プロジェクトの原価管理とは？計算方法も解説

目次
• 「原価」とは
• 主な原価の分類方法
• プロジェクトにおける原価管理とは
• プロジェクトにおける原価計算方法3ステップ
• プロジェクト原価の管理には原価管理システムがおすすめ
• 【まとめ】原価管理システムの比較検討はPRONIアイミツで

「原価」とは

原価とは特定の製品をつくるのにかかった費用のことです。たとえばお好み焼きの製造には小麦粉やキャベツなどの材料費と調理スタッフの人件費、水道光熱費などが発生しますが、これらのコストを合計したものが「原価」となります。原価は「材料費」「労務費」「経費」によって構成されるのが一般的とされています。
原価の算出が重要視される理由としては、利益追求があげられます。販売額に対する原価率が低いほど利益が大きくなりますが、原価率が高ければ大量に製品を販売しても利益につながらないことも。そのため、事業を継続する上で原価計算は重要な要素といえるのです。

主な原価の分類方法

原価を分類する方法としては、「形態別に分ける方法」と「直接費・間接費で分ける方法」の2種類があります。どちらの方法が適しているのかは、業種や原価計算の目的などによって異なります。ここからは、それぞれの方法について解説します。

形態別で分類する方法では、原価を「材料費」「労務費」「経費」に分けて計算・管理します。それぞれの費用の特徴は以下のとおりです。

・材料費
商品の製造に必要な原料、資源、部品、消耗品などのコスト
・労務費
製造に直接関連する人材の賃金や給与など
・経費
製造に関連する設備や備品代、施設、機械などの減価償却費用、水道光熱費

経費にはこれ以外にもさまざまなコストが該当します。基本的に「材料費・労務費に含まれない原価は経費として計上する」と覚えておくとよいでしょう。

「直接費」と「間接費」は、以下のように分類するのが一般的です。

・直接費
特定商品の生産に使われたことを明確化できる費用のことです。材料や部品などは「どの商品に・どれだけ使われたのか」が明確なので直接費として計上されます。直接費は一般的に「直接材料費」「直接労務費」「直接経費」の3つに分けられます。

・間接費
特定商品の生産に使われたのかが不明確な費用を指します。電力は製造に欠かせないものである一方で、商品1個あたりの生産にどれだけの費用がかかったのか明確にできないため間接費として計上されます。「関節材料費」「関節労務費」「関節経費」の3つに分類されるのが一般的です。

プロジェクトにおける原価管理とは

プロジェクトにおける原価管理とは、特定のプロジェクトの原価を正しく計算するとともに、原価の状況をもとに生産計画を見直して利益の最大化を図ることです。原価率が低いほど利益が増えやすく、原価率が高くなればそれだけ利益が減少します。原価を基準に戦略を作成・実行することは、企業が利益を追求する上で非常に重要なことです。そうした背景から、多くの企業が各プロジェクトの原価管理に取り組み、生産管理に活かしています。

原価管理の目的は、利益を最大化することです。原価300円・販売価格1,000円の「商品A」と、原価700円・販売価格1,000円の「商品B」があったとします。商品Aは1つ売れるごとに理論上700円の利益が生まれますが、商品Bが1つ売れるごとの理論上の利益は300円です。しかし、商品Bの原価を300円まで下げられれば、商品Aと同じ700円の利益が見込めます。原価を管理しながら必要に応じてコストダウンを図れば、それだけ利益を増やせるということです。

プロジェクト内で発生する原価は、業界やプロジェクトの内容によって異なります。たとえば、ITプロジェクトなら材料費がほとんど発生しない代わりに外注費が追加されるのが一般的です。原価の中でも労務費と外注費が大きな割合を占めるというのも特徴としてあげられます。
このように、プロジェクトの原価は業界や目的によって構成内容が変わるので、原価計算の前に確認しておくとよいでしょう。

プロジェクトにおける原価計算方法3ステップ

ここでは、ITプロジェクトを例に原価計算の方法を解説します。ITプロジェクトの原価計算は「費目別原価計算」「部門別原価計算」「プロジェクト別原価計算」の3ステップで行われるのが一般的です。

まずは、原価計算の対象となる期間を設定します。短期プロジェクトなら全体を設定しても構いませんが、長期プロジェクトの場合は「3ヶ月ごと」「半期ごと」などに分けるのがおすすめです。
期間を設定したら、その期間内に各部門で発生したコストを「労務費」「外注費」「経費」などに分類しましょう。なお、原価の構成はプロジェクト内容によって変化することもあるので注意が必要です。

続いては、費目別計算で振り分けた原価を部門別に分けて記載していきます。中でも間接費に分類された原価は「特定部門固有の原価（部門個別費）」なのか、「すべての原価部門に共通する原価（部門共通費）」なのかの確認が大切です。
部門個別日はそれぞれの部門別に集計、部門共通費の場合はルールにそって各部門に配分します。

部門別原価計算が終わったら、プロジェクト別の原価を計算します。プロジェクトの直接費はそのまま集計して構いませんが、間接費については「プロジェクト固有なのか」「部門すべてに関わるものか」を分類しましょう。
固有のものの場合はすべて計上し、部門すべてに関わるものの場合はルールにもとづいて分配します。プロジェクト別原価計算は、部門別原価計算とほとんど同じ流れで行われるので複雑な計算は不要です。

プロジェクト原価の管理には原価管理システムがおすすめ

プロジェクトの原価計算や管理は、必定な情報を正しく理解していればそこまで複雑な作業ではありません。しかし、原価計算・管理の初心者が担当する場合は、通常よりも複雑な計算が求められるので苦戦を強いられることもあるでしょう。
原価計算や原価管理の簡易化・効率化を図りたいのであれば、原価管理システムの導入を検討してみることをおすすめします。原価計算システムには原価計算機能はもちろん、損益計算機能や配賦計算機能、原価差異分析機能などが実装されているので、正確かつスピーディーな原価計算が可能です。原価計算にかかる手間を抑えられれば、ほかの業務にリソースをあてられるようになるでしょう。

【まとめ】原価管理システムの比較検討はPRONIアイミツで

本記事では、プロジェクトにおける原価管理の概要や原価の分類方法、プロジェクト原価の計算方法などを解説してきました。プロジェクトの原価算出には通常よりも複雑な計算が必要なので、正しい計算には経験やスキルが求められます。「初心者で対応が難しい」という場合には、原価管理システムの導入を検討してみてもよいでしょう。
「PRONIアイミツ」では、原価管理システムの比較検討に便利な情報を多数掲載しています。サービスを選択して比較表を作ることもできるので、製品選びにぜひご活用ください。