楽天ペイの導入メリット、おすすめ決済代行サービス5選を解説
楽天ペイは、スマホアプリのバーコード・QRコードで簡単に支払いができる決済サービスです。楽天ペイを利用することで、楽天ポイントを貯めたり使ったりすることができ、とくに楽天経済圏内のユーザー(ID数は1億超)にとって便利な決済方法です。
すでに楽天ペイを導入している店舗は全国で600万ヶ所以上にのぼります。店舗やECサイトに楽天ペイを導入することで、顧客の決済ニーズを満たすことができます。使いたい決済手段がなくてサイトを離脱する、いわゆる「カゴ落ち」を防ぎたいなら、楽天ペイなどのキャッシュレス決済手段を充実させるのがおすすめです。
本記事では、楽天ペイを店舗に導入するメリット・デメリット、楽天ペイに対応した決済代行サービスおすすめ5選を紹介します。顧客獲得や売上アップを目指したい店舗運営者はぜひご覧ください。
- 【比較表】楽天ペイと提携する決済代行サービス
- 楽天ペイと提携する決済代行サービス4選
- 既存ECサイトに楽天ペイを導入したい場合は?
- 楽天ペイとは
- 楽天ペイをECサイトに導入するメリット
- 楽天ペイをECサイトに導入するデメリット
- 決済代行サービス選びで失敗しないためのポイント
- まとめ:決済代行サービス選びで迷ったらPRONIアイミツへ
【比較表】楽天ペイと提携する決済代行サービス
楽天ペイと提携する決済代行サービスを比較します。料金や導入実績数を比較した表をご覧ください。
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楽天ペイでは、顧客からの接続方法をリンク型、API型が選べるのが特徴。個人情報・決済情報の入力が必要なく、楽天IDで直接ログイン可能なため、注文単価20%増、注文回数28%増など転換率アップが期待できます。課金方式も2種類より選べるほか、PC・スマートフォンどちらでも利用可能。また、高機能な売上管理ツールが用意され、導入からシステムの使い方まで、手厚さポートが提供されているのもポイントです。
楽天ペイをはじめとしたID決済のほか、クレジットカード、コンビニ、口座振替、キャリア、電子マネー、代引き、Amazon PayやApple Payにいたるまで、豊富な決済方法が用意されているため、ニーズに応じて選択・一括導入ができます。
多通貨クレジットカード、Alipay、ネット銀聯決済で、日本にいながらにして越境ECに進出することも可能。マーケティング支援サービスも提供するほか、海外現地進出向け決済サービスも用意されており、不安要素になりがちなセキュリティも万全の体制が整えられています。個人事業のECサイト向けには、関連会社のGMOイプシロンのサービスも用意されているのが嬉しいポイントです。
楽天ペイ(オンライン決済)は、ASPによるリンクタイプと組み込み式のモジュール組込みタイプに対応。少ない工数で決済方法を増やすのも、統一されたモジュールで高機能カートシステムを構築するのも可能です。
EC-CUBEをはじめとした多彩なECサービスと連携でき、安定した経営基盤を持っているのも魅力。早期入金オプションや、企業間取引でクレジットカードが使える「BizPay」サービスなども展開するほか、業界グローバル基準のセキュリティ管理やサポート体制も自慢です。
楽天ペイ・Google Pay・Apple PayなどのID決済のほか、クレジットカード、コンビニ、口座振替、Pay-easy銀行振込、外貨、電子マネー、後払い決済など豊富な決済方法を用意。一括導入・一元管理ができるマルチペイメントサービスを提供しています。
楽天ペイ(オンライン決済)は、e-SCOTTの決済インターフェースを利用できるため、ほかの決済方法と同じ感覚で操作できるのが特徴。e-SCOTT管理画面で取引を一元管理できるため、効率的なECサイト運営を実現しながら、楽天スーパーポイントを活用した顧客獲得が期待できます。
楽天ペイと提携する決済代行サービス4選
はじめに、楽天ペイと提携する決済代行サービスをご紹介します。
SBペイメントサービス
SBペイメントサービスは、SBペイメントサービス株式会社が提供する決済代行サービス。東京都港区に本社を構え、大阪にも事業所を持つ、ソフトバンク株式会社100%出資による決済代行会社です。楽天ペイ、6大国際ブランドのクレジットカードに対応するオンライン決済は、Apple Pay、Google Pay、LINE Pay、PayPalはもちろん、キャリア決済、コンビニ決済、電子マネー、銀聯ネット決済、Alipay国際決済などに幅広く対応。11万店舗を超えるEC事業者から利用されるなど、実績も豊富です。
