医療・福祉業界の人材活用、どこでつまずく？600件超の相談データから見る課題と解決の手がかり

目次
• 医療・福祉業界からの相談は業界別で最多
• 医療・福祉業界の人材活用課題に関する相談事例
• 仕組みの整備から始める、人材活用の課題解決
• 相談テーマ別に見る、タレントマネジメントシステム選びのポイント
• まとめ：システム選びに迷ったときはプロに相談を

医療・福祉業界からの相談は業界別で最多

当社に寄せられた人材活用に関する相談623件を業界別に分析したところ、医療・福祉業界からの相談は約75件と業界別（業界不明を除く）で最多となっており、人材活用への関心の高さがうかがえます。

さらに、医療・福祉業界の相談約75件を対象にテーマ別の相談件数を集計したところ、評価制度・エンゲージメントがそれぞれ約35件と上位を占め、業務効率化と人材配置（約30件）が続いています。

複数のテーマにわたる相談が確認されており、医療・福祉業界において人材活用に関する課題が複合的に表れていることがうかがえます。

医療・福祉業界の人材活用課題に関する相談事例

具体的に、相談者はどんな課題を抱えているのでしょうか。ここでは、医療・福祉業界の人材活用課題に関する相談事例を紹介します。

仕組みの整備から始める、人材活用の課題解決

今回紹介した3つの事例では、評価制度・人材配置・定着率とテーマはそれぞれ異なるものの、評価や人材管理の仕組みが属人的・断片的な運用になっており、体系的に対応しにくい状況がうかがえました。

対策の方向性としては、運用ルールの整備や担当者（責任者）の明確化、定期的な面談の仕組みづくりなど、複数の選択肢が考えられます。

そのなかで、こうした課題にデジタルで対応できるのがタレントマネジメントシステムです。社員に関する人材情報を一元管理し、評価制度の設計・運用から資格・スキル管理、定着支援まで幅広く活用できる点が特徴です。

複数拠点・複数職種のデータを横断して確認しやすく、評価ワークフローやアラート機能によって運用が「回る仕組み」になりやすい点は、担当者の負担軽減にもつながりやすいといえます。
また、組織改編を伴わずに機能を段階的に活用し始められるサービスも多く、取り組みやすい選択肢の一つとして位置づけられています。

ただし、システムの機能・価格・対応規模はサービスによって異なるので、自社の課題に合った機能を見極めることが、導入後の活用につながるポイントといえるでしょう。

相談テーマ別に見る、タレントマネジメントシステム選びのポイント

この章では、上記の相談事例で見られたような課題を抱える事業所がシステムを検討する際に、どんな機能を確認するとよいかを整理します。

事例1では、訪問看護・デイサービスという事業特性上、一般的な成果指標がそのまま使えず、独自の評価基準を設けても内容がスタッフに伝わりにくいという課題がありました。

こうした課題には、評価基準や目標をスタッフ自身が確認・閲覧できるか、評価ワークフローの設定や評価履歴の蓄積・管理ができるかを確認すると、評価内容の周知や透明性の向上につなげやすくなります。
加えて、評価項目の自由設定・カスタマイズや職種別・事業所別の評価シート設定ができるかも確認すると、より対応しやすくなるでしょう。

事例2では、組織変更や部署増設を見据えているものの、採用活動と人材配置の仕組みが連携しておらず、人材情報を戦略的な配置計画に活かせていないという課題がありました。

こうした課題には、採用した人材のスキル・経験・適性などを一元管理できるか、人員情報を参照しながら配置検討に活かせるかを確認すると対応しやすくなります。
組織や部署ごとの人員計画と連携した要員計画機能を備えているものもあるため、採用と配置をより一体的に管理したい場合はあわせて確認してみるとよいでしょう。

人材情報を組織変更のタイミングで参照・活用できる仕組みが整っていると、採用段階から将来の配置を見据えた計画が立てやすくなります。

事例3では、看護師の採用と離職が繰り返され定着につながっていないという課題がありました。

こうした課題には、エンゲージメントサーベイの実施・集計や面談記録の管理といった機能があると対応しやすくなります。
サービスによっては、離職リスクを自動で検知・通知する機能を備えているものもあるため、より早期の対応を重視する場合はあわせて確認してみるとよいでしょう。

定期的なサーベイと面談記録を組み合わせて状況を把握できる仕組みが整っていると、定着施策を「続けられるかたち」にしやすくなります。

まとめ：システム選びに迷ったときはプロに相談を

本記事では、人材活用に関する相談データをもとに、医療・福祉業界における相談傾向と、システムを検討する際の確認ポイントをご紹介しました。本記事の内容が、自社の人材活用課題を整理するうえで参考になれば幸いです。

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