非財務情報（KPI）の管理ができる予算管理システム7選ランキング

Manageboardは、成長企業や中堅企業向けのクラウド型予算管理システムです。 導入社数は7,100社以上！Excelやスプレッドシートなど社内に散らばったあらゆるデータを一元管理し、集計・分析するプラットフォームを提供しています。 ご利用中の会計ソフトとのAPI連携が可能（一部例外あり）で、経営分析に欠かせない正確なデータをリアルタイムで取得・レポート化できる環境の構築が可能です。 さらに、財務情報と非財務情報も同一画面上で管理し、担当者・部署毎に必要な情報に応じて閲覧権限をカスタマイズすることもできるため、予算管理への全社的な意識向上・仕組み化を実現。 予算管理業務の工数を大幅に削減し、経営会議の活性化と意思決定精度の向上に貢献します。

DIGGLEとは、全社を巻き込み業績の着地予測精度を向上させるクラウド型の予算管理システムです。予算策定・予実突合・見込管理・レポート作成の一連の予実管理業務をクラウド上で実現します。予算管理に必要不可欠な管理会計上の予算データと財務実績データの突合は自動化され、勘定科目よりも細かい明細レベルでの損益計算書を瞬時に作成。毎月集計に割いていた時間を重要な要因分析やアクションプラン策定業務に使うことができます。また、前年度実績/予算ベースでかんたんに予算策定が行え、クラウド上の画面からExcelやスプレッドシートを経由せずに直接値を編集できます。各事業部から吸い上げた見込を自動集計することで、常に最新の着地見込を組織の誰もが把握できるようになるため、予実ギャップに対するアクションの早期化と経営層や事業部とのコミュニケーションの円滑化につながります。

Loglass 経営管理とは、経営管理業務に関わるデータをクラウド上で一元管理する予算管理システムです。予算策定や管理会計などの業務フローを効率よくシステム化。クライアントのビジネスを後押しします。会計ソフトから直接インポートした実績データやExcelなどで管理された予算データを結合しデータ反映。必要な情報を一元管理し、アクセス性の向上とデータ管理にかかる様々なコストの削減に貢献します。また、簡単操作で組織や科目階層の変更などが可能です。管理会計ルールの変更、業務組織の再編成にも柔軟に対応できます。実績インポート機能や配賦機能、ダッシュボード機能など、統合実務のための機能が充実しているのも特徴です。

予算会計エクスプレスとは、予算管理に必要なあらゆる機能を用意した会計システムです。Excelのような直感的に入力・操作しやすい画面が特徴。財務会計と同じように予算データを自動で仕訳できるので、予算元帳として仕訳データを蓄積し、予算財務諸表としてPL、BS、CF、資金計画表を作成できます。また、さまざまな会計システムからExcel形式で実績データの取り込みも可能。システム内で予算・実績の比較や一元管理ができます。また、BIツールなど他システムへデータ連携すれば、より多角的な予実差異分析なども可能になります。導入後も自社専任の担当者によるサポート、サポートデスクによる操作指導があるので、初めての予算管理システム導入でも安心です。

プロカンとは、プロジェクト収支を簡単に管理できるクラウド型ERPです。稟議書などの承認ワークフローをクラウド化できます。電子決済導入により、デジタル決済管理が実現します。圧倒的な見やすさ・使いやすさを実現する直感的なUIが魅力のひとつです。ダッシュボード上での月次収支の確認や、数ヶ月先の売上や利益の予測など「経営の見える化」に貢献します。データの一元管理で転記や二重入力を防ぎ、複雑なプロジェクト収支管理がスムーズになることで、経理財務の業務労力を削減し業務の効率化を実現できます。

KUROTENとは、予実管理のDX・業務の効率化と、経営状況の可視化を同時に実現する予算管理システムです。集計やレポートの作成、配布・共有などのエクセル作業の工数を削減するとともに、事業モデルや経営状況にあわせたカスタムレポートが充実しています。経営企画室から事業部関係者、役員まで全社で使うことのできる予実管理領域のツールです。

Finovo（フィノボ）は、散在する財務データや非財務データの回収から加工、分析までノーコードで自動化・高度化できる会計データプラットフォームです。日々の業務はフォーマットを問わずそのままファイルを取り込むだけで、複雑なデータ加工の上、複数のデータを組み合わせて自由自在なフォーマットで出力することができます。業績管理、予実管理、原価計算、連結管理会計、監査対応など、様々な場面で使用する会計データを構造的かつ横断的に管理し、機械的な作業の自動化とデータ分析の高度化を実現します。2023年11月にリリース以降、1,000名を超える企業からスタートアップの企業まで、規模・業種問わず利用されています。