eラーニングとは？今さら聞けないeラーニングの基礎知識を徹底解説

目次
• eラーニングとは
• eラーニングの目的
• eラーニング導入のメリット
• eラーニングのデメリット
• eラーニングの歴史
• eラーニングに必要なもの
• 企業でのeラーニング導入事例
• まとめ

eラーニングとは

eラーニングとは、教室などに集合する従来の学習形態と異なり、主にインターネットに接続したPCやモバイルデバイスなどを使って、学習者が主体的に学ぶ学習形態のことを指します。
「electronic learning 」の略称であるeラーニングは、オンライン学習やオンラインレッスンなどと呼ばれることもあり、いくつか種類のあるICT（Infomation Communication Technology）を活用した学習スタイルの総称です。

特徴とも言えるeラーニングの定義は、コンテンツ／教育者と学習者、もしくは学習者同士でのインタラクティブ性が確保されていることだとされています。eラーニングは、学校などの教育機関のほかに、従業員に効率的な学習をさせたい企業からも大きな注目を集め、急速に活用が進んでいます。

eラーニングの目的

eラーニングを企業が導入する目的は、人材育成のためです。業務に必要な資格取得や、リーダー候補を育てるマネジメント講座など、人材育成に最適な内容のサービスが用意されています。

従来の集合型研修では、会場や講師を確保するためのコストが必要なほか、従業員のスケジュール次第で、一度に受講できる人数も限られていました。学習者が受け身になりがちで、個人によって習熟度が異なり、それを講師が把握するのが難しかったのも集合型研修の問題点だったといえます。

一方のeラーニングは、全員が集合する必要がなく、上述したようにインタラクティブ性も確保されているうえ、個々の習熟度を管理する仕組みも備えています。つまり、従来の集合型研修をeラーニングに置き換えることで、企業は従業員の人材育成に必要な学習を効率的に実施できるようになるのです。

eラーニング導入のメリット

それでは、eラーニングの具体的なメリットを確認していきましょう。

まずはeラーニングを導入した企業が得られるメリットについて解説します。

教育コストの削減

オンラインで受講できるeラーニングでは、講義のための会場を確保する必要も時間を指定する必要もありません。会場費や従業員の交通費などのコストを削減でき、より多くの受講者に同じ教育内容を持つコンテンツを提供できるのは、eラーニングの大きなメリットだといえるでしょう。

学習状況のチェックが容易・迅速化する

eラーニングには「管理者が学習状況をチェックしやすい」というメリットがあります。
インターネットを通じて学習媒体をリアルタイムに共有できるため、管理側は常に最新の学習状況を把握できます。これまでのように社員の学習状況の把握に時間がかかることもありません。リアルタイムにフィードバックできるため、学習の質を高めることにもつなげやすくなるのです。

教材の更新・刷新が容易に行える

教材であるコンテンツをサーバーで管理できるのもeラーニングのメリットです。受講者はサーバーにアクセスして学習するため、コンテンツをひとつ用意すれば、講義のたびに講師を確保する必要もなく、個々の受講者向けに教材を配布するコストも削減できます。作成したコンテンツは繰り返し利用でき、変更する必要があっても一部を修正するだけで再利用可能です。

次は学習する側のメリットを解説します。

学習の場所を選ばない

モバイル対応のeラーニングであれば、職場や自宅はもちろん、通勤や営業の移動中なども利用でき、隙間時間を有効に使って思い立ったときに学習できます。

自分のペースで学習できる

受講者が自身のペースや進捗状況に応じ、自由に学習できるのもeラーニングのメリットでしょう。テスト結果などのフィードバックが即座に得られることで、受講者が自身の進捗状況を正確に把握できるのです。

動画や音声などわかりやすい教材で学習できる

インタラクティブ性の確保されたeラーニングでは、動画や音声などを活用したわかりやすいコンテンツが提供されており、書籍の教材よりも受講者の理解度が深まりやすくなる一面もあります。

eラーニングのデメリット

反対に、eラーニングのデメリットについても確認しておきましょう。

まずはeラーニングを導入する企業にとってのデメリットです。

導入にコストがかかる

eラーニングの導入は、サーバーの構築などのハードウェアに関する知識、システム構築などのソフトウェアに関する知識が管理者に要求され、導入するためのコストという費用負担が発生します。
またコンテンツ制作に関するノウハウの習得と蓄積にもコストを負担しなければなりません。

