアクティブラーニングです。

受動的な学習に終始しがちだった従来の集合型教育から、双方向コミュニケーションの確保された主体的な学びが期待できる「EdTech」が注目されているのは、教育改革の基本方針にアクティブラーニングが挙げられているのがひとつの要因だといえるでしょう。

アクティブラーニングを基本方針とする変化は、教育改革によってプログラミング教育が小・中・高校で必修化されることにも現れています。プログラミング技術そのものを習得するというよりも、その過程で学べる「論理的な思考プロセス」を養えることを目的にしているからです。

また、世界に通用する人材に不可欠な、英語学習が変革されるのも大きな方針変更です。これまでのインプットが重視された英語学習に対し、大学入試ではヒアリング・スピーキングに重点を置いた試験内容への変革が予定されています。小学校でも英語が教科化されることとあわせ、幼児を含めた英語オンラインレッスンの重要度が増してきているといえるでしょう。

社会・産業の構造的な変革に対応しなければならないのは、これから社会へ出る生徒や学生達だけではありません。現在進行形で変革に対応しなければならない社会人も、効率的な学習を続けていかなければならないのです。リカレント教育を身近なものとしたEdTechが注目されている要因はここにもあります。

また、企業側に目を向けてみれば、少子高齢化による労働人口減少により、優秀な人材の獲得がますます困難になっている状況があります。変化の早い市場動向に対応しつつ、企業の継続的な成長を促すためには、今在籍する従業員を戦略的に育成し、企業力を底上げしていかなければなりません。

従来の集合型研修よりも効率的に、しかも個々の従業員の学習進捗まで管理できるeラーニングシステムやEdTechであれば、計画的な教育による戦略的な人材育成が実現でき、労働生産性の向上によって人材不足を補うことも可能です。つまり、企業側にとっても、EdTechは注目に値する教育プラットフォームだといえます。

関連記事：おすすめeラーニングシステムを徹底比較

EdTechが注目されるもうひとつの要因として、現在進行形で進化と普及が進むAI、VR・ARなどを活用した、革新的な教育手法が期待されることが挙げられます。実際、生徒個々の学習進捗をAIが判断し、それぞれの理解度を高めるために最適な課題を出し続けるアダプティブラーニングの活用がK-12の領域で進められています。

また、医療現場や建築関連の領域でもVRやARを活用した疑似体験により、学習効果をより高めようとする試みも積極的に行われています。しかし、いずれも特定の領域で実用が開始されたばかりでもあり、まだまだ効果的な活用法が確立されたとはいえません。

一方、これらの新技術の発展が著しいことも事実であり、うまくEdTechに取り込めれば、より学習効果を高める画期的な教育手法が現れる可能性も秘めています。教育手法への期待は、EdTechを提供する企業にとっても、それを利用する学習者にとっても注目に値する理由になり得ます。

EdTechの将来性

世界的に普及が進むEdTechですが、その方向性は先進国と新興国ではやや異なっているといわれます。経済発展の途上にある新興国では、国民全体の学力底上げが最優先される傾向にあり、教育格差や経済格差を解消すべく、従来の学校という枠組みと融合できるEdTechが求められています。

一方、職業の多くがAIなどのテクノロジーで置き換わってしまうことが予測されている先進国では、それによって新たに生み出される産業構造の変化に対応すべく、新しい価値を生み出すための知識の蓄積、アイデアを形にする創造力を養うなどのアウトプット型教育が重視される方向にシフトしています。

プログラミング教育やSTEM教育（サイエンス・テクノロジー・エンジニアリング・数学）に強みを発揮し、クリエイティビティを養えるEdTechは、アウトプット型教育に適していることで先進国での市場拡大を続けています。今後のEdTechは、新興国でのニーズも取り込みながらさらなる細分化を続け、アダプティブラーニングなどの進化系の登場も含め、将来的な成長を続けていくことが見込まれるでしょう。

EdTechの今後の課題

野村総合研究所の調査によれば、日本における2016年度のEdTech市場規模は約1,700億円となっており、教育改革を迎える2020年度には約2,400億円、2023年度には3,100億円規模に成長すると見られています。しかし、大きな成長が見込める数字が並んでいるのに反し、EdTechには解決しなければならない課題も少なからず存在します。日本の教育現場が抱える課題も含め、具体的に解説していきます。

日本の学校教育におけるEdTechの浸透は始まったばかりであり、すでに普及の進んでいるアメリカや中国とは状況が異なることは解説しました。それでは、なぜ日本の学校教育でEdTechの普及が遅れているのでしょうか？

OECDが2015年に調査した、生徒の学習到達度調査（PISA）によると、日本の学校におけるIT機器、コンピューター、無線LAN、ノートパソコン、タブレットなどの利用率はOECD平均を大きく下回り、ICTの学習への活用率は最下位水準という惨憺たるものでした。加えて、国が費やすGDPにおける教育費の割合も、OECD加盟国で最下位だったのです。

つまり、EdTechによるアクティブラーニングを教育改革で掲げながらも、それを実現する大前提であるICT環境の整備が日本は圧倒的に遅れており、充分な教育費も投じていないのです。それでも優秀な学力を誇る日本の現状は、教師のリソースのみに頼り切っているのが現状だといえるかもしれません。

こうした状況を受け、文部科学省が単年度1,805億円の地方財源措置を講じる5か年計画「教育のICT化に向けた環境整備」を打ち出しましたが、2018年度に開始されたばかりの計画が教育改革に間に合うのか？計画の遅れが懸念されています。

EdTechやリカレント教育を広く認知させる役割を果たしたMOOCの多くは、無料オンライン講義、つまりフリーミアムの教育サービスです。一部では有料の対面講座を設けたり、有料の講義や修了証を発行するなどの試みも行われていますが、講義の修了する割合が低い、収益化ができていないなどの課題を抱えています。

