楽天ペイの導入メリット、おすすめ決済代行サービス5選を解説

目次
• 【比較表】楽天ペイと提携する決済代行サービス
• 楽天ペイと提携する決済代行サービスおすすめ4選
• 既存ECサイトに楽天ペイを導入したい場合は？
• 楽天ペイとは
• 楽天ペイをECサイトに導入するメリット
• 楽天ペイをECサイトに導入するデメリット
• 決済代行サービス選びで失敗しないためのポイント
• まとめ：決済代行サービス選びで迷ったらPRONIアイミツへ

【比較表】楽天ペイと提携する決済代行サービス

楽天ペイと提携する決済代行サービスを比較します。料金や導入実績数を比較した表をご覧ください。

楽天ペイと提携する決済代行サービスおすすめ4選

はじめに、楽天ペイと提携する決済代行サービスをご紹介します。

楽天ペイと提携する決済代行サービスを紹介しました。約一億人もの会員にリーチ可能な楽天ペイの導入は、簡単操作による売り漏れ防止や、楽天スーパーポイントによるリピートが期待できるなど、ECサイトを運営するのに魅力的なメリットを多く持っています。

しかし、決済代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ（当サイト）では、ITツール受発注支援のプロとして、決済サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った決済サービスが分かる診断（無料）もありますので、ぜひ一度お試しください。

既存ECサイトに楽天ペイを導入したい場合は？

すでに他の決済代行サービスと契約しているが、楽天ペイの取り扱いがないという場合は楽天への依頼がスムーズでしょう。そこで、楽天について詳しく紹介します。

楽天ペイとは

楽天ペイは楽天以外のECサイトでも、楽天IDを使用して決済できるサービスです。楽天IDに登録されているクレジットカード情報をもとに決済を行うため、購入手続きの簡略化が可能に。

決済代行会社を通じて楽天payを導入した場合、ユーザーがECサイトで商品を購入すると、代行会社経由で楽天へ決済情報が送信されます。楽天は情報を受け取ると決済代行会社を通じて、ECサイトへ承認用のURLを発行。ユーザーが承認を行うと楽天からEC事業者へ代金が入金される仕組みです。

オプションの「楽天ID Connect」を利用すれば、ユーザー情報の引継ぎもできます。自社ECサイトの会員を増やしたい場合は、オプションを契約した方が良いでしょう。

楽天ペイをECサイトに導入するメリット

楽天ペイをECサイトに導入する4つのメリットについて解説します。

ECサイトに楽天ペイを導入すると、1億人以上の楽天会員を見込み客にできます。楽天ペイではマーケティング支援サービスを提供しており、割引クーポンの発行や楽天ユーザー向けのメールマガジンなどが利用可能に。

楽天グループの各種媒体を使って宣伝を行えば、集客を強化できるでしょう。楽天ペイの導入にはユーザーの利便性を向上させるだけではなく、楽天会員向けの集客ツールを利用できるメリットもあるのです。

楽天ペイを導入すると楽天スーパーポイントが利用可能に。ユーザーは、決済時に楽天スーパーポイントを使用できるようになるほか、買い物をすることでポイントを貯めることもできます。

また、楽天ペイでは楽天ポイントの残高を表示する「ポイントパーツ」を提供。ECサイト上に設置することで、ユーザーの購入意欲を高める効果が期待できます。
上記のような楽天ポイントの促販効果を得られる点も楽天ペイを導入するメリットです。

楽天payには標準でチャージバック補償が付帯しています。チャージバック補償とは、クレジットカードの不正利用によって被った損害を補償するサービスです。チャージバック補償は無料で利用できるため、追加料金が発生することはありません。

クレジットカードの不正利用が問題になっている昨今、ECサイト側も万が一の事態に備えておく必要があります。特別な手続きなしに補償サービスを導入できる点は、大きなメリットと言えるでしょう。

楽天pay導入すると、コンバージョン率の向上も期待できます。初めて利用するECサイトで商品を購入する際、ユーザーは個人情報と決済情報を入力しなければなりません。購入までのプロセスが長いとカゴ落ちが増加する傾向にあり、情報入力の煩わしさを理由に離脱するユーザーが一定存在します。

楽天IDを利用できるショップであれば、情報を入力する手間を省けるため、離脱を防ぎコンバージョン率を向上させられるでしょう。

楽天ペイをECサイトに導入するデメリット

デジタルコンテンツを販売している場合、物販と比較して決済手数料が高くなる点はデメリットと言えるでしょう。楽天ペイの決済手数料は物販が4％に設定されているのに対し、デジタルコンテンツの決済手数料は8％からとなっています。正確なパーセンテージについては、商材によって異なるため確認が必要です。扱う商品によっては手数料が上がってしまう可能性もあります。

