既存LMSの利用率が低迷している中で、契約更新を前にリプレースか継続かを判断するにはどうすればよいですか？

人事担当者からのご相談広告・メディア業界／企業規模:300～499名

一般職向けにLMSを導入していますが、社員に対する提案を行っていないため利用率が低迷しています。契約は1月末で切れるため、継続か他社サービスへのリプレースかを判断する必要があります。ベンダーから組織別の学習マッピング提案も受けていますが、自社にフィットするかは現場部門で判断してもらうしかないと考えており、人事側だけで判断できない状況です。

# 可視化・分析

# 従業員体験(EX)

# 機能拡張性

回答

LMSの利用率低迷はコンテンツの質よりも運用設計と評価制度との連携不足に起因することが多く、契約更新の節目で「現場部門による適合性判断」と「評価サイクルとの連動」を組み込んだ運用設計を見直すのが有効です。

LMSの利用率低迷は社員の自主性に委ねた運用設計が最大要因であるケースが多く、サービスをリプレースしても運用設計を変えなければ同じ課題が再発します。

改善には評価制度との連動が最も効果的で、「このスキル要件にはこの講座を受講」と評価サイクルに学習推奨を組み込み、1on1や評価面談で受講内容・テスト結果を参照する運用にすることで、LMSが評価のためのインプット手段として位置づけられ、自然に利用率が上がります。一般職と管理職で求められるスキル領域が大きく異なる業界では、管理職は対面研修、一般職はeラーニングという役割分担を明確にしたうえで、それぞれに最適な選定を行うのが現実的な進め方です。

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現行ベンダーから提供される組織別カリキュラムマッピングを、人事ではなく現場部門にレビューさせる会議を商談前にセットすると、リプレース判断が人事側の独断にならず、現場合意付きで進められます。

契約終了の3〜4カ月前にリプレース候補のトライアル期間と現行サービスの併用期間を確保することで、移行時の利用空白を回避できます。評価制度との連動が必要なら、タレントマネジメントシステム（カオナビなど）を組み合わせて学習履歴と評価データを統合する選択肢を、現行LMS継続と並べて比較すると判断軸が揃います。

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更新日 2026年05月25日

※本記事の事例は実際の相談を基に、情報保護の観点から、
趣旨を損なわない範囲で要約・編集を行っております。