エンゲージメントサーベイのツールシェアと市場規模を解説

目次
• エンゲージメントサーベイの市場規模
• シェアが高いエンゲージメントサーベイツール【アンケート調査】
• 組織診断・組織改善目的での利用【アンケート調査】
• 【比較表】シェア率・導入実績が多いエンゲージメントサーベイツール
• シェア率・導入実績が多いエンゲージメントサーベイツールおすすめ6選
• エンゲージメントサーベイツールの比較ポイント
• まとめ：エンゲージメントサーベイは状況に合わせて必要なツールを選ぼう
• アンケート調査の概要

エンゲージメントサーベイの市場規模

エンゲージメントサーベイツールは、従業員の組織への帰属意識や職場満足度を定期的なアンケートで数値化し、組織の健全性を診断するクラウドツールです。人的資本経営への関心の高まりやリモートワークの定着により、「データに基づく組織マネジメント」の重要性が増し、国内市場も拡大傾向にあります。

ITR（アイ・ティ・アール）が2025年に発表した「ITR Market View：ワークプレイス最適化市場2025」によると、2024年度の従業員エンゲージメント市場の売上金額は161億2,000万円で、前年度比21.7%増を記録しました。2025年度も同21.2%増が予測されており、成長が続く見通しです。

さらに、2024年度から2029年度のCAGR（年平均成長率）は16.0%と推計されており、2029年度には2024年度比で約2倍の市場規模に達するとみられています。市場拡大の背景には、大手上場企業を対象とした人的資本開示の義務化がやはり大きく影響しているようです。

シェアが高いエンゲージメントサーベイツール【アンケート調査】

PRONIアイミツSaaS（当社）は、エンゲージメントサーベイツール(モチベーション管理システム)を導入・利用している500名にアンケート調査を実施しました。現在利用しているツールとして最も回答が多かったのはカオナビ（組織診断）で、全体の20.6%を占める結果となりました。

【エンゲージメントサーベイツールの利用シェア】

上位3位までは、カオナビやオフィスステーション、ハーモスのような人事関連の各種SaaSと一体運用できるツールが選ばれている傾向がありました。上位3つで全体の40％以上を占めます。これは、エンゲージメントサーベイだけを目的にツールを導入するというよりは、従来まで使っていた人事関連SaaSと紐づけてエンゲージメント調査を行いたい需要が高いことを示しています。

一方で4位以降では、組織改善特化のモチベーションクラウド（9.6%）やミキワメAIウェルビーイングサーベイ(6.8％)なども一定のシェアがありました。比較的、中小規模の企業で利用されるケースが多く、エンゲージメントサーベイを初めて実施する層などから好まれやすい傾向が見えました。

組織診断・組織改善目的での利用【アンケート調査】

アンケート調査では、回答者をツールの利用目的に応じてセグメント分類もしました。ここでは「従業員の状態把握・サポート目的（n=292・全体の58.4%）」と「組織診断・組織改善目的（n=313・全体の62.6%）」の2セグメントにおけるツールのシェアを比較します。なお、両方の目的で利用しているユーザーは両セグメントに重複して含まれています。

両セグメントともカオナビ（組織診断）が首位を占めますが、目的によってシェアの濃淡に差が見られます。以下の比較表をご覧ください（左：従業員個人の状態把握・サポート目的、右：組織診断・組織改善目的）。

最も大きな差が出たのはハーモスタレントマネジメント（HRMOS）で、個人目的の8.6%に対して組織目的では12.1%と3.5ポイント高くなりました。また、カオナビもシェアが高く、部署横断の組織分析や経営層への報告・人的資本開示に活用したい場合に選ばれやすい傾向にありそうです。

「組織診断・組織改善を目的とする」ユーザーが、サーベイ結果をもとにどのような組織への改善アクションを取っているか調査しました。結果は、「評価・報酬・福利厚生など、人事制度の抜本的な見直し」が55.3%と最も高くなりました。次いで「経営層への報告と、会社全体の中長期的な課題の特定」が54.3%と続いています。

