人事評価システムのシェア・市場規模は？おすすめツール6選も紹介

目次
• 人事評価システムの市場規模
• シェアが高い人気の人事評価システム【アンケート調査】
• 従業員数規模で見る人事評価システムのシェア
• 【比較表】シェア率・導入実績が多い人事評価システム
• シェア率・導入実績が多い人事評価システムおすすめ6選
• 人事評価システムの選び方
• まとめ：シェアも参考に自社に合ったシステムを選ぼう
• 人事評価システムの利用実態アンケートの概要

人事評価システムの市場規模

人事評価システムのグローバル市場は、インドの調査会社「Mordor Intelligence」の調査によると、2025年に36.5億ドル、2030年に61.7億ドルへ拡大する見通しです。年平均成長率（CAGR）は11.06％とされており、人事評価や目標管理を支援するシステムへの需要が中長期で伸びていることが伺えます。

市場の成長要因としては、継続的なフィードバックをする人事体制への移行、クラウド型ソリューションの展開、AIや分析機能の統合などが挙げられています。

デロイトトーマツミック経済研究所の調査によると、人事・配置クラウドや労務管理クラウドなどを含めた「HRTechクラウド」の市場規模は、2023年度に1,077億円（前年度比134.4％）を記録しました。 市場はその後も拡大を続けており、2024年度は1,385億円（同128.5％）に達する予測でした。

この成長の背景には、企業における「人的資本経営」への関心の高まりや、リスキリング推進に伴う人材データの可視化ニーズがあります。市場全体は今後も年平均30%近いペースで成長し、2027年度には3,200億円規模に達する予測です。

シェアが高い人気の人事評価システム【アンケート調査】

多くの企業が実際に導入している人事評価システムはどれなのでしょうか。PRONIアイミツSaaS（当社）は、人事評価システムを利用している600名を対象にアンケート調査を実施しました。調査の結果、利用率が最も高かったのはカオナビで、全体の26.3%を占める結果となりました。

【人事評価システムの利用シェア】

1位のカオナビは、顔写真を用いた直感的な人材管理が評価され、製造業から情報通信業まで幅広い業種で利用されています。2位のSmartHRは労務管理からの拡張として利用されるケースが多く、3位のタレントパレットは分析機能の強さから支持を集めています。

▼調査結果をもとにしたツールの詳しい比較はこちらの記事を参照ください。

従業員数規模で見る人事評価システムのシェア

こちらのシェアの割合を企業規模（従業員数）別に分析しました。小規模企業と大企業で選ばれる製品が明確に分かれています。

従業員数99名以下の小規模企業では、SmartHR（21.4%）がトップとなり、次いでOne人事（19.4%）とカオナビ（19.4%）が並びました。労務管理から派生して評価機能を利用できるツールや、導入ハードルの低いシステムが選ばれています。

100〜999名の中堅企業では、カオナビが25.2%になります。注目すべきはHRBrain（11.3%）で、小規模企業の2.9%から大きくシェアを伸ばしており、組織が複雑化し始める中堅層で強い支持を得ていることがわかります。

1000名以上の大企業では、カオナビが30.0%とさらにシェアを伸ばしています。また、タレントパレットが13.9%、SAP SuccessFactorsが8.6%と、高度な分析やグローバル対応が可能な大規模向けシステムが上位に食い込んでいるのが特徴です。

▼小規模・中小企業や大手企業で選ばれている人事評価システムを知りたい方は以下記事も参照ください。

【比較表】シェア率・導入実績が多い人事評価システム

アンケートで上位に入ったシステムを中心に、導入実績が豊富な主要ツールを比較します。各システムは「人材データベース機能」「評価ワークフロー」「分析機能」の強みが異なります。

シェア率・導入実績が多い人事評価システムおすすめ6選

ここからは、シェア率や導入実績が豊富で、多くの企業から支持されているおすすめの人事評価・タレントマネジメントシステムを6つ厳選してご紹介します。

人事評価システムの選び方

自社に最適なシステムを選ぶには、導入後の失敗を防ぐ視点が大切です。ここでは、失敗しないための選定基準を3つのポイントで解説します。

▼ 規模やフェーズごとの詳しい「選び方」の調査結果を知りたい方はこちら

システム選びで最も重要なのは、現場社員にとっての「使いやすさ」です。人事担当者だけでなく、実際に評価を行う現場の視点が欠かせません。本アンケートでも、乗り換え理由の1位は「操作性の悪さ」でした。多機能でも操作が複雑だと、現場に定着しません。結果として、運用が形骸化する原因になります。

そのため、人事評価システムを選ぶ際はマニュアルなしでも直感的に使えるか確認しましょう。PCがない店舗スタッフなどは、スマホ対応も必須です。実際の利用シーンを想定して導入することが大切です。管理画面だけでなく、従業員側の入力画面も必ず操作してみることを推奨します。

自社の評価制度に対応できる機能があるか確認します。MBO（目標管理）やOKRなど、企業によって評価手法は様々です。そのため、評価シートを柔軟に作成できるカスタマイズ性が求められます。職種ごとにシートを分けたり、項目を自社に合わせやすいかチェックしましょう。

また、承認ルートの設定や、面談の進捗管理機能なども確認しましょう。複雑な承認フローに対応できるかは、運用効率に直結します。将来的な制度変更や、データの分析活用まで見据えてシステムを選びましょう。

最後に確認すべきは料金体系です。主な料金体系は「ID課金型」と「定額制」の2種類があります。少人数での利用やスモールスタートなら、ID課金型が適しています。ただし、組織拡大に伴いコストが増加する点には注意が必要です。

一方、従業員数が多い企業には定額制が向いています。全従業員を一元管理する場合も、定額制の方が割安になりやすいでしょう。初期費用やサポート費用も含めた総額を算出しましょう。長期的に予算内で運用可能か、事前にシミュレーションしてください。

まとめ：シェアも参考に自社に合ったシステムを選ぼう

人事評価システム選びにおいて、シェア率は信頼性や使いやすさを示す重要な指標の一つです。シェア1位の「カオナビ」をはじめ、上位のシステムは多くのユーザーの声を反映して改善が繰り返されています。

今回ご紹介したシェアランキングや、先輩ユーザーの「乗り換え理由」を参考に、自社の課題解決にマッチしたシステムを選定してください。適切なシステムを導入し、納得感のある評価制度を運用することで、従業員のエンゲージメント向上につなげましょう。

人事評価システムの利用実態アンケートの概要

この記事にまとめた人事評価システムの利用実態アンケートの概要です。

当記事の引用や転載をする際は、必ず出典として「PRONIアイミツSaaS」および記事URL（https://saas.imitsu.jp/cate-personnel-assessment/article/l-2686）を明記願います。