原価とコストの違いとは？原価の基礎知識について【2024年最新版】

目次
• 原価とは？
• 製造原価の分類方法
• 売上原価は業種によって変わる
• 費用とコスト、原価の違いとは？
• 原価計算とは？
• 原価計算にはシステムの導入がおすすめ
• 【まとめ】原価管理システムの比較検討はPRONIアイミツで

原価とは？

「原価」とは、商品の製造やサービスを提供する際にかかった費用のことで、「製造原価」と「売上原価」に分けられます。たとえば、パソコンの製造には部品となる材料の仕入れや、開発、加工・組み立てを担当する従業員の稼働に費用が発生します。この場合は製造にかかった費用が原価となり、販売の際には原価に利益を上乗せして価格を決定します。
正しい原価がわからなければ適切な販売価格もわからないため、原価を把握することは事業を続ける中で重要な要素です。ここからは、「製造原価」と「売上原価」について解説します。

製造原価とは、文字どおり「商品の製造に関わった費用」のことです。製造に関わるすべての費用が該当しますが、商品を売るための営業活動や宣伝・PRなどにかかった費用は含みません。製造原価の計算式は以下のとおりです。

製造原価＝期首材料・仕掛品棚卸高＋当期総製造費用−期末材料・仕掛品棚卸高

なお、製造原価は会計上では「製品」に分類されます。

売上原価とは、「売れた商品・サービスのために使った費用」のことです。売上原価の構成要素は小売・卸業か製造業かによって大きく変わります。売上原価の計算式は以下のとおりです。

・小売・卸売業の場合
売上原価＝期首商品棚卸高＋当期商品仕入高−期末商品棚卸高

・製造業の場合
売上原価＝期首製品棚卸高＋当期製品製造原価−期末製品棚卸高

製造原価と異なるのは、売れた商品のために使用した費用が対象となる点です。売れ残っている在庫の原価は売上原価の対象外となるので注意しましょう。売上原価は会計上では「商品」に分類されます。

製造原価の分類方法

製造原価の分類方法は、「形態別」と「直接費・間接費」「変動費・固定費」の3種に分かれます。ここからは、それぞれの分類方法について詳しく解説します。

形態別で分類する方法の費用は、「材料費」「労務費」「製造経費」の3つで構成されます。それぞれに該当する費用は以下のとおりです。

・材料費
商品の製造に必要な原料・材料の仕入れにかかった費用が該当します。
・労務費
商品の製造に関わった従業員の給与・賞与・各種手当てが該当します。人件費と混同されやすいものの、該当するのはあくまでの製造に直接関わった従業員の賃金です。
・製造経費
水道光熱費や減価償却費など、材料費と労務費に分類できない費用が該当します。

製造原価は「直接費」と「間接費」で分類することもできます。それぞれに該当する費用は以下のとおりです。

・直接費
製品の製造に直接関わったことが明確な費用のことで、部品や材料などが該当します。直接費は「直接材料費」「直接労務費」「直接経費」の3つに分類されます。
・間接費
製品の製造に使われたことが特定できない費用のことで、水道光熱費や複数製品の製造に使われる設備に関する費用などが該当します。間接費は「間接材料費」「間接労務費」「間接経費」の3つに分類されます。

製造原価は変動費と固定費でも分類できます。変動費と固定費に該当する費用は以下のとおりです。

・変動費
製品の生産量にって金額が変動する費用のことで、原材料費や消耗品費が該当します。
・固定費
製品の生産量に関わらず常に必要になる費用のことで、労務費や減価償却費が該当します。

変動費と固定費で原価を分類すると、製造ラインの操業度や生産量別の原価を把握できます。

売上原価は業種によって変わる

売上原価に該当する費用は、業種によって異なります。小売業における主な売上原価は仕入れ原価ですが、製造業では材料の仕入れ原価や労務費などが含まれます。また、水道光熱費や設備費などの間接費も配賦によって売上原価へと組み込まれます。
サービス業の売上原価に該当するのは、サービスの提供に直接必要な費用です。外注費は売上原価に含まれますが、管理部門の従業員の人件費は対象になりません。このように、売上原価の構成内容は業種によって異なるため、算出の際には細かな確認が必要です。