しかし、楽天ペイの導入にはメリットの方が多く、ほとんどのEC事業者にとって上記のデメリットが大きな問題になるケースは少ないでしょう。特にデジタルコンテンツを扱っていない物販のみのECサイトであれば、致命的なデメリットを見つける方が難しいかもしれません。

決済代行サービス選びで失敗しないためのポイント

ECサイトをより効果的に運営していくには、ユーザーニーズに応えながら、同時に、機会損失を防ぐ施策を講じる必要があります。そのためには、幅広い決済方法に対応した決済代行サービスを選択する必要があるでしょう。最適な決済代行サービスを選ぶためには、決済方法や手数料以外にも、見極めなければならないポイントがあります。ここからは、簡単に解説していきます。

ECサイトでは、6割以上のユーザーがクレジットカード決済を選択しているといわれています。しかし、これはあくまでも全体の統計。決済代行サービスを決める前に、自社のターゲットを明確にし、ターゲットが購入しやすい決済方法はなにかを見極めなければなりません。

たとえば、楽天ペイは、1億近い会員数を誇るのが魅力ですが、海外市場をターゲットにするのであれば、最適な決済方法とはいえないでしょう。この場合は、同じID決済でもPayPalを導入すべきであり、中国がターゲットなのであれば銀聯やAlipayを視野に入れるべきです。

クレジットカード決済に関しても同様で、高齢層で電子マネーの利用率が高まっているという調査結果があるようですが、まだまだクレジットカード番号を入力するのに、抵抗を感じる方も少なくありません。自社ECサイトのターゲットが、どんな決済方法を望んでいるのかを見極め、想定される決済方法を提供する決済代行サービスを選ぶ必要があります。

決済代行サービスを選択する際、つい目が行きがちなのが決済手数料です。しかし、それ以外の費用や自社サイトの取引規模を含め、総合的な観点でコストを判断するべきです。

決済代行サービスに支払う費用は、手数料のほかに初期費用、場合によっては固定費・維持費が含まれることがあります。手数料には決済手数料のほかに、売上1件ごとのトランザクション料、売上確定料などがあり、月額最低手数料・月額費用などの維持費が請求されるケースもあります。

たとえば、初期費用が無料、決済手数料も低めに設定されている決済代行サービスであっても、トランザクション料や売上確定料、維持費がほかよりも高額であれば、トータルのコストを抑えられるとは限りません。たとえ10万円の初期費用が必要で、決済手数料がやや高額であったとしても、トランザクション料が安く維持費がかからないのであれば、取引規模の大きな事業者には有利なはずです。

トータルコストにも関連しますが、決済代行サービスにはオプションが設定されていることが少なくありません。自社サイトで必要な機能が標準で搭載されているのか、オプションで追加しなければならないのか、有償なのか無償なのか、サービスの内容自体も細かく確認しておく必要があるでしょう。

たとえば、3Dセキュアによるセキュリティ管理、入金サイクルの短縮・回数の増加、分割払い・リボ払いへの対応などは、ECサイトを運営するうえで標準搭載しておいて欲しい機能だといえますが、オプション扱いになっているケースも少なくありません。

これらの機能が有償なのか無償なのか、有償ならば他社と比較して高いのか安いのか、トータルコストに影響する非常に重要な要素です。決済方法だけではなく、オンライン決済にどのような機能が必要なのかを明確にしたうえで、決済代行サービスを慎重に比較検討するべきです。

まとめ：決済代行サービス選びで迷ったらPRONIアイミツへ

まだまだクレジットカードの利用率が高く、中小の事業者が多いeコマース業界では、複数のクレジットカードを一括導入・一元管理できる決済代行サービスの存在は欠かせないものだといえるでしょう。しかし、キャッシュレス決済の流れが広がり、さまざまなサービスが登場している現在、クレジットカードのみを決済方法にしていたのでは、競争の厳しいeコマース業界を生き抜いていけないのも事実です。

決済サービスの導入を検討中の方は、ぜひPRONIアイミツ（当サイト）をご活用ください。PRONIアイミツでは、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った決済サービス（最大6社）をご案内可能です。1社1社に問い合わせる手間・ツール選びの時間を大幅に節約できるため、ぜひ一度お試しください。