【2024年5月】「カレンダービュー機能、Google ドライブ」に該当するプロジェクト管理ツール9選のランキング

kintoneとは、開発の知識がなくても自社の業務に合わせたシステムを簡単に作成できる、サイボウズ社のクラウド型SFA（営業支援システム）です。顧客管理、レポート機能、プロセス管理、リマインド通知など、SFAとして十分な役割を兼ね備えています。業務アプリを直感的に作成でき、社員間のつながりを活性化する社内SNSとしての機能も備えているため、社内でのスピーディーな情報共有が可能です。また、スマホやタブレットにも対応しているので、時間や場所を選ばずに仕事をすることもできます。そのほか、セキュリティ面も安心で、アプリにアクセスできるIPアドレスや端末を制限する機能もついているため、安心して利用することができます。

Asanaは、チームのプロジェクトとタスクを管理する豊富な機能をもつプロジェクト管理ツールです。全世界で7万社以上の導入実績があり、Google、Asana、Slackを総称してGASといわれるような新しい仕事管理の常識が日本にも登場しました。大きな特徴としてはアプリの連携数の多さです。現時点で約200ツールと連携できるので、Asanaを導入すれば連携を通じて、スムーズな業務推進が期待できます。また優れたUIと評判のため、誰でも直感的に操作ができるでしょう。

Wrike（ライク）は、規模やシーンを問わずに使えるプロジェクト管理ツールです。導入社数は2万社あり、Asanaと比較されることも多いツールです。Wrikeの特徴はガントチャートの使いやすさとヘルプサイトの分かりやすさにあります。例えば、タスクのステータスが色で表示されるので、担当者やその他情報でフィルターをかけることも可能。また、ヘルプサイトも充実しているため基本機能以外にも高度な使い方のヘルプ情報が用意されています。ガントチャートの使いやすさやヘルプサイトの情報量を重視するに方おすすめのツールです。

monday.comは、クラウド型のプロジェクト管理ツールです。基本的なプロジェクトから複雑なプロジェクトまで幅広く対応可能。チームが1つのプラットフォームに集まりコミュニケーションをはかることで、業務効率化やプロジェクトの推進に役立ちます。チームのタスク、プロジェクト、スケジュール、ガントチャート、ファイル、チャット、自動化機能搭載。加えてカスタマイズ性が高いのであらゆる業種に対応。今お使いのツールと連携する事で作業効率UPが可能になります。チームで進めている作業を一覧化し、誰が何をしているのかを感覚的に理解でき、トレーニング不要で誰でも簡単に使えるのが利点です。

MeisterTaskは、クラウド型のタスク管理ツールです。かんばん方式のプロジェクトボードを採用しており、チームのタスク管理をする際に役立ちます。自社のプロジェクト管理に必要な機能だけをカスタマイズできる柔軟性も特徴です。シンプルで使いやすいツールであることを追求しているため、誰でも短期間で簡単に使いこなすことができるでしょう。

Todoistは、クラウド型のタスク・プロジェクト管理ツールです。一日のやることを忘れずに取り組めるような機能が豊富で、重要なタスク・プロジェクトに集中する環境を整えることができます。情報共有機能で進捗を速やかに確認できるため、チーム全体の生産性向上も期待できるでしょう。

Nozbe Teamsは、チーム向けのプロジェクト管理ツールです。パソコン・タブレット・スマホなどの端末からブラウザまたはアプリで利用可能。10年以上に渡り社員全員がリモートワークで働いている、そのノウハウを活かして開発を行っています。使い方は、チームを作成・プロジェクトの作成、タスクの追加・担当者割り当て、資料やコメントで追記なので簡単です。

Zoho Project（ゾーホープロジェクト）は、クラウド型のプロジェクト管理ツールです。「最高の仕事に必要なあらゆる機能を提供する」を目的として開発されているのが特徴。プロジェクト管理に必要なガンチャートをはじめ、タスク管理やチームチャット、ワークフローに自動化など幅広い機能を兼ね備えています。

Ennov Processとは、業務プロセスをコントロールし業務効率の向上を図るプロジェクト管理ツールです。直感的なユーザーインターフェースにより、ITスキルがなくても高度な設定が可能。薬機法規制を遵守しながら業務ステップやビジネスルールのワークフローを自動化できます。完全なWebインターフェースを採用しているので効率的な連携を実現し、メール通知や自動アラート、エスカレーション機能により、業務を円滑に進められます。また、管理者は様々なワークフローを監視できるので業務の進捗状況を把握し、遅延時には介入することで業務効率化をサポートできます。電子署名や電子記録に対する手書き署名などに関する規制である「21 CFR Part 11」に準拠しているのも特徴。製薬、バイオテクノロジー、アニマルヘルス、医療機器などの業界での利用に適しています。