ProActive C4

ERP

ProActive C4

SCSK株式会社
出典:SCSK株式会社 https://proactive.jp/
上場企業導入実績あり

ProActive C4とは

ProActive C4とは、出張に際の精算手続きに強い機能をもつ経費精算システムです。AI-OCR機能により、スマホで領収書を撮影するだけで申請内容を95 %の精度でデータ化することが可能です。PCの画面上では添付ファイルと申請内容を確認でき、それぞれの項目における信頼度が表示されます。そのため、書類の照合の手間を省くことができます。海外出張精算入力、海外接待・会合精算入力機能など、海外出張向けの機能も豊富であるため、忙しい営業担当や出張の多い企業ではかなり使えるシステムとなっています。また、個々の役職や等級などに合わせて出張手当や宿泊費、経費承認フローの設定、費用の種類に応じたルート変更など、社内ルールへの適応も柔軟にできます。

ProActive C4の特徴・メリット

ProActive C4の特徴やメリットを3つ紹介します。

01
入力作業を大幅に削減できる

AI-OCR機能の搭載により、スマホで領収書を撮影するだけで簡単に申請内容をデータ化することが可能。95%以上もの認識精度を誇っており、手書きの領収書にも対応しています。さらに、経理担当者はPCの画面上で添付ファイルと申請内容を確認できるうえ、各項目には読み取りの信頼度も表示されるため、照合作業の手間も省けるでしょう。

02
出張に強い機能を多数搭載

モバイルでも数々の経費申請に対応しているため、どこでも気軽に経費を処理できます。海外出張向けの機能も豊富で、スマホを使って海外出張精算入力、海外接待・会合精算入力が可能です。手の空いたタイミングでその都度処理を進められるため、忙しい営業担当や、出張が多い企業では重宝するでしょう。移動先でも時間を有効活用できるのはうれしいポイントです。

03
自社に適した柔軟な設定が可能

手作業を減らせる豊富な機能が数多く揃っているのもメリット。個々の役職や等級などに合わせて出張手当や宿泊費を柔軟に設定することで、より正確な費用を自動で算出できます。なおかつ経費承認のフローも多段階で設定できるほか、費用の種類に応じたルート変更にも対応。自社の規定に沿った法則を自由に適用できるシステムです。

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ProActive C4と類似サービスとの比較

ProActive C4と類似・競合サービスについて、料金や機能を一覧で比較できます。

サービス名
ProActive C4
IT導入補助金対象
IT導入補助金対象
トライアルあり
特徴・メリット
  • 入力作業を大幅に削減できる
  • 出張に強い機能を多数搭載
  • 自社に適した柔軟な設定が可能
  • 一元化されたビジネス管理
  • 柔軟な拡張性
  • 豊富な情報をリアルタイムに
  • 簿記・経理知識不要で使える
  • 充実したサポート体制
  • 税理士との連携も簡単
  • データをワンクリック統合、瞬時に分析が可能
  • 意思決定に必要な情報を一元管理
  • 突然の組織編制やルール変更にも柔軟に対応可能
料金
問い合わせ
問い合わせ
(他2プラン)
2,980 円~
初期費用
要問合せ
(他4プラン)
問い合わせ
導入実績社数
導入実績社数
6,600社
導入実績社数
4万社
導入実績社数
54万事業所(※2024年3月末時点)
導入実績社数
情報なし

ProActive C4の料金プラン

ProActive C4の料金プランを紹介します。

プラン1

要問合せ

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ProActive C4の機能・連携サービス

ProActive C4の機能・連携可能なサービスを紹介します。

ProActive C4の機能

ProActive C4の機能ごとの対応範囲を紹介します。

重視される機能
非対応 管理会計
非対応 予実管理/BI
非対応 販売管理
非対応 購買/受発注管理
非対応 在庫管理/倉庫管理
非対応 生産/開発管理

ProActive C4の連携サービス

ProActive C4の連携サービスを紹介します。

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ProActive C4の導入実績事例

ProActive C4の導入実績数と、代表的な導入企業を紹介します。

導入実績数 6,600社

代表的な導入企業
中部テレコミュニケーション株式会社 リゾートトラスト株式会社 近鉄不動産株式会社

ProActive C4の運営会社

サービスを運営するSCSK株式会社の概要です。

会社名 SCSK株式会社
本社の国 日本
本社所在地 東京都江東区豊洲3-2-20 豊洲フロント
拠点 東京都・大阪府・愛知県・広島県・福岡県・沖縄県
設立 1969年10月
代表名 當麻 隆昭
従業員規模 16,296名(2024年3月31日現在 連結)
事業内容 ■アプリケーション、ネットワーク、パッケージソフトなどに関する提案、設計、開発、運用、保守及びそのプロジェクト管理
■情報システムに関するコンサルテーション、製品開発及び情報技術戦略の立案
■顧客ニーズに応じたシステム・インテグレーション、パッケージ・インテグレーション、 エンジニアリング・ソリューション、ネットワーク・ソリューションの提供
■ハードウェア及びソフトウェアの輸入・販売
■テクニカルサポートをはじめ、カスタマーサポート、ヘルプデスクサービスのほか、国内外のBPOセンターにより、効率的なバックオフィス業務の提供
資本金 21,420百万円(2024年3月31日現在)
提供サービス

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