楽天ペイでは、顧客からの接続方法をリンク型、API型が選べるのが特徴。個人情報・決済情報の入力が必要なく、楽天IDで直接ログイン可能なため、注文単価20%増、注文回数28%増など転換率アップが期待できます。課金方式も2種類より選べるほか、PC・スマートフォンどちらでも利用可能。また、高機能な売上管理ツールが用意され、導入からシステムの使い方まで、手厚さポートが提供されているのもポイントです。
主な機能
GMOペイメントゲートウェイ
GMOペイメントゲートウェイは、東京都渋谷区に本社を構え、三井住友銀行とも提携関係にある法人向け決済代行会社であるGMOペイメントゲートウェイ株式会社が提供するサービスです。選べる決済手段「PGマルチペイメントサービス」を提供しているのが特徴。
楽天ペイをはじめとしたID決済のほか、クレジットカード、コンビニ、口座振替、キャリア、電子マネー、代引き、Amazon PayやApple Payにいたるまで、豊富な決済方法が用意されているため、ニーズに応じて選択・一括導入ができます。
多通貨クレジットカード、Alipay、ネット銀聯決済で、日本にいながらにして越境ECに進出することも可能。マーケティング支援サービスも提供するほか、海外現地進出向け決済サービスも用意されており、不安要素になりがちなセキュリティも万全の体制が整えられています。個人事業のECサイト向けには、関連会社のGMOイプシロンのサービスも用意されているのが嬉しいポイントです。
主な機能
ペイジェント決済代行サービス
ペイジェントの決済サービスは、株式会社ペイジェントが提供する決済代行サービスです。株式会社エヌ・ティ・ティ・データおよび、三菱UFJニコス株式会社の出資で設立された決済代行会社で、東京都渋谷区に本社を構えています。楽天ペイはもちろん、基本的な決済代行サービスを網羅。国際決済やメールオーダー・電話オーダーにまで対応しており、ECサイトのあらゆるニーズに柔軟に対応できるのが強みです。
楽天ペイ(オンライン決済)は、ASPによるリンクタイプと組み込み式のモジュール組込みタイプに対応。少ない工数で決済方法を増やすのも、統一されたモジュールで高機能カートシステムを構築するのも可能です。
EC-CUBEをはじめとした多彩なECサービスと連携でき、安定した経営基盤を持っているのも魅力。早期入金オプションや、企業間取引でクレジットカードが使える「BizPay」サービスなども展開するほか、業界グローバル基準のセキュリティ管理やサポート体制も自慢です。
主な機能
ソニーペイメントサービス
ソニーペイメントサービスは、ソニーペイメントサービス株式会社が提供する決済代行サービス。東京都港区に本社を構え、ソニー銀行やJCB、三井住友VISAカードなどの銀行・カード会社が出資するという信頼感を背景に、安心・安全・スピーディーな決済インフラを提供する決済代行会社です。
楽天ペイ・Google Pay・Apple PayなどのID決済のほか、クレジットカード、コンビニ、口座振替、Pay-easy銀行振込、外貨、電子マネー、後払い決済など豊富な決済方法を用意。一括導入・一元管理ができるマルチペイメントサービスを提供しています。
楽天ペイ(オンライン決済)は、e-SCOTTの決済インターフェースを利用できるため、ほかの決済方法と同じ感覚で操作できるのが特徴。e-SCOTT管理画面で取引を一元管理できるため、効率的なECサイト運営を実現しながら、楽天スーパーポイントを活用した顧客獲得が期待できます。
主な機能
楽天ペイと提携する決済代行サービスを紹介しました。約一億人もの会員にリーチ可能な楽天ペイの導入は、簡単操作による売り漏れ防止や、楽天スーパーポイントによるリピートが期待できるなど、ECサイトを運営するのに魅力的なメリットを多く持っています。
しかし、決済代行サービスは多数あり、どれを導入すべきか迷ってしまうでしょう。PRONIアイミツ(当サイト)では、ITツール受発注支援のプロとして、決済サービス選びについての相談を受け付けています。いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った決済サービスが分かる診断(無料)もありますので、ぜひ一度お試しください。
既存ECサイトに楽天ペイを導入したい場合は?