費用とコスト、原価の違いとは？

原価は製品の生産にかかったお金を指すものですが、原価と混同されやすい言葉に「費用」「コスト」があります。これらは同じ意味として用いられることも多いですが、「原価」と「コスト」の意味は異なるものです。ここからは、費用とコストについて解説します。

「費用」は商品・サービスを売るために使用したお金のことです。原価のほかに営業担当者や製造・販売に関わる従業員の賃金などが費用に含まれます。利益は売り上げから費用を引いたものであり、利益計算のものさしとして使われます。そのため、売れ残りや在庫に関わるお金は費用には含まれません。これらは販売された時点で費用として計上されます。

「コスト」は会社が使ったすべてのお金のことです。経営する上で必要なお金がすべてコストに含まれるので、売れ残りや在庫に関するお金も該当します。「費用」は売れ残りや在庫に関するお金を含まないので、在庫が多くなると費用が小さくなり利益が大きく見えます。利益を考えるときにはコストの視点を持つことが大切です。

「費用」は商品・サービスを売るために使うお金で、「原価」は商品の製造や提供にかかったお金です。費用と原価は会計上は明確に分けられますが、両者はどちらもコストに含まれます。

原価計算とは？

原価計算とは、商品やサービスの提供にこぎつけるまでに発生した費用（原価）を計算することです。算出された「原価」には、原材料はもちろん製造や販売に関わる従業員の賃金や水道光熱費なども含まれます。
原価計算は商品の生産やサービス提供にかかった費用を把握するだけでなく、適正な販売価格の設定にも役立ちます。正しい商品価格の設定は利益に直結する部分となるため、原価計算の際には正しい知識が求められます。

原価計算の目的は「財務会計目的」と「管理会計目的」の2つに分かれます。

・財務会計的目的
企業は財務諸表を利害関係者に公開するなどして経営状況を説明しなければなりません。製品原価を明らかにすることで、自社の生産活動がどれだけの利益をもたらしているか納得のいく説明ができるでしょう。

・管理会計的目的
原価計算により理想の原価と実際の原価を比較できるようになります。各工程の効率化やコストダウンを検討する際の材料となるので、生産性を追求したい場合に役立つでしょう。

原価計算の種類は「直接費と間接費」と「変動費と固定費」に分けられます。

・直接費と間接費
製品との関係性をもとに原価を計算する方法です。直接費は製品の製造に直接関わる材料の仕入れや従業員の稼働にかかる費用のことで、間接費には水道光熱費や宣伝費、減価償却費などが該当します。

・変動費と固定費
生産量によって変動する経費と、そうではない経費を分類して原価を計算する方法です。変動費には原材料費や加工費など、生産量や売上高の増減による変化が生まれる費用が当てはまります。一方固定には労務費や賃料など、生産量や売上に関わらず発生する費用を指します。

原価計算にはシステムの導入がおすすめ

原価計算には経営上の目的があり、正確な数値の算出が求められます。しかし原価計算は方法が複雑になることも多く、担当者の負担が決して小さくないのも事実です。誰でも簡単に原価計算をできるようにするには、原価計算システムの導入を検討してみることをおすすめします。
原価計算システムを使えば複雑な原価計算や差異分析、損益計算などが自動化できるほか、データにもとづいたシミュレーションも可能です。業務効率化はもちろん、スピーディーな経営判断にも役立つでしょう。

【まとめ】原価管理システムの比較検討はPRONIアイミツで

この記事では、原価の概要や製造原価の分類方法にくわえて、原価・費用・コストの違いや原価計算のやり方などを解説してきました。原価に関する会計上の分類は厳密で、計算も複雑なので、効率よく業務を進めるには原価管理システムの導入がおすすめです。
「PRONIアイミツ」では、原価管理システムの比較検討に役立つ幅広い情報を掲載しています。業界別・企業規模別の導入実績や、利用環境・サポートに関する内容での検索も可能なので、製品選びにぜひご活用ください。