法人向けクラウドストレージ5選を徹底比較【容量・月額料金の比較表あり】

目次
• クラウドストレージとは
• 法人向けクラウドストレージの比較ポイント
• 法人向けクラウドストレージを一括比較
• 【2025年最新】おすすめの法人向けクラウドストレージ5選
• まとめ：クラウドストレージはセキュリティの堅牢性で選びましょう

クラウドストレージとは

クラウドストレージ（オンラインストレージ）とは、クラウド上にデータ保存できるサービスです。従来は企業が専用のサーバーを購入して、サーバー内にデータ保存する方法が一般的でしたが、AWSなどのクラウド利用が普及し、クラウド上のストレージサービスが人気となっています。

総務省の「令和6年版 情報通信白書」によると、2023年時点でクラウドサービスを「全社的に利用している」または「一部の事業所又は部門で利用している」を選択した率は約78%になりました。

さらに、企業において利用しているクラウドサービスで最も多いのはファイル管理・データ共有で、2023年では約69%が利用しているとの結果になりました。2022年から4ポイント増加しているので、今後も導入する企業が増えていくことも考えられます。

※引用：総務省「令和6年版 情報通信白書｜データ集」

クラウドストレージは、導入することでサーバーの運用・保守が不要となり、企業のシステム担当者が本来の業務に集中できることが期待できます。また、クラウドストレージにはデータ保存以外にも、ファイル共有・共同編集が可能です。社内の情報をオンラインストレージで一元管理しておけば、社員が常に最新版のファイルを確認でき、社員同士が1つのファイル上で共同作業を行えます。

法人向けクラウドストレージは、個人向けサービスと比較してセキュリティ対策が充実しています。例えば、端末やIPアドレスごとのアクセス制限の設定や、USBなど外部ストレージへのダウンロードを制御する機能が備わっています。

総務省の「平成30年版 情報通信白書」によれば、企業がクラウドストレージ導入を躊躇する大きな理由は「セキュリティへの不安」が最多となりました。しかし、2025年現在は堅牢なセキュリティ対策が可能なオンラインストレージも増えています。

※総務省「平成30年版 情報通信白書｜クラウドサービスの効果と課題」を元に、編集部にて作図

なお、JIPDEC「2023年度版 個人情報の取扱いにおける事故報告集計結果」によれば、事故の原因として「誤配達・誤交付」が36.2%、次いで「誤送信」が28.7%となっており、誤送信による事故が多く発生していることが分かります。クラウドストレージに移行するとファイル共有時にメールの利用が不要となり、誤送付の軽減が期待できます。

※引用：一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）「2023年度版 個人情報の取扱いにおける事故報告集計結果」

法人向けクラウドストレージの比較ポイント

法人向けクラウドストレージ（オンラインストレージ）を導入する際、重要な比較ポイントは4点です。

情報セキュリティ・コンプライアンス基準を満たすことは、法人がツールを導入する際の重要な比較項目です。高セキュリティの法人向けクラウドストレージは、下記のような機能で情報漏えいのリスクを最小限に抑えます。

法人組織の内部から機密情報を持ち出しできないよう、ユーザーのログ管理やファイルごとのアクセス制限ができるクラウドストレージなら、より安全な体制を構築できます。セキュリティ機能を比較して、自社の要件に合ったクラウドストレージを選びましょう。

法人に導入するクラウドストレージを選ぶ上で、導入実績・業界シェアも比較検討の材料となります。例えば、世界で10万社以上の法人に導入実績があるBoxは、法人向けクラウドストレージの分野で業界シェアNo.1（※2023年ITR調べ）となっており、多くの大企業に採用されている点からも他社と比較して安全性に信頼がおけます。

NTT西日本が938社の法人を対象にしたアンケート調査によると、日本国内ではOneDrive for BusinessやGoogle Drive、Box、Dropboxなどの導入シェアが高く、中でもOneDriveは人気のクラウドストレージです。このような実績・シェアも法人がクラウドストレージを比較検討する際に役立ちます。

※引用：NTT西日本が運営するビジネス情報サイトBiz Clipによる「クラウドストレージ利用実態調査2022」  

クラウドストレージを比較すると機能にも違いがあります。クラウドストレージ上でファイル共有・共同編集機能があるツールなら、インターネット接続して「いつでも・どこでも」情報にアクセス可能。客先で営業スタッフがプレゼンをする場合には紙にコピーして資料を持参する必要がなくなります。

また、自動バックアップ機能を備えたクラウドストレージもあります。PCのローカルフォルダのデータが自動バックアップされる機能を利用できれば、法人用のバックアップサーバーを持つ必要がなくなり、コスト削減につながります。

法人向けクラウドストレージの料金課金形態は、「ユーザー数に応じて課金するタイプ」と「データ容量に応じて課金するタイプ」に分かれます。現在の主流はユーザー数に応じた課金タイプで、1ユーザーあたりの利用可能容量が無制限のプランであれば容量不足の心配がないためおすすめです。

一方で、社員一人ひとりが利用するストレージ容量が少ない場合や、法人全体で利用するストレージ容量を把握できている場合は、データ容量課金タイプもおすすめです。ユーザー数が増えても月額料金が変わらないため、クラウドストレージにかける予算を把握しやすい点もメリットになります。

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法人向けクラウドストレージを一括比較

ここでは、法人向けクラウドストレージ（オンラインストレージ）5サービスを比較表にまとめています。ストレージ容量、月額料金、利用可の人数を一目で比較できるので、クラウドストレージ選びにご活用ください。

Box Businessは1ユーザーあたりの月額料金がほかサービスと比べると高いですが、ストレージ容量は無制限なので、動画や写真といったデータ容量が大きくなりがちなファイルを格納したい人におすすめです。Everidaysは利用可能なユーザー数が無制限なので、多くの人とファイルのやり取りする場合に向いているでしょう。

【2025年最新】おすすめの法人向けクラウドストレージ5選

法人向けクラウドストレージ（オンラインストレージ）の比較ポイントを踏まえ、2025年最新のおすすめ5選は以下の通りです。各サービスの特徴やおすすめ理由を詳しく紹介します。

関連記事：Box（ボックス）のクラウドストレージの使い方と特徴

ここまでで、法人向けのおすすめクラウドストレージを紹介しました。以下の記事では、本記事では紹介しなかったサービスも紹介しているので、他のサービスも比較検討したい方はぜひご覧ください。

  関連記事：2025年最新のおすすめクラウドストレージ

まとめ：クラウドストレージはセキュリティの堅牢性で選びましょう

法人にクラウドストレージ（オンラインストレージ）を導入する場合、セキュリティの堅牢性は最も重要で、比較すべきポイントです。その上で、「業務で必要な機能が使えるか」「使いやすいUIか」「利用料金は予算内におさまるか」という観点を比較して自社に合うオンラインストレージを選びましょう。

業務でよく利用されるOffice365やGoogleスプレッドシートなどのツールと連携できる法人向けクラウドストレージなら、法人全体の業務効率化にも役立ちます。無料トライアルを実施しているサービスもあるので、複数社のクラウドストレージでトライアルをした上で検討するのがおすすめです。

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