教材の質が学習効果にダイレクトに反映される

eラーニングには「教材の質が与える影響が大きい」というデメリットがあります。
eラーニングで使用する教材は作り方次第で良し悪しが決まります。eラーニングのメリットを活かせる教材を作り出すには、使用する媒体の性質を活かすためのノウハウが重要になるのです。

次はeラーニングを使って学習する側のデメリットです。

モチベーションが低下するリスクがある

自由に学習できるということは、講義に臨む姿勢が受講者の意思に左右されやすいことを意味します。つまり、時間と場所に縛られないという状況が受講への義務感を薄れさせ、受講者の講義に対するモチベーション低下を招きかねません。

内容がマッチしないケースもある

また、インタラクティブ性の確保されたeラーニングでも、講義の種類によっては学習形態がマッチしないケースもあります。VR技術の活用などで解消しつつあるものの、実技をともなう講義はその最たるものであり、この点においては、従来の集合型研修に優位性があるといえます。

eラーニングの歴史

eラーニングが登場するまでの学習形態は、学校で行われる授業・講義、企業の研修会を含め、教室や会場に参加者である受講者・生徒が集まり、決められた時間に一斉に学ぶ集合型研修・授業が中心でした。

これまでの形態では、大人数の受講者に同じ内容を学ばせるために、複数回の講義を行う必要があり、その都度会場や講師の確保、教材の準備など多くの労力と時間、それに伴うコストが発生していました。

さらに、集合型研修・授業という学習形態は、受講者に効率よく学習させるという意味でも問題を抱えていました。講師と多数の受講生という構図を持つ集合型研修・授業では、受講者が受け身になりやすく、疑問点などを解消するためのアクションを起こしにくいという課題があり、講師が受講者個々の習熟度を判断するのも困難でした。

こうした従来の学習形態が持つ課題は、古くから世界中で認識されており、受講者の学習意欲を高めつつ、効率よく学ばせるための方法が模索されていたのです。

ビデオ教材を活用した集合型研修・授業なども行われましたが、この手法も従来の課題を払拭できたとは言えません。リニアに学習内容を提示するだけのビデオ教材では、受講者からのアクションが限定されてしまい、インタラクティブ性が確保されていなかったことから、高い学習効果が期待できなかったのです。

転機になったのは、アメリカをはじめとした世界各国で研究が開始された、CAI（Computer Aided Instruction）というコンピューターを利用した教育支援方法の登場です。受講者個々の習熟度に応じ、学習内容を状況に応じて提示できるCAIは、1980年代頃から衛星通信などを利用した活用が開始され、その後のeラーニングへ発展していくための原点となりました。

CAIの考え方は、その後のパーソナルコンピューターの普及とともに、CBT（Computer Based Training）という概念を生み出しました。インタラクティブ性の確保できるCD-ROMを活用して、教材であるコンテンツを作成し、自宅のコンピューターで効率的に学習できるようにしたのです。

しかし、CD-ROMにもデメリットがありました。一方的に教材が配布されるため、受講者の義務感が薄れ、学習を後回しにするなどのモチベーション低下が見られるようになってしまったのです。

コンテンツを作成する側にも少なくないデメリットがあります。CD-ROMのオーサリング・作成にコストがかかるほか、一度作成したコンテンツは修正するわけにいかず、新たなコンテンツを作成する必要があるのです。受講者の進捗を把握しづらく、管理が困難だったのもデメリットだったといえるでしょう。

CBTの課題を踏まえたうえで、インターネットのインフラ整備・普及とともに誕生した概念が、WBT（Web Based Training）です。CBTでは受講者のローカルコンピューターという、閉じられた環境に置かれていたコンテンツを、WBTではWeb環境に置かれたサーバーに保存して管理、受講者がインターネットを介してアクセスするというスタイルが確立したのです。

コンピューターによる教育支援は、WBTによって飛躍的に向上したと言えるでしょう。受講者は、インターネットに接続できれば、時間と場所を問わない自在な学習が可能になり、確保されたインタラクティブ性によって適切なインストラクションも得られます。

