自動集計がある安否確認システム9選ランキング

トヨクモ安否確認サービス２とは、気象庁の「地震」「津波」「特別警報」の情報に連動して一斉送信と集計作業を自動化し、災害発生後の状況把握・初動対応をサポートする安否確認システムです。安否確認をして終わりではなく、掲示板機能により事業復旧に向けた双方向の情報共有も可能です。「カンターン、トヨクモ」のキャッチフレーズでお馴染みのCMのように、必要最低限の機能をわかりやすいインターフェイスで業界最安水準で提供しています。現在利用している安否確認システムの乗り換え先としてだけではなく、まだBCPを策定されていない企業や、現在策定しているBCPをより強化していきたい企業にもおすすめです。30日間の無料お試しを回数制限なく利用できるのも特徴です。

ANPIC（アンピック）とは、株式会社アバンセシステムが提供する安否確認システムです。地震・洪水・津波などの災害発生時に従業員や学生、その家族の安否確認を速やかに実施できます。Jアラート発動時など、有事の際にも活用可能です。

セコム安否確認サービスとは、セキュリティ事業を中心にさまざまな事業を展開するセコム株式会社が提供する安否確認システムです。災害時の安否確認のほか、連絡網機能として予定変更やアクシデント対応など、日々発生する緊急連絡に活用できます。

Biz安否確認/一斉通報とは、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が運営する安否確認システムです。通信事業者ならではの堅牢なシステム基盤やデータセンターが特徴。災害発生時にも安定稼働できる環境が整っています。安否確認をするための基本的な機能のほか、未回答者への自動送信や回答の自動集計など、管理者の負担を軽減する機能が揃っています。

安否LifeMail（安否ライフメール）とは、災害時に自動で安否確認を配信する安否確認システムです。2000年当初から、安否確認システムの開発を行ってきた安否確認のパイオニア的存在で長年の実績から利用者数は200万人突破しています。災害時の通知はMail / LINE / GPS といった多彩なメッセンジャーズで素早く正確な安否確認をサポート。料金も初期費用のお支払い以降は、毎月お一人あたり80円〜の低価格な月額料金のみのため、ランニングコストを抑え運用可能です。

安否コールとは、災害時に従業員や家族の安否を確認できる安否確認システムです。利用者の声を取り入れた細かなバージョンアップで、シンプルな操作性ながらも豊富な機能を搭載。緊急時の確実な安否確認をサポートします。さらに、近年増加しているの自然災害や特別警報や新型コロナウイルス感染症にも対応。テレワークが普及するなか、健康状態の確認や在宅ワーク時の連絡用としても活用されています。その使いやすさから、日常使いもできるサービスとして定評があります。東日本大震災や熊本地震において安定した稼働の実績を有し、上場企業や大手企業、大規模な病院からも高い支持を受け1,200社以上で導入されています。

エマージェンシーコールとは、安否回答率と配信内容の確認率100%達成にこだわった安否確認システムです。1995年1月に発生した阪神淡路大震災をきっかけに誕生。多様なニーズ・要望に応えるシステムとしてアップグレードを重ねています。複数の連絡手段を提供し、回答するまで繰り返し連絡する独自の機能により、安否回答率・連絡内容確認率の100%達成を目指します。また、災害や事件、事故発生時のパニック状態においても、その時利用できる手段で回答できるよう複数の回答手段を用意。利用者を第一に考えた機能を提供しています。運用管理者の負担軽減にも力を入れるほか、システム利用定着までの導入サポートも行っています。

オクレンジャーとは、災害時に従業員の安否を簡単に確認できるクラウド型の安否確認システムです。「お客様目線の使いやすさ」にこだわり、自動配信や自動集計、操作しやすい専用アプリなど、豊富なノウハウを活かしたサービスを提供しています。災害に強いインフラの整備や、災害時にメール遅延障害を受けないアプリの提供、収集した個人情報を安全に管理するセキュリティ体制を完備。管理画面はクラウドシステムとして提供され、ネット環境があればどこからでも利用が可能です。緊急時の連絡だけでなく、日常の連絡にも使えるシステムとして、企業や病院や官公庁、学校など幅広い業種・団体で利用されています。

ALSOK安否確認サービスとは、災害・事故などの緊急時に、従業員や関係者の安否を確認できる安否確認システムです。従業員や関係者の安否をスピーディーに収集・自動集計し、管理者をサポートします。地震情報はALSOK安否確認サーバーと連動しており、災害や緊急時には、会社と従業員のコミュニケーションルートをいち早く確保。24時間365日、従業員や関係者の安否をスピーディかつ確実に把握できます。新型コロナウイルス感染症の拡大により新しい働き方が普及するなか、テレワークにおける社員の健康管理や、業務上トラブルの対応にも活用できます。