無料で講義を受けられるという気軽さがMOOCにある反面、専門的になる傾向のある講義内容に受講者がついていけていないという現状があるのが要因だと思われます。同じようにフリーミアムで教育を提供するEdTechのなかにも、MOOC同様、収益化に苦しんでいるサービスが多いのが現状でしょう。

システムの維持やコンテンツの提供に高額な費用がかかるEdTechでは、いかにビジネスモデルとして成り立たせて収益化を図るかという課題を解決し、市場拡大を実現していかなければなりません。

MOOCが抱えるもうひとつの課題として「オンライン講義の学習効果が、オフライン講義よりも低い」ことが指摘されています。これは提供するコンテンツが高度であることに加え、フリーミアムによって受講者へのフォローが少なくなることも要因として挙げられるでしょう。結果、独学で学ぶしかない受講者は、内容についていけずにモチベーションを低下させてしまうのです。

今後のEdTechの細分化、多様化が予想されるなかで、多くのベンダーが業界に参入して革新的なサービスの提供を目指していくかもしれません。しかし、EdTechが教育サービスである限り、そのサービスが有効か否かは「教育効果・学習効果がどれだけ見込めるか」にかかってくるといってもいいでしょう。

継続的に安定した教育をEdTechで届けるためには、だれのために、なにを、どのように教えるべきか、という原点に立ち返り、収益化とともに、教育効果・学習効果を最大するための仕組みづくりの設計をきちんと行う必要があるのです。

おすすめEdTechサービス（eラーニング）を紹介

さまざまな領域で活用が進むEdTechですが、K-12の学校教育を除けば、日本でもそれぞれの領域での普及はある程度進んでいる状態だといえるかもしれません。そのなかから、企業の人材育成向けサービス、英会話などの語学習得サービス、プログラミング教育サービスの各分野で、これから導入・学習するのにおすすめできるeラーニングサービスをピックアップしました。

出典：株式会社レアジョブ

「レアジョブ英会話」は、英会話のマンツーマンレッスンが25分129円からというリーズナブルさと、朝6時から深夜1時まで受講が可能で、効率的な英語学習ができるオンライン英会話サービスです。アウトプット学習の少ない日本人に最適な、日常英会話毎日1レッスンで月額5,800円、ビジネス英会話の毎日1レッスンでも月額9,800円という、圧倒的な低価格で英語が学べるのが魅力です。

低料金の秘密は、英語を母国語とするフィリピン人講師をメインとしているからです。もちろん採用率わずか1%という厳しい審査を通過した優秀な講師のみが在籍。レッスンの進め方などを含めたトレーニングを修了した講師のみがレッスンを行います。

受講可能時間が幅広く、受講の5分前まで予約が可能なフレキシブルさも魅力です。何日も前からレッスンの予約を入れる必要もなく、思い立ったとき、時間の空いたタイミングですぐにマンツーマンレッスンが受講できます。効率的に英語を取得できるよう最適化された教材も用意され、オプションで日本人カウンセラーによるサポートも受けられます。

出典：キラメックス株式会社

「TechAcademy（テックアカデミー）」はプロフェッショナルからプログラミング・アプリ開発を学べる、プログラミングオンラインスクールです。ひとりでは続かない人のために用意された短期集中プログラム「オンラインブートキャンプ」を用意。独自の学習システムで短期間でのプログラミング習得が可能です。

はじめてのプログラミングコースから、Webアプリケーションコース、PHP/Laravelコース、WordPressコース、iPhone/Androidアプリコースなどのほかに、ブロックチェーンコースなどの多彩なプログラミングコースを用意。習得したプログラミング技術を職業に活かしたい人には、転職サポートも請け負っています。

特徴的なのは、一人ひとりをメンターがマンツーマンでサポートしてくれることでしょう。週2回のビデオチャット、毎日のチャットサポート、課題完成までのレビューが無制限で可能など、ほかのサービスでは得られない手厚さで、スキル習得を全力でサポートしてくれます。

出典：株式会社リクルート

「スタディサプリ」は、株式会社リクルートが運営するオンライン予備校サービスです。大学受験を見据えた高校講座や大学受験講座をはじめ、小学講座、中学講座のほか、ビジネス英語コースなど社会人向けの講座も多数展開。教育機関での活用事例も数多く、これまでに国内2,500校で採用され（2018年度）、国内有料会員は84万人を数えます。
すべての講座でオンライン授業を展開していることが特徴で、月額1,980円（税抜）で5教科18科目が学べる4万本超のプロ講師が行う講義動画が見放題で利用できます。講義動画はパソコンはもちろん、スマートフォンでも閲覧できるので、移動時間や隙間時間など、いつでもどこでも学習可能です。
さらに、学習記録や成績をもとにAIが学習内容を個別最適化。一人ひとりに合った学習プランを提示してくれるので、個人のペースや能力に合わせて無理なく学習を進められる点も特徴のひとつです。

まとめ：EdTechは日本の教育現場でも期待されている

日本の教育現場では普及が進んでいないEdTechですが、アメリカのK-12では、生徒全体の学力底上げを実現するなどの大きな成果をあげており、日本における効果にも期待が高まります。

一方、大学教育の民主化とまでいわれたMOOCには、解決しなければならない課題があるのも事実であり、今後のEdTechが目指すべき方向性を示唆しているともいえるのではないでしょうか？まだまだ発展途上だともいえるEdTechは、それでも今後の教育の在り方を大きく変革する可能性を秘めており、私たちが考えつきもしなかった教育改革をもたらしてくれるのかもしれません。

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