管理者側でも、サーバーで一元管理することで、コンテンツの修正が自在にでき、メディア作成のコストも削減可能。受講者のアクセス状況・テスト結果なども一元管理できるため、学習進捗状況を管理者が簡単に把握できるようになったのです。

2010年代になり、世界中でスマートフォンが爆発的に普及すると、eラーニングはより自由で柔軟なものへと進化しました。モバイル通信のインフラが整備されたことも相まって、iPhoneやAndroidはもちろん、タブレットなども活用した、まさに時間も場所も問わない学習環境が実現したのです。

モバイルデバイスに対応するeラーニングは、mラーニング（mobile leaning）、モバイルラーニングと呼ばれることもあり、いまや、eラーニングはモバイルを含めた、マルチデバイス対応が当たり前の時代になったといえるでしょう。

ICTを活用した学習形態であるeラーニングは、インターネットやモバイルデバイスの活用に加え、さらなる双方向コミュニケーションを実現するため、ソーシャルネットワークが利用されるようになりました。

コンテンツ・教育者と受講者という関係性のほかに、ブログや掲示板、SNSを活用して受講者同士がつながることで、双方向のコミュニケーションの幅が広がり、受講者同士がお互いの学習を支援し合える関係性が構築できます。

従来のCBTでも、ビデオなどのマルチメディアは利用されていましたが、インターネット回線の高速化、デバイスの高性能化などで、SNSでのコミュニケーションが動画中心に移行している状況を反映し、eラーニングでもビデオの活用が活発になっています。

細かい部分まで的確に表現できるビデオ教材は、静止画やイラストでは伝わりにくい実技などを学習するのに有効です。近年では、VR・ARなどの仮想空間を表現できるテクノロジーも普及しつつあり、eラーニングでもまだまだ進化が期待できる領域でもあるでしょう。

eラーニングに必要なもの

PCやモバイルデバイスなどでインターネットに接続し、教材にアクセスするのが基本となるeラーニングでは、コンテンツと受講者情報を保存して管理するためのサーバーが必要です。自社内にサーバーを設置してシステムを構築し、オンプレミス型として運用するのも可能ですが、コストやノウハウの点であまり現実的とはいえないでしょう。

現在では、ベンダーの用意するデータセンターに、個々のeラーニングシステムを構築し、ブラウザを通じて受講者がアクセスするクラウド型が主流になっています。もちろん、ただベンダーと契約してeラーニングを導入するだけでは、効果的な学習環境は構築できません。eラーニングを導入・運用していくにはどのようなものが必要なのか？具体的に見ていきましょう。

続いて、SCORMというeラーニングの対応規格を確認しておく必要があります。SCORMは、アメリカで制定された規格で、SCORM技術者資格の制度も用意されている世界基準の規格です。SCORM規格に則ったeラーニングコンテンツを用意しておくことで、多くのプラットフォームやシステムでも利用できます。

コンピューターにおけるMac OSやWindows、スマートフォンにおけるiOSやAndroidのように、eラーニングのOSとしての働きを担うLMS（Learning Management System）には、受講者の登録やコンテンツのアップロード／設定などの受講者と教材の管理、そして受講者の学習進捗状況の管理という、2つの重要な役割があります。

eラーニングのコアとしてLMSを利用することにより、すべての情報を一元管理でき、異なる学習内容ごとにシステム構築する手間が省け、専門的な知識がなくてもeラーニングを実施できるようになります。

eラーニングで利用されるコンテンツとしては、PowerPointのようなスライド式の教材、ビデオを活用したビデオ教材、習熟度をチェックするテストなどがあり、それの組み合わせになっているコンテンツもあります。

学習目的に応じたスライドやビデオなど、必要なパーツを用意したら、専用のオーサリングツールや、HTML5 + CSS3などの技術を使ってコンテンツを作成していくのが一般的です。

eラーニングは学習形態が自由なために、かえって受講者のモチベーションを低下させやすいという一面も持っています。これを払拭するため、SNSでの受講者間コミュニケーションなども利用されていますが、それだけでは学習していくなかで生じた疑問や、理解できなかった問題点を解消できないでしょう。

