【2024年4月】大企業・大手企業へ導入実績がある施工管理システム・アプリ8選のランキング

ANDPADとは、現場の効率化から経営指標の見える化・改善までをワンプラットフォームで一元管理できるクラウド型施工管理システム・アプリです。現場ごとに案件情報、各種資料、図面、工程表、写真などを管理・共有できるため、工事関係者はスマホやタブレットで常に最新の情報を確認可能です。現場にいる時はもちろん、離れている時もスマホやタブレットにアプリがあればいつでも確認できるため、進捗管理もスムーズです。その便利さ、業務効率アップから6年連続シェアNo1、利用社数18万社、ユーザー数47万人を突破しています。

プロワンとは、生産性・売上・顧客満足度向上を実現する施工管理システム・アプリです。電気工事やリフォーム、機器設置・修理といった現場へ人材を派遣するフィールドサービス事業者に適しており、スケジューリングや顧客情報管理、書類の作成・顧客管理機能を搭載しています。見積書などの書類作成にかかる業務時間を削減し、さまざまな要素を考慮したスケジューリングも、ドラッグ＆ドロップだけで簡単に編集可能。オールインワンの業務支援システムです。

ダンドリワークとは、現場の情報を一元管理できる施工管理システムです。現場の住所をはじめ、周辺の注意事項など必要な情報を関係者全員で把握できます。情報更新時には自動で通知されるため伝達漏れもありません。現場写真の登録・ダウンロード機能も便利。スマホで撮影したらその場でアップロードできます。画像書き込み機能により写真に直接是正箇所などの指示を書き込めるのもうれしいポイントです。全現場の工程状況を横断的に確認できる工程表機能や、施主と工務店間のコミュニケーションをサポートするオプション機能など、便利な機能を多数搭載しています。

アラジンオフィスとは、あらゆる業種・業界に対応した販売管理システムです。5,000社のユーザーの声を反映し完成度の高いパッケージになっているのが特徴。販売管理業務に必要な機能を標準搭載しているのはもちろん、輸入管理やプロジェクト管理などのオプション機能も多数提供しており、自社に合わせて選択できます。外部システムとの連携実績も豊富。アラジンオフィスのデータを会計システムに連携するなどにより、データ二重登録の手間や誤登録のリスクがなくなり、業務効率化を実現できます。

KANNAとは、現場管理や資料共有、報告書作成などが無料で利用できる施工管理システムです。特徴は基本機能を無料で利用できアカウントに制限が無い点。そのため、費用を抑えた導入が実現できるため、コストパフォーマンスに優れています。無料で利用ができる機能では要件を満たしていない場合にはカスタマイズが可能。別途費用は発生しますが、現場情報などのデータ入力、出力、電子小黒板機能などより現場管理を効率化できます。API連携やオリジナル機能も開発が可能なため、現場独自の要件に沿ったシステムにカスタマイズできます。

Sitrom-CC（シトロンCC）とは、リアルタイムの収益管理と部署の垣根を超えた情報共有を可能にする施工管理システムです。案件情報や施工情報のほか、作業日報や、見積書・注文書等の工事関連文書の登録も一元管理。 スマホからも入力できるので、現場で日報を入力するだけで、毎日の原価と進捗をリアルタイム集計できます。仕訳として登録されたデータをそのまま会計システムへ連携できるのも魅力。データ入力など事務作業のコストを大幅に削減できます。 現場ごとに異なる勤務時間や勤務体系にも柔軟に対応する勤怠管理機能を搭載し、時間計算を自動化。管理者の確認作業の負担を軽減します。

Kizuku（キズク）とは、チャット形式のトークで施工の現場を可視化し、現場との情報共有をスムーズにする施工管理システムです。現場関係者間のグループトークを通して、メッセージ・写真・図面・報告書などを共有。作業の進捗確認や発生している問題の把握が容易になり、作業効率がアップします。オンラインアプリのため、移動中の電車内でも現場対応や報告書のチェックが可能。業務時間の短縮や効率化につながります。直感的な操作で誰でも使いやすいUIを採用。スマホにインストールするだけで、簡単に使い始められます。

スパイダープラスとは、建設業やメンテナンス業の作業負担を軽減し、時短と効率化を叶える施工管理システムです。 これまで1,500社以上に導入され、1年以上システムを利用したユーザーの約4割が、1ヶ月あたり数十時間の作業時間短縮に成功しています。 図面や資料など、現場に関わるすべての情報をタブレットで一元管理。必要な情報がいつでもどこでも確認できるので、社内での情報共有がスムーズになります。 検査機器との連携も可能で、記録帳票も自動作成。従来デスクワークで行っていた業務の大部分を現場で終えることができるため、業務負担や労働コストを大幅に削減できます。