すでに他の決済代行サービスと契約しているが、楽天ペイの取り扱いがないという場合は楽天への依頼がスムーズでしょう。そこで、楽天について詳しく紹介します。
楽天ペイ
楽天ペイメントは、東京都世田谷区に本社を構え、楽天ペイ、楽天ポイントカード、楽天Edy、楽天チェック、楽天ウォレットなど、決済・マーケティング事業を展開する、楽天株式会社100%子会社の決済代行会社です。楽天ペイ(オンライン決済)の持つ魅力を楽天自ら提供すべく、2019年4月に設立されたばかりの会社です。
約1億人の楽天会員が利用可能な点や、楽天スーパーポイントの獲得・利用が可能なメリットはそのままに、ポイントを活用した各種キャンペーン、割引クーポンの発行、メールマガジン発行など、会員基盤とポイントを活用した効果的なマーケティング支援サービスも提供。楽天IDを利用した会員登録が可能な楽天ID Connection、分割払いなど魅力的なオプションも用意されています。
クレジットカードの不正利用による損失を補填してくれるチャージバック保証も付帯しているため、セキュリティ面や保証が気にかかる方も安心して依頼することができるでしょう。
主な機能
楽天ペイとは
楽天ペイは楽天以外のECサイトでも、楽天IDを使用して決済できるサービスです。
楽天IDに登録されているクレジットカード情報をもとに決済を行うため、購入手続きの簡略化が可能に。決済代行会社を通じて楽天payを導入した場合、ユーザーがECサイトで商品を購入すると、代行会社経由で楽天へ決済情報が送信されます。楽天は情報を受け取ると決済代行会社を通じて、ECサイトへ承認用のURLを発行。ユーザーが承認を行うと楽天からEC事業者へ代金が入金される仕組みです。
オプションの「楽天ID Connect」を利用すれば、ユーザー情報の引継ぎもできます。自社ECサイトの会員を増やしたい場合は、オプションを契約した方が良いでしょう。
楽天ペイをECサイトに導入するメリット
楽天ペイをECサイトに導入する4つのメリットについて解説します。
1億人の楽天会員が見込み客に
ECサイトに楽天ペイを導入すると、1億人以上の楽天会員を見込み客にできます。
楽天ペイではマーケティング支援サービスを提供しており、割引クーポンの発行や楽天ユーザー向けのメールマガジンなどが利用可能に。楽天グループの各種媒体を使って宣伝を行えば、集客を強化できるでしょう。楽天ペイの導入にはユーザーの利便性を向上させるだけではなく、楽天会員向けの集客ツールを利用できるメリットもあるのです。
楽天ポイントが使える
楽天ペイを導入すると楽天スーパーポイントが利用可能に。
ユーザーは、決済時に楽天スーパーポイントを使用できるようになるほか、買い物をすることでポイントを貯めることもできます。また、楽天ペイでは楽天ポイントの残高を表示する「ポイントパーツ」を提供。ECサイト上に設置することで、ユーザーの購入意欲を高める効果が期待できます。
上記のような楽天ポイントの促販効果を得られる点も楽天ペイを導入するメリットです。
チャージバック補償付き
楽天payには標準でチャージバック補償が付帯しています。
チャージバック補償とは、クレジットカードの不正利用によって被った損害を補償するサービスです。チャージバック補償は無料で利用できるため、追加料金が発生することはありません。クレジットカードの不正利用が問題になっている昨今、ECサイト側も万が一の事態に備えておく必要があります。
特別な手続きなしに補償サービスを導入できる点は、大きなメリットと言えるでしょう。
コンバージョン率の向上が期待できる
楽天pay導入すると、コンバージョン率の向上も期待できます。
初めて利用するECサイトで商品を購入する際、ユーザーは個人情報と決済情報を入力しなければなりません。購入までのプロセスが長いとカゴ落ちが増加する傾向にあり、情報入力の煩わしさを理由に離脱するユーザーが一定存在します。
楽天IDを利用できるショップであれば、情報を入力する手間を省けるため、離脱を防ぎコンバージョン率を向上させられるでしょう。
楽天ペイをECサイトに導入するデメリット
デジタルコンテンツを販売している場合、物販と比較して決済手数料が高くなる点はデメリットと言えるでしょう。
楽天ペイの決済手数料は物販が4%に設定されているのに対し、デジタルコンテンツの決済手数料は8%からとなっています。正確なパーセンテージについては、商材によって異なるため確認が必要です。扱う商品によっては手数料が上がってしまう可能性もあります。
しかし、楽天ペイの導入にはメリットの方が多く、ほとんどのEC事業者にとって上記のデメリットが大きな問題になるケースは少ないでしょう。特にデジタルコンテンツを扱っていない物販のみのECサイトであれば、致命的なデメリットを見つける方が難しいかもしれません。