そこで近年重視されているのが、eラーニング受講者のケアを行う学習アドバイザー、チューターの存在です。受講者をトータルでサポートする学習アドバイザー、教材の内容や疑問に回答するチューターという違いはあるものの、どちらも受講者のモチベーションを高く保つため、さまざまなメディアを駆使してコミュニケーションしていく役割を担っています。

企業でのeラーニング導入事例

それでは最後に、実際にeラーニングを導入している企業の事例を紹介します。eラーニングの導入によって、どのような効果を得ているのか確認していきましょう。

総合人材サービスを事業とする株式会社スタッフサービスは、自社に登録する人材を適切な企業へと橋渡しするため、集合研修型スクールを開校、テクニカルスキル・ヒューマンスキルを磨くための機会を提供していました。

しかし、日本全国で5ヵ所にあるスクールの参加者は、近年減少傾向に歯止めがかからない状況でした。通学する意思はあっても、なかなか実行に移せない登録スタッフの現状を踏まえ、eラーニングの導入を決断。ProSeedsのLMSとオリジナル教材の利用を開始したのです。

eラーニング導入の効果は絶大で、減少していた受講者数がすぐさま増加に転じたほか、もともとスクールがなく、サポートが手薄だった地域の登録スタッフの受講も大幅に増加したのです。

現在はWordやExcel、タイピングスキルを中心にeラーニングを構成していますが、今後はビジネスマナーの研修にも応用したいと考えており、さらなるeラーニングの活用も視野に入れています。

グローバルに事業を展開するキヤノン株式会社は、人材育成という点でも先見の明を持っていました。自社のIT技術者研修で課題となっていた、個人が自立して学習する風土の構築、必要なタイミングで研修を提供できる環境構築を実現するには、eラーニングが最適と判断。

従来の集合型研修にかかるコスト削減も視野に入れ、1999年にeラーニング実施専門組織を設立、NetLearningのeラーニングシステムを導入しつつ、共同で開発を行っていく体制を構築したのです。

それ以降、従来の研修項目の中で、eラーニングに切り替えられるものはすべて置き換えるという、ドラスティックな改革を実施。また、受講者は上長承認のうえで、業務中にeラーニングを受講することも許可されるなど、徹底して自立的な学習ができる風土の醸成に努めたのです。

その結果、導入2年後には、eラーニング受講者が毎年1,000名を超える規模となるほど拡大。事実上、受講者の100%がプログラムを修了しているという目的達成率を実現しています。

食料品の製造販売を事業の柱とするキューピー株式会社は、人事部門で人事制度と連動した教育を、生産部門では生産性を高める教育を実施しており、ものづくり人材育成は基礎学習をベースとして、キャリア別の教育体制をとっていました。このうち、全国の工場で働く人を対象とするものづくり人材育成に、eラーニングが最適と判断、JMAMのライブラリの導入にいたったのです。

導入にあたっては、3年計画で学ぶ内容を整理、学習する意欲のある人に自立的に参加してもらい、それに応えていく仕組みが作られました。eラーニング実施後は、受講状況やテストの結果をイントラネットで社内公開。受講者のモチベーションを高める工夫とともに、週1回のメルマガ配信で受講者の募集も行われたのです。

地道な努力で受講者も増加した現在、休憩時間や退社前の時間を有効に使って学習されている状況も明らかになっており、従業員に勤務時間以外でも学ぼうという姿勢が表れているのが実感されています。

まとめ

eラーニングというと、学校などの教育機関が採用する学習方法と認識している人も多いのではないでしょうか？もちろん、それは間違いではありませんが、戦略的な人材教育のため、企業のeラーニング活用が広がっているのが現実です。

その学習内容も内定者教育、社内ビジネススクールなどさまざまですが、特に注目されているのはコンピテンシーマネジメントです。成果・目標達成のために自身の能力要件を把握し、何を学んでいくべきかをマネジメントするコンピテンシーマネジメントは、eラーニングなくしては実現できません。

今後、優秀な人材の獲得がますます困難になると言われているからこそ、eラーニングを活用した戦略的人材育成は、もはや企業にとって欠かせない存在であると言えるでしょう。

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