「組織診断・組織改善を目的とする」ユーザーの多くは、人事制度の抜本的な見直しをおこなっていることが分かります。エンゲージメントサーベイを「単なる満足度調査」にとどめず、報酬体系や評価制度の改革という経営上の意思決定につなげる活用が進んでいることが伺えます。また、経営層への報告が54.3%に達しており、組織診断の結果が経営会議のアジェンダに乗るほど、組織改善のPDCAが会社全体レベルで動いていることもわかりますした。

【比較表】シェア率・導入実績が多いエンゲージメントサーベイツール

シェア上位のエンゲージメントサーベイツールを機能面で比較しました。各システムはエンゲージメントサーベイの基本機能がそろっています。トライアル利用の可否や導入実績などを以下の比較表にまとめています。

組織分析の深さ・コンサルティング支援などを詳しく知りたい方は下記のサービス詳細についての説明をご覧ください。

シェア率・導入実績が多いエンゲージメントサーベイツールおすすめ6選

シェア率や導入実績が豊富で、多くの企業から支持されているおすすめのエンゲージメントサーベイツールを6つ厳選してご紹介します。

エンゲージメントサーベイツールの比較ポイント

自社に最適なエンゲージメントサーベイツールを選ぶためには、シェア率以外にも加味すべきポイントがあります。組織診断目的で導入する場合に特に重要な選び方のポイントを解説します。

エンゲージメントサーベイの品質は「設問設計」に大きく左右されます。

の2点を確認しましょう。単なる満足度スコアではなく深い組織分析ができる設問であるかがエンゲージメントサーベイ目的での利用においては重要になってきます。

組織診断では、会社全体の集計値だけでなく「部署A vs 部署B」「管理職 vs 一般職」など属性別のクロス分析が必要です。どの粒度まで絞り込み分析ができるか、CSV出力でさらに詳細な分析ができるかを確認しましょう。特に従業員数が多い企業や、部署間のエンゲージメント格差を特定したい場合には、この機能の充実度が活用度に直結します。

「サーベイは実施できたが、結果の見方がわからない」「アクションに結びつかない」という声は少なくありません。アンケート調査でも、組織診断目的のユーザーの半数以上が人事制度の見直しや経営層報告というハードルの高いアクションを実施していることから、ツール選定時にはアクション支援の手厚さも重要な基準となることが分かります

モチベーションクラウドやHRBrainのように、コンサルタントや専任カスタマーサクセスによる改善支援が充実しているツールも検討候補に加えましょう。

2023年度から上場企業への義務化が始まった人的資本情報開示では、エンゲージメントスコアが主要指標の一つとして位置づけられています。

外部ベンチマークとの比較データや、統合報告書・有価証券報告書への組み込み対応レポート機能があるかを確認しましょう。グローバル展開している企業や機関投資家からの評価を意識する大企業には、クアルトリクスのように国際標準に準拠した指標設計を持つツールが特に向いています。

まとめ：エンゲージメントサーベイは状況に合わせて必要なツールを選ぼう

エンゲージメントサーベイのシェアランキングでは、カオナビが20.6%でトップ、次いでオフィスステーション13.2%、HRMOS10.6%という結果でした。組織診断目的に絞ると、カオナビのシェアはさらに高まり、経営レベルの組織改善にまで活用が広がっています。

ただし、自社の従業員規模・活用目的・人的資本開示への対応ニーズによって最適なツールは異なります。まずは下表を参考に、自社の状況に合ったアクションを検討してみてください。

「シェア上位のシステムを試したいが、どれが自社に合うか判断しにくい」という方は、PRONIアイミツの一括比較・診断サービス（無料）もぜひご活用ください。

アンケート調査の概要

この記事にまとめたエンゲージメントサーベイの利用実態アンケートの概要です。

当記事の引用や転載をする際は、必ず出典として「PRONIアイミツSaaS」および記事URL（https://saas.imitsu.jp/cate-engagement-survey/article/l-2746）を明記願います。