決済代行サービス選びで失敗しないためのポイント
ECサイトをより効果的に運営していくには、ユーザーニーズに応えながら、同時に、機会損失を防ぐ施策を講じる必要があります。そのためには、幅広い決済方法に対応した決済代行サービスを選択する必要があるでしょう。
今回はそのなかでも、ID登録によって入力の手間を軽減できたり、幅広い会員層にアピールできるなど、メリットの大きな決済方法である「楽天ペイ」に対応する決済代行サービスをご紹介してきました。
それでは、幅広い決済方法に対応さえしていれば、どの決済会社を選択しても大きな違いはないのかというと、そんなこともありません。確かに、クレジットカードをはじめとした手数料自体は、どの決済代行サービスも大きな違いはないかもしれません。しかし、最適な決済代行サービスを選ぶためには、決済方法や手数料以外にも、見極めなければならないポイントがあります。ここからは、簡単に解説していきます。
自社ECサイトに必要な決済方法を見極める
ECサイトでは、6割以上のユーザーがクレジットカード決済を選択しているといわれています。しかし、これはあくまでも全体の統計。決済代行サービスを決める前に、自社のターゲットを明確にし、ターゲットが購入しやすい決済方法はなにかを見極めなければなりません。
たとえば、楽天ペイは、1億近い会員数を誇るのが魅力ですが、海外市場をターゲットにするのであれば、最適な決済方法とはいえないでしょう。この場合は、同じID決済でもPayPalを導入すべきであり、中国がターゲットなのであれば銀聯やAlipayを視野に入れるべきです。
クレジットカード決済に関しても同様で、高齢層で電子マネーの利用率が高まっているという調査結果があるようですが、まだまだクレジットカード番号を入力するのに、抵抗を感じる方も少なくありません。自社ECサイトのターゲットが、どんな決済方法を望んでいるのかを見極め、想定される決済方法を提供する決済代行サービスを選ぶ必要があります。
決済手数料以外の費用も考慮する
決済代行サービスを選択する際、つい目が行きがちなのが決済手数料です。しかし、それ以外の費用や自社サイトの取引規模を含め、総合的な観点でコストを判断するべきです。
決済代行サービスに支払う費用は、手数料のほかに初期費用、場合によっては固定費・維持費が含まれることがあります。手数料には決済手数料のほかに、売上1件ごとのトランザクション料、売上確定料などがあり、月額最低手数料・月額費用などの維持費が請求されるケースもあります。
たとえば、初期費用が無料、決済手数料も低めに設定されている決済代行サービスであっても、トランザクション料や売上確定料、維持費がほかよりも高額であれば、トータルのコストを抑えられるとは限りません。たとえ10万円の初期費用が必要で、決済手数料がやや高額であったとしても、トランザクション料が安く維持費がかからないのであれば、取引規模の大きな事業者には有利なはずです。
必要な機能が標準搭載されているか
トータルコストにも関連しますが、決済代行サービスにはオプションが設定されていることが少なくありません。自社サイトで必要な機能が標準で搭載されているのか、オプションで追加しなければならないのか、有償なのか無償なのか、サービスの内容自体も細かく確認しておく必要があるでしょう。
たとえば、3Dセキュアによるセキュリティ管理、入金サイクルの短縮・回数の増加、分割払い・リボ払いへの対応などは、ECサイトを運営するうえで標準搭載しておいて欲しい機能だといえますが、オプション扱いになっているケースも少なくありません。
これらの機能が有償なのか無償なのか、有償ならば他社と比較して高いのか安いのか、トータルコストに影響する非常に重要な要素です。決済方法だけではなく、オンライン決済にどのような機能が必要なのかを明確にしたうえで、決済代行サービスを慎重に比較検討するべきです。
まとめ:決済代行サービス選びで迷ったらPRONIアイミツへ
まだまだクレジットカードの利用率が高く、中小の事業者が多いeコマース業界では、複数のクレジットカードを一括導入・一元管理できる決済代行サービスの存在は欠かせないものだといえるでしょう。しかし、キャッシュレス決済の流れが広がり、さまざまなサービスが登場している現在、クレジットカードのみを決済方法にしていたのでは、競争の厳しいeコマース業界を生き抜いていけないのも事実です。
決済サービスの導入を検討中の方は、ぜひPRONIアイミツ(当サイト)をご活用ください。PRONIアイミツでは、いくつかの質問に答えるだけで希望要件に合った決済サービス(最大6社)をご案内可能です。1社1社に問い合わせる手間・ツール選びの時間を大幅に節約できるため、ぜひ一度